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みんな思ったり、考えたりすることは一緒なんですね!ほっとしました。 自分だけがあれがーこれがーって、ちょっと乗り換えたり、買ったりしているのかなと思っていました!!私の父は一度買ったら、どっしり構えているタイプなんで…みなさんもどっしり構えているのかと思っていました… 野村未来トレンド・Dとか、グロース・オプチュニティ、JPモルガン・アメリカ成長株とか、次世代米国株ファンド…HSBC世界資源エネルギーとか、GS日本株など…2月位にみてたらどれも気になるものしかなく…(証券会社によっては、買えない商品もありました) 金物屋さんや他の人も、グロース・オプチュニティを気にしていたんだなぁ… mituさん、ぶるさん、金物屋さんが、私と同じものを一通り気にして見ていたと思うと私の目はまだ狂ってなかったのだと実感します。W(`0`)W 5cdさん情報感謝します。 ありがとうございます😭 ちなみに、色々気にしまくった中で、フィデリティのここにどっぷり落ち着きました。🤭 まだ、AB-Dもインベスコ(AB-Dにかなり乗り換えて、旧ニーサ分とほんの少しだけ…)も持っていますが…インベスコはたまに売りたくなります… 売って、ここか、AB-Dを買いたくなりますが… いつか下がった時のために安定源として持っています… みなさんは、どうしてるのかなぁ?と不安になりながら、色々耐えてます。🤭
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旧ニーサのオルカンを利確して新ニーサの積み立て投資1本にしたよ。
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正社員で普通に働いてれば時給は1500円~3000円くらいはもらえるだろ(ボーナスも含めた時間給な) 旧帝大に進んで上位大手企業に入るのが時間給を高めるには効果的 勉強が苦手なら地元の地方国立大学に進んでそのまま地元の地方公務員あたりがパフォーマンスがいいかな
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CEGは 少々前から保有中 まあまあの利益 SBI証券米株メンテ中につき買い値? 投資の森ランキングでは電力会社、半導体、データセンターの順 CEGは日足チャートが右肩上がりで良かったから このテーマ浮上はデータセンターの急増による電力試算が数か月前から報道されてから動意づききました、ですから省エネにもなるバーティブHDも物色されています これを新NISAでアムジェン、エヌビディア、フェラーリ、SMCIで使い切りました 旧NISAでもフェラーリとメタは保有中 上記は特定でも買い増していますが、上昇幅・ピッチ早すぎでついていけず
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私は自民支持派だが、それはそれとして、立憲民主党が本当に政権交代したいのなら、共産、社民、れいわを斬り捨て、国民民主党と連携して、中道左派の政治勢力を結集するべきである。 オバマ大統領(当時)は、沖縄普天間基地移設問題での協議において、鳩山総理(当時)が、トラスト・ミーと応答したことに激怒し、その後、鳩山総理からの連絡は一切取り次ぐなと側近に厳命した。そして、オバマ大統領は、あの場可(鳩山氏を指す)と話しをするくらいなら、駐米大使と話しをした方がまだマシと側近に愚痴をこぼした。イズミ君は、辺野古基地反対を明確にしている。まさか、バイデン大統領にトラスト・ミーと言うつもりなのだろうか(爆笑)。ちなみに、最終的に辺野古基地移設を決定したのは、鳩山氏本人である。 旧民主党政権の崩壊は、完全にオウンゴールである。特に、米国との関係を修復不能なほど、悪化させた鳩山氏の責任は大きい。戦後の米国政権の中で、最も左と評されたオバマとさえ上手くやれない旧民主党の残党たちが、トランプと渡り合えるとは日本国民は誰も思わない。言うまでもなく、オバマ政権の副大統領だったバイデンも、旧民主党出身の国会議員全員を心底軽蔑している。 11月大統領選後、どちらが大統領になっても、立憲民主党は追い込まれる。