検索結果
-
【瀬取り】日本が韓国船舶関与の瀬取り現場を摘発=韓国ネット騒然となる
- 韓国ネット「日本すごい」「レーダー照射問題の原因もこれ?」
韓国籍の船舶Aは先月下旬、台湾海峡の北側で中国籍とみられる船舶Bに石油製品を渡した。ところが日本の哨戒機は、この船舶Bがその後、北朝鮮の船舶に洋上で石油製品を提供する「瀬取り」を行う様子をとらえたという。 -
- 14
- 2019/06/11 20:51 更新
-
韓国メディア発狂状態、「旭日旗を拒否せぬ中国」に大慌て
- 韓国メディア、「旭日旗を拒否せぬ中国」に大慌て
JB PRESS
4月23日から山東省・青島港で開かれた「中国人民解放軍海軍創設70周年記念国際観艦式」のニュースは韓国でも少なからず話題になっている。特に、旭日旗を掲揚したまま中国に入港した日本の海上自衛隊の護衛艦「すずつき」の姿は、「日中の急接近」の象徴として、厳重に受け止められている。 -
- 14
- 2019/06/11 20:49 更新
-
韓国発狂! 世界の有名な英語の辞典で“韓国史歪曲”“日本海表記”が深刻
- 世界の有名な英語の辞典で“韓国史歪曲”“日本海表記”が深刻ニダ!
オックスフォードなど世界有名英語辞典、韓国史歪曲深刻
(聯合ニュース 韓国語 2019/05/03)
アメリカンヘリテージは「韓国史の開始は紀元前12世紀」と規定し、モンゴルの侵略と日帝強占期などを紹介するのにほとんど割愛し、コリンズディクショナリーは「日本が1876年に朝鮮と貿易を始める時まで韓国は中国の属国であり、韓国は1895年に独立を得たし、1910年に日本に合併された」と歪曲している。
ケンブリッジは「韓国は1945年に分断された国」とのみ表記した。あたかも韓国は1945年以前には歴史がない国と認識しかねない。
ディクショナリードットコムとメリアムウェブスターは、韓国の歴史を日帝強占期から記述している。
特にこれら辞典の大部分は東海を『日本海』と単独表記していると明らかになった。 -
- 91
- 2021/10/30 01:06 更新
-
韓国、『最悪の空気』の上位5か国に・・・石炭発電の割合も上位
- 韓国、『最悪の空気』の上位5か国に・・・石炭発電の割合も上位
2019年03月24日 09:59
NAVER/韓国経済(韓国語)
韓国を含む世界で最も空気が悪い5か国の石炭発電の比重が、全て最上位に入っている事が調査で分かった。これは各国のエネルギーミックスと大気質の間に、直接的な関連性がある事を裏付けるものである。
24日、エネルギー業界によれば、経済協力開発機構(OECD)が最近発表した2017年国家別年平均微細粉塵(PM 2.5)数値で、インド(90.2)と中国(53.5)、ベトナム(30.3)、韓国(25.1)、南アフリカ共和国(25.0)などが『最悪の5か国』となった。 アメリカが7.4、日本が11.9という事を考慮すれば、本当に悪い数値である。
特にこれらの5か国は、各国の全体発電量に占める石炭発電の比重でも、全て上位にランクされるという共通点がある事が判明した。
https://youtu.be/WQxUToP7Bjw
南アフリカ共和国の石炭発電の比重は約87.7%に達して調査対象国家の中で最も高く、インド(76.2%)と中国(67.1%)がそれぞれ2位と4位になった。 3位はポーランド(78.7%)で、やはり年平均微細粉塵の数値も20.9に達した。
韓国とベトナムもそれぞれ46.2%と39.1%で、OECD35の加盟国全体の石炭発電の平均比重(27.2%)はもちろん、全世界平均(38.1%)よりも高かった。
https://news.naver.com/main/read.nhn?mode=LSD&mid=sec&sid1=102&oid=015&aid=0004112869
引用元 -
- 13
- 2019/06/20 15:02 更新
-
国際石油開発
- ビジネス、金融、投資、または証券に関するYahoo!掲示板に参加する場合には、Yahoo! JAPAN利用規約を再読してください。Yahoo! JAPANは情報の内容や正確さについて責任を負うことはできません。その種の情報に基づいて行われた取引や投資決定に対しては、Yahoo! JAPANは何ら責任を負うものではありません。<Yahoo! JAPAN利用規約 http://docs.yahoo.co.jp/docs/info/terms/>
-
- 10,410
- 2023/07/04 10:18 更新
-
日本国土開発(株)
- 2024/02/15に作成された日本国土開発(株)について話し合うスレッドです。
スレッドのテーマと無関係のコメント、もしくは他にふさわしいスレッドがあるコメントは削除されることがあります。
Yahoo!ファイナンスの株式、金融、投資に関するスレッドに参加する場合は、LINEヤフー共通利用規約を再読してください。
LINEヤフー株式会社は情報の内容や正確さについて責任を負うことはできません。
その種の情報に基づいて行われた取引や投資決定に対しては、LINEヤフー株式会社は何ら責任を負うものではありません。
■一つ前のスレッド
『日本国土開発(株) 2022/11/30〜2024/02/14』
https://finance.yahoo.co.jp/cm/message/1835618/8dbd1adb340afc7e52a286055ff2605c/8 -
- 8,634
- 2024/06/03 22:03 更新
-
米国株やる方向け 便利なリンクサイト発見
- ネコまま@リテラシーさんのサイトです
https://nekomama.jp -
- 2
- 2023/04/05 22:46 更新
-
発足2年で国民を生活苦に追い込んだ文政権
- 発足2年で国民を生活苦に追い込んだ文政権
朝鮮日報
朝鮮日報と韓国経済研究院による世論調査で、文在寅(ムン・ジェイン)政権発足後、生活が苦しくなったと感じている人が58.9%に達した。1年前の調査時点(28.8%)の2倍だ。1年後に暮らしがさらに苦しくなるという悲観論も昨年の25.4%から今年は48.8%に増えた。 -
- 15
- 2019/06/20 16:07 更新
-
中国の牧場関係者が数回にわたり、日本の畜産業者に『和牛の精液』を発注
- 中国の牧場関係者が数回にわたり、日本の畜産業経営者に『和牛の精液・受精卵』を発注、焼き肉店経営者に運搬を依頼?
