検索結果
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共産党をぶっつぶせ
- 日本にひつようありませぬ
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- 2024/04/29 08:05 更新
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海賊の残党
- 昔、「海賊の・・・」とかいうスレがありました。
個人トレーダーの強者どもが集っていたのですが、おいどんもその末席を汚しておりんした。
わけあって居場所がなくなったので、自分でスレを立てますた。
どうぞよろしくです。
腕に自信のある方は、どうぞご遠慮なく書き込み願います。
大歓迎でこんす。(^^) -
- 6,097
- 2024/05/31 21:52 更新
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ひたすらポジコール
- ひたすらポジコール基本為替です。
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- 2022/02/23 19:09 更新
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ひたすら金運アップ
- 株価上昇祈願 ひたすら金運アップ
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- 160
- 2022/01/15 20:43 更新
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菅政権に言いたいこと
- 何かあれば
ここにどうぞ -
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- 2021/09/18 07:22 更新
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<朝鮮日報> 責任転嫁ばかりの韓国与党「浦項地震も保守政権のせい」
- 責任転嫁ばかりの韓国与党「浦項地震も保守政権のせい」
2019/03/23 10:00
朝鮮日報
2017年の浦項地震は、付近にある地熱発電所が地中に注入した大量の水のせいで起きたとする調査結果が出たことを受け、韓国与党からは過去の保守政権のせいだと責任をなすりつける発言が相次いでいる。
しかし、韓国政府の地熱エネルギー活用政策は盧武鉉(ノ・ムヒョン)政権時代の2003年から始まったもの。
文在寅(ムン・ジェイン)政権になって地震の危険性調査が行われたが、「問題なし」という結論が出て、地下への水の注入作業は続けられた。
このため、韓国政府・与党は事態の収拾よりも責任転嫁にばかりいそしんでいる、という批判が起きている。
与党「共に民主党」(民主党)の洪永杓(ホン・ヨンピョ)院内代表は21日、党の会議で「浦項地震の問題になった地熱発電事業は李明博(イ・ミョンバク)政権時代の2010年から始まっており、事業のプロセスも徹底して調査すべき」と語った。
https://youtu.be/mN06NuBpd_Q
与党は22日に浦項地震対策特別委を立ち上げ、地熱発電事業の決定プロセスや背景を調査すると決めたという。
産業通商資源部(省に相当、以下同じ)も同日、「浦項地熱発電事業は2010年から推進された。03年の事業は暖房用として活用するためのもの」とコメントした。政府・与党は、今回の研究報告書が出るまでは地熱発電との関連性を否定してきた。
民主党所属の金富謙(キム・ブギョム)行政安全相は、地熱発電所が地震の原因だという分析について「常識的ではない」と言っていた。
一方で、政府・与党は何か責任問題が起きるたび「過去の保守政権のせいにしている」という指摘もある。
最近、文在寅(ムン・ジェイン)政権の脱原発政策で大気中の粒子状物質の濃度が悪化した、という指摘がなされた際には「李明博政権時代のディーゼル車規制緩和と朴槿恵(パク・クンへ)政権の石炭火力発電所の新規大量許可の影響」と主張した。
全洙竜(チョン・スヨン)記者 , キム・ドンハ記者
朝鮮日報/朝鮮日報日本語版 -
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- 2019/03/23 21:27 更新
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為替、金利、株価、変動要因と、政策理論の関係を暴く。
- 米国の雇用指数が、米国のインフレ率を大きく動かす主要因だが、その理由は日本と違って有期労働=日本の非正規雇用労働の、平均賃金が、無期労働者のそれの8割近くまで、保持されているという事実が、有効需要の大きさに関わるからである。一方日本は、非正規雇用がいくら増えても、また時間給労働の派遣=正社員がいくら増えても、日本では正規雇用者の平均所得の半分以下で、OECD諸国の後ろから数えて3カ国ほどにまで、下落状況にあって、この為に、いくら非正規雇用が増えてもインフレ率はビクともしないのだ。こういう事情から、為替や金利の変動においても、景気変動の判断因子にも成り得ないのだ。こういう事情が判断の基準で軸足が動くわけだ。
どういう基準で、洗い流すべきか、この関連には、短期資本移動なども関わり、中華経済圏の激変にも関わるわけだ。こう言ったことを議論したい。 -
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- 2021/01/14 14:08 更新
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心の満足を生み出すもの
- お金ですか?それとも愛ですか?
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- 2021/10/18 05:03 更新
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政府系企業
- ?集団の資産を政府が
中国政府系企業に
買い入れ要請する
意向を表明!? -
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- 2022/01/29 02:09 更新
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日本共産党が戦後の武装闘争を隠蔽するのは何故なのか?
- 1951年10月の5全協では、「51年綱領」とともに「われわれは武装の準備と行動を開始しなければならない」と題する軍事方針武装行動綱領も打ち出され、日本共産党は火炎瓶を用いた武装闘争に突入し、殺人事件や騒擾事件をひきおこした。そのときの地下出版物が「球根栽培法」という題名で偽装されており、のちの過激派のテロ手口の手本となった。
このような日本共産党の非合法活動は、国民から非難されるところとなり、支持を失った日本共産党は、1952年(昭和27年)の第25回衆議院議員総選挙で全議席を失った。
現在、日本共産党はこともあろうに、「党のあゆみ」で以下のように、過去の行為を否定・隠蔽している。
「1950年代 ・「自主独立」を確立、武力革命おしつけを拒否
旧ソ連、スターリンが日本に武力革命方針を押しつけ、党が分裂。他国から干渉を受けない「自主独立」の立場を確立し、武力革命路線も明確に否定しました。」
大問題では??? -
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- 2022/08/11 10:46 更新