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単に一例でロードサイドをあげただけで、牛久などは駅前にもあります。ライバルが少なく購買力があるのに、なぜか店舗が少ない片田舎的な地域に出店して地力を付けてきたということです。M&Aは上場しているスーパーなら大なり小なり、どこでもやってますよ。レッドオーシャンな業界なので、個人店や地域の小規模スーパーだと利益が厳しいので、どこかの傘下に入って効率化するか閉店するかしかないです。
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もともと敵が少ない北関東エリアを中心に土地が安いわりに、それなりに往来のあるロードサイドでライバルが少ないところに出店したり、弱小スーパーが失敗した居抜き物件を狙ったり、資本的に弱った同地域の弱小スーパーをM&Aしながら地力をつけて安定経営している(凹凸あるので成長とはいいにくい)またセルコグループという弱小スーパー連合に加盟していて社長が理事をしているので、M&A先も独自のチャネルがある。与野フードもそこ経由の救済。 もともと早くから物流に力をいれていて、独自の流通ルートを確立しているから、生鮮食品にも強いし、店舗展開もドミナントで進めて効率化できているので、ヤオコーやバローのような成功している同業種のミニ版といえる。 あと大手が進出してきて不採算になると早めに撤退したり、売上拡大見込めそうな店舗は積極的にリニューアルかけているから、経営判断も悪くない。 独立系で利益がダメなスーパー銘柄は家賃の高い都心に展開していたり、ライバルが進出してきて不採算になっても借地契約の関係で撤退できなかったりすることが多い。 ただ今まで買収した店舗や新規投資した店舗は数年に1度の大減損で落としているので、本来償却すべき費用も利益に載っていて、そのへんも株価が上がりにくい要因の一つだけど、他社より圧倒的に割安で長期の業績も堅実なので憎めないし、配当性向が低いから大幅増配すれば大爆発狙えるし、ダメでも安定増配なので長期向き
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ここの地力が評価されていれば良いけどフルッタフルッタの連れ高だと一過性になりそうな感じですかね。アサイーって美味しくは無いと思うけどスーパーフルーツは健康に良いのでしょうね。ひとまず決算期待してます。
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議員も株も一緒、地力のある者、銘柄はやはり強い。
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G7のコンセンサスはハードランディング阻止 つまり、債券買いで地力で利下げが出来ない米英の社会保障を充実させてGDP急落を阻止。経済を回して株式から資金を棄損小さく回収 株価は下がる、債券高:リスクオフ
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国民感情として、同じ日本海の能登の豪雨災害の追い打ちに何も手を打たず 単に党利党略で解散・総選挙を仕掛けたから (党内の圧力に屈しただけかもしれないが、) (早めの解散公表はせめてもの意地だったかもしれないし) 本来の国民のための政治とは無縁の衆と見切られた。 ちゃんと公約通りに災害対策・経済対策を行ったうえで 地力としての国民人気を上げてからじっくり解散すべきを 裏金も統一教会も選挙の禊でふたをしようと近視眼的な判断をするから ふたを開けてこういう潮目になる。 自業自得としか言いようがない。 乱高下に巻き込まれる個人投資家はいい迷惑だ それでも潮目を読んで傷を浅くしないといけない
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あの悪材料でも耐え凌いで、ここから反騰を開始するなら大したものだ JTの地力の強さには恐れ入った
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旧NISA運用の問題点 ロールオーバー(非課税期間の延長)が出来ないんですよ。 これって、最悪は売る時期を投資者で決められないと言う事になります。 待とうとすれば、課税(20.315%)が待っています。 2023/12月に購入した分の5年後・・・今以上の円安になっているとも思えませんし、ファンドの地力がついて現状の基準価額に・・なっているのかなぁ・・・ 結局はこのあたりが無難な利益と言う時点で利確しないと、 最悪は利確したくはないけど、そのままだと課税対象になるし、待てば更に課税されると言う事態になります。 米国資産がそれなりに有りますので、米国金利と日本の金利差による為替変動を気にして、利確した方が良いんじゃないかなと・・・ 円高になれば基準価額は低めに出ますので、一般NISAで購入した時点での基準価額を考慮してどうするか決めた方がと言う感じはします。
長期で見れば、現物握って置けば…
2024/11/01 00:27
長期で見れば、現物握って置けば良い。地力は強い。 インド関連で何かあれば、すぐ動意づいて上がるだろう。 短期はちょっと色々イベントやら懸念あるので、資金管理に気をつけよう。