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先進国は2000年頃ピークを迎え、あとは民間預金や借金で経済回してきました。 ついに世界の現金預金枯渇し始めました。
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2008年の高値を超えましたね。次の目安は、2007年と2006年の1650円近辺でしょうか。 これを超えてくると、2000年あたりの株価2000円超えも期待しちゃいますが、先は長い。 株価2000円は気長に待つので、今月来るカタログギフト楽しみにしてます。 ここは2027年3月まで、配当の下限が決まっているので、配当狙いでも安心できる。
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デジタルコンテンツについて分析すると 2000年〜2013年くらいまでは 2ch、ニコニコ動画、YouTube、Twitterを見てる層は大学でPCを覚えた大学生〜40歳くらいの男性がメインだった。 だから大人が居酒屋で大笑いするくらいのちゃんとしたコンテンツじゃないとバズらなかった。 2chの電車男とかも面白いドラマになった。 ピアキャストの永井先生も面白かった。 けどその時はデジタルコンテンツ収益システムが未熟でネットで大金を稼げる人はごく少数だった。 一番大きな変化は 2014年あたりから親からiphone4を与えられた大量の小学生が簡単にYouTubeを見られるようになった。 子供達が再生するパズドラ動画は すぐ100万再生くらい行った。 パソコンなら机の上でしか動画やアフィリエイトブログは見られないが iPhoneはベッドの上で手軽に何度も再生できるからiPhoneの登場でネット動画などのアクセス数は数倍に増えた。 それと同時にYouTubeの収益化が始まり YouTubeバブルが起こり YouTubeで数億円の広告収益手にする人が増え YouTuber=すごい動画クリエイターという社会的評価になった。 しかしそれは過大評価で 実態は子供は雑誌を読まずスマホばっかり見ることに目をつけた 大人達が低予算で子供向けの低クオリティなエンタメ動画を大量に作り広告収益を得る商売という貧相なものだった。 だから2015年の子供向けYouTuberで 数億円を手にしたバブルの人達は 過大評価だったという実態がある。 だから俺はなんでこんなコーラにメントス入れるだけの動画で数十万の収益入るんやろ。 誰が見とるん!? って思ってた。 あん時はマジでバブルだった。 他にもいろんな複雑な社会の動きがあって あのYouTubeバブルが発生したと思われる。全貌を把握してる人はなかなかいないだろう。 あの時ボロ儲けしたアップバンクは 典型的なYouTubeバブルの象徴の 会社なんだよな。
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> 日本人は朝鮮半島の人たちから2000年以上にわたり教えを受けてきた近代になって日本が教えているが恩を仇で返す様なことは慎むべきでは!?ないだろうか? 盗んだ仏像かえせよ! チンパンジー以下だぞ。 早く人間になれ。
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> 日本人は朝鮮半島の人たちから2000年以上にわたり教えを受けてきた近代になって日本が教えているが恩を仇で返す様なことは慎むべきでは!?ないだろうか? はっ? 衛生観念すら無い朝鮮人が日本に何かを教えた? 夢でも見ているのか?
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このまま9割くらい下がるでしょうね。 あ、当然今後2000年は1Pも上がらないよ。 買い増しでOKという考えの投資家達よ、無駄だからww
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> 消費税はとっぱらったほうが日本の場合は経済が回転する > > 金を出さない仕組みばかりつくる 税金が減っても社会保障費が増えたら意味がないよ。 国民負担率(national burden ratio)とは 国民全体の所得に占める税金と社会保障費の負担の割合のこと。 国民負担率の推移 1960年 22.4% 1970年 24.3% 1980年 30.5% 1990年 38.4% 2000年 37.0% 2010年 38.5% 2020年 47.7% (2010年まで、国立社会保障・人口問題研究所。2020年は、財務省。)
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今期売上110億円経常25億円として 今後5年間、平均35%の売上利益成長できるなら 5年後に売上500億、経常100億くらいになるってことよ。 だいたいですねー。 他のかたも書いてるように暴落来たら解約で資金流出。 評価額も3割、4割減るとですよねー。 そしたら、ものすごい売上減ではなかとですか? 大暴落ちゅうのはですねー、7、8年周期で来るのですよー。 2000年にはいってからでもITバブル崩壊、リーマンショック、 コロナショック。 さらには日本はですねー、30年以内に南海トラフ巨大地震が起こる確率7割。 資産激減のショックにトウシロが預けっぱなしにするとは思えんのです。
この記事は有益 「長期・…
2024/06/02 05:36
この記事は有益 「長期・分散・積立」を続ければ確実に儲かるのに…株式投資で大損する人が続出する本当の理由 長期株式投資 ★最悪のシナリオは「下落率60%、下落期間3年」 情報通信網が整備され誰もがリアルタイムでマーケットにアクセスできるようになった21世紀型の暴落に対処するためには、2000年以降の暴落を参考にするのが適当でしょう。 具体的には2000年のITバブル崩壊、2007年のサブプライム危機に端を発した2008年のリーマンショック、2011年の東日本大震災、2015年のチャイナショック、2016年のブレグジット決定、2020年のコロナショックです。 100年に1度の金融危機と呼ばれたリーマンショックの下落率は62%、ITバブル崩壊の下落率が64%であることを考えると、直近高値からの最大ドローダウンは概ね6割強となっています。 ★PBRに注目してほしい 歴史をひもとけば、日経平均株価のPBRは0.81倍(加重平均)を下回ったことがありません。リーマンショックで0.81倍、コロナショックで0.82倍、東日本大震災で0.9倍です。 株式投資を続けているとたまに遭遇する、2、3年に1回程度訪れる暴落があります。その際はPBR1倍程度で下げ止まり、その後は上昇に転じています。 つまり、絶望的な暴落が発生した時に想定される真の底値はPBR0.8倍と見通しを立てることができるのです。 大きな暴落が発生するためには、事前に株価が暴騰している必要があります。サブプライム危機とリーマンショックが発生する前の日経平均PBRは2倍を上回っていました。 つまり、事前に株価が高くなりすぎていたがために60%を超える大暴落となったのです。