運搬役容疑者 和牛受精卵 4回中国に…「流出元」農家 容疑逮捕
(読売新聞 2019/03/22)
和牛の受精卵と精液が中国に持ち出されそうになった事件で、大阪府警は20日、受精卵などの流出元となった畜産業の松平哲幸容疑者(70)(徳島県吉野川市)を家畜伝染病予防法違反、関税法違反両容疑で逮捕した。
運搬役として逮捕されていた焼き肉店経営の前田裕介容疑者(51)らが過去に4回、中国に受精卵などを密輸していたことも判明。府警は、いずれも松平容疑者から提供されたとみて調べる。
捜査関係者によると、過去の分も含め、中国への持ち出しはいずれも、中国南方の沿岸部にある海南島の牧場関係者が依頼したとみられる。府警は流出ルートの全容解明を進めている。
https://youtu.be/virlZ7Qbtgg
発表では、松平容疑者は前田容疑者らと共謀し、昨年6月29日、動物などの輸出時に必要な検疫を受けずに、金属容器に詰められて凍結された受精卵と精液(保管用ストロー計365本分)を大阪から中国・上海にフェリーで持ち出そうとした疑い。
松平容疑者は牧場経営と、受精卵などの採取と販売が許可される「家畜人工授精所」を兼業。今回の受精卵と精液は、松平容疑者が知人を介して、前田容疑者に渡していたという。松平容疑者は「輸出されるとは知らなかった」と容疑を否認している。
捜査関係者によると、前田容疑者は府警に対し「数年前から、何度も中国に受精卵などを運び込んだ」と供述しているという。府警は押収した資料などから、密輸は少なくとも4回にのぼると判断した。
前田容疑者の携帯電話には、中国・海南島の牧場関係者側とやり取りした形跡が残っていた。これらの履歴や前田容疑者の供述などから、府警は、この牧場関係者が以前から前田容疑者に持ち出しを依頼し、松平容疑者には受精卵と精液を発注していたとみている。
前田容疑者は、松平容疑者から受精卵などを受け取り、ともに家畜伝染病予防法違反容疑で逮捕された知人の小倉利紀容疑者(64)に運搬するよう指示したとも説明しているという。府警は、前田、松平両容疑者が牧場関係者側から報酬や代金を受け取ったとみて捜査している。
海南島の牧場の担当者は今月、読売新聞の取材に対し「内部調査を進めている。今のところ、事件への関与を示すものは出てきていない」と述べた。 -
- 19
- 2019/06/20 13:39 更新
-
太陽光発電の国民負担、年2兆円超!電気代高騰! シナ企業らメガソーラー
- 太陽光発電の国民負担、年2兆円超!電気代高騰!
山形県でシナ企業ら千代田区1個分のメガソーラー
固定価格買い取り制度導入後の賦課金(国民の負担金)の推移(週刊朝日2019年3月29日号から)
再生可能エネルギー(主に太陽光発電)の買い取りのために国民が負担する費用が急増!
年間2.4兆円(消費税の1%相当)=【標準家庭で1万円近くを支出】!
千葉県鴨川市で計画されている250ヘクタールの大規模太陽光発電所(メガソーラー)の建設計画
スペインやタイやシナなどの外資系企業「ユニバージー75合同会社」が山形県で計画している大規模太陽光発電所(メガソーラー)は、2つ合わせて約1070ヘクタールとなり、東京都千代田区がすっぽり入ってしまう面積
スペインやタイやシナなどの「ユニバージー75合同会社」が、山形県の冬の積雪に耐えられるかどうか実験した施設。
https://youtu.be/5wFbvTIqtmI
結果は「バッキバキに壊れていた」(地元住民)という=平成30年(2018年)9月1日、山形県大石田町次年子(三枝玄太郎撮影)
太陽光発電のために自然破壊が深刻化!
https://headlines.yahoo.co.jp/article?a=20190320-00000065-sasahi-soci&p=1
太陽光発電、年間2.4兆円の国民負担も…コスパが悪すぎる実態〈週刊朝日〉
3/23(土) 10:00配信、AERA dot.
建設ラッシュが続く大規模な太陽光発電所「メガソーラー」。立地や自然破壊などを巡って、全国各地で地元住民たちによる反対運動が起きている。そんな中、太陽光発電そのものに対しても、性能や効率を疑問視する意見が出ている。 -
- 18
- 2019/06/10 15:00 更新