北東アジアの安全保障環境が厳しい中、米国と上手くやっていけない日本政府などありえない。さらに言うと、米国と上手くやれない政権を官僚は支えようとしない。支えても日本の国益とはならないから。 日経新聞朝刊の5月14日(火)4面の記事によると、立憲民主党のイズミ君は「(自民党の政策の)7~8割方は継続でいい。主義主張のためにむちゃくちゃなことはしない」と述べている。背景には、旧民主党政権の悪政・失政及び学級崩壊状態に陥ったことに対する深い反省があるようだ。 緊迫した安全保障環境の中、自衛隊憲法違反、日米安保反対、集団的自衛権の限定的行使容認反対では、日本国と日本国民を守りきれるはずがない(失笑) 当たり前の話である。
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六重苦を招いた旧民主党政権は、超円高に無力で、大企業勿論、中小企業まで、製造拠点を海外に移転した。その結果、国内の労働力は必要なくなり、多くの労働者が放逐された。 例えば、国内の製造業が衰退し、製造拠点(工場)が撤退すれば、必然的に労働者は職を失う。地方の企業城下町では、中核企業の工場があるおかげで、工場労働者は勿論、期間工、派遣社員、下請業者、出入り業者、近くの飲食業・商店やタクシー会社などが食べている。収入先を失った人たちは、家族が連れて、町を去り、駅前商店街はゴーストタウンとなった。残ったのは、行き場にない老人だけ。 製造拠点を海外に移せない零細企業は、輸入品との価格競争にさらされ、壮絶なコストダウンに踏み切り、苛烈なリストラを持続的に行った。 技術は空洞化し、良質な仕事は減り、放逐された労働者はサービス業にシフトしたが、キャリアや人財価値は著しく劣化し、処遇・待遇は大幅に悪化した。派遣社員に転落する人も大勢いた。 旧民主党政権の愚策に見切りをつけた日本企業は、旧民主党政権の悪夢の3年3か月の間に海外に生産拠点をシフトし、その後、アベノミクスにより円安になっても、超人手不足もあって、日本国内に生産拠点はなかなか戻ってこない。 旧民主党政権が日本国内の製造業に対し、壊滅的打撃を与え、ほぼ全滅に追い込んだのである。 韓国、台湾、中国、メーカーの台頭を支援し、他国の経済成長や雇用創出、技術革新に貢献した旧民主党政権は、まさに売国奴であった。 嗤っちゃうのが、労働者の味方と称し、労働組合の支援を全面的に受けているのに、日本人労働者を徹底的に痛めつけ、日本国内の雇用の質と量の両方を低下させた真犯人が、まさに旧民主党政権(笑) ちなみに、亭変の費製樹から叩かれることが多い竹中平蔵は犯人ではない(笑)
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だから、暴力革命ですか(笑) 立憲共産党の支持者は、テロや無差別殺人を肯定する人間の九図ばかりだな(笑) ちなみに、2021年に、日本政府は、閣議で、日本共産党は「破壊活動防止法(破防法)に基づく調査対象団体だ」とする答弁書を決定した。答弁書は日本共産党について「日本国内において破防法に規定する暴力主義的破壊活動を行った疑いがあり、いわゆる『敵の出方論』に立った暴力革命の方針に変更はないものと認識している」と説明した。 なお、細川政権、羽田政権、そして、旧民主党政権時など、非自民が実権を掌握していた場合でも、上記政府見解は変更していないことを付記しておこう。 立憲共産党に対する破防法の適用は、正しい! 国会議員に対するテロを推奨する政党より、 金に汚い政党の方がよほどマシである。 令和の2.26事件でも、やらかすつもりか(爆笑)
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旧NISAで買い増し買い増ししてきたので、 特定口座に移管されるのが、早いか、無税の内に 売れるのか、特定口座のまま持っていてもいい感じになるのか 戦略を考えなきゃ!(笑)💦💦
元祖不倫国会議員は、山尾。 …
2024/05/25 11:41
元祖不倫国会議員は、山尾。 旧民主党の山尾志桜里衆議院議員が、いわゆる「議員パス」を利用し、不倫相手である倉持麟太郎弁護士と密会していた。ちなみに、倉持弁護士の前妻は、山尾と夫との不倫を苦に自殺している。 倉持の前妻を自殺に追い込んだ山尾の方が悪質である。