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〉また、別の某株は買ってから右肩下がりで、最低3分の1になったけど、今年6年経て微益で損切。 微益で損切ってどういうこと?
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500 万じゃなく、1500万だけど? (1000万超ナンピンの為に追加したから) 持ち続ける理由=某株で520万のマイナスを 3年で取り返した経験から(但し、税20%だから 100万超はマイナスなのに、その換算忘れてた。) ここは昨年3月に初めて触ったから、まだ1年3ヶ月。 本来為替をやってたけど、絶対損切らず何年でも 回復を待つので、最低でもトントン。但し、株は 操作可能で、こちらの能力を凌駕するので忸怩たる思い。 また、別の某株は買ってから右肩下がりで、最低 3分の1になったけど、今年6年経て微益で損切。
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本部会において製品の承認可否を審議する場合、通常、“製造販売承認の可否について”という文言が議題に含まれますが、今回の議題には本文言が含まれていないこと、また、審議の結果は3月25日の本部会を経ないと分からないことから、本日の厚生労働省からの本部会の開催案内については、十分に慎重な取り扱いをお願いいたします
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(開示事項の経過) 「米国 Zachry 社による米国連邦破産法第 11 章の申し立てについて」に関して 5月 22 日付『米国 Zachry 社による米国連邦破産法第 11 章の申し立てについて』にて 適時開示いたしましたとおり、米国の当社グループ会社である Chiyoda International Corporation(以下「CIC 社」)と、米国テキサス州にて Golden Pass LNG プロジェクト (以下「本プロジェクト」)を共同遂行している米国 Zachry Industrial,Inc. (以下「Zachry 社」)が米国連邦破産法第 11 章(Chapter11)を申し立てた件につい て、6月 18 日(米国時間)付にて、本プロジェクトの顧客である米国 Golden Pass LNG Terminal LLC 社(以下「GPX 社」)が Zachry 社の本プロジェクトからの離脱を求める Motion(申立)、および Train 1 *の建設工事再開に必要な業務に関して Automatic Stay (自動停止の効力)からの除外を求める申立を行いました。また、本申立に関わるヒアリ ングが6月 26 日(米国時間)に設定されました。今後、ヒアリングを経て、裁判所が Zachry 社の本プロジェクトからの離脱に関して正式に判断することとなります。 Zachry 社の正式離脱に備え、GPX 社、ジョイントベンチャーパートナーである米国 CB&I LLC(以下「CB&I 社」)および CIC 社は短期的な遂行プランおよび長期的な遂行プランの 協議を継続しています。 なお、工事継続に必要な安全対策業務等や CB&I 社および CIC 社の独自業務について は、GPX 社からの入金も進んでおり、当該業務に関する CIC 社の負担はありません。
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これ、あまり知られていないのだけれど、水銀から金を生成することは可能なんですよね。だから、金に投資するのも、ある意味リスクなんです。 現在の技術では、水銀約13kgから1年間の精錬過程を経て10gから最大で20gの金が得られるのですが、放射線を使うし、設備も巨大なので超大赤字。ところがブレイクスルーが起きたら(あるいは起きたと報道されたら)金の価格が下落するでしょうね。 ゴールドは安心安全とあまり思わない方が良いですね。
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貴様ブログで捏造して入って来ててこのスコアカード見てるよな これは去年のスコア 75歳でもこんなスコアフルバックから出せるけどな 年を経て簡単にOB打ってしまうよな だめやね
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まーじで東京都知事蓮舫なったらタメニーだけじゃなくて他日経225とか株価どうなってしまうんだ。。。。
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時価総額1位は世界中のあらゆる徹底的検証を経て、市場の洗礼を受けてのもの。 本物でないとなれない☆
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【外苑再開発疑獄事件再燃】 萩生田百合子が、ユネスコの警告書など反対の声に耳を閉ざす外苑再開発の是非、大量の樹木伐採が争点に。。。。 昨年11月に発覚した事件が再燃。。 ◾️三井不動産 東京都幹部9人が天下り 外苑再開発 強行姿勢の陰で 東京都の小池百合子知事が推進する神宮外苑再開発計画(新宿区・港区)の事業施行者、三井不動産グループ2社が都退職幹部の天下りを9人も受け入れ、事業を所管する都市整備局と深い関係にあることが、記者の取材で明らかになりました。(岡部裕三=ジャーナリスト) 識者「再就職公表し規制を」 この再開発は三井不動産、明治神宮、伊藤忠商事、日本スポーツ振興センターが計画。 「都心のオアシスを破壊しないで」と高まる世論を無視し、都は今年2月、再開発事業を認可しました。 「都は三井の言いなりではないか。関係を調べてほしい」との声を聞き、取材に着手しました。 まず都総務局が2010年から公表している都退職幹部職員の民間企業への再就職者名簿を調べ、三井不動産と三井不動産レジデンシャルに天下った3人を把握。記者はさらに都関係者の協力を得て、非公表の09年以前の退職者や、再就職後に両社に天下りしたOBを各種退職者会名簿も参考に追いました。 その結果、01年以降に三井不は8人、三井不レジデンシャルも2人の都OBを「参与」「参事」などの役職で受け入れていたことを突き止めました。このうち元都市整備局建築指導事務所長は両社に天下りしたため、実数は計9人です(表)。 元局長2氏は天下りを繰り返していました。 ◇元都市計画局長 1995年に都を退職し、東京臨海高速鉄道社長に天下り。その後、2000年頃に日立製作所顧問に再天下りし、01年頃には三井不動産特任参与へと三度目の天下り。 ◇元建設局長(元都市計画局技監) 02年に都を退職し、東京都公園協会理事長を経て、08年頃に三井不動産の特任参与に再天下り。 二人はその後、同社を退職しています。 都の元幹部は「神宮外苑の再開発計画は疑問だ。 三井が強気なのは、都市整備局OBを受け入れているからではないか」と指摘します。 神宮外苑再開発や五輪選手村など大型事業を所管する都市整備局(旧都市計画局)出身が7人、約8割を占めており、疑惑が深まります。 神宮外苑再開発計画は、28㌶の敷地に秩父宮ラグビー場と神宮球場を移転・建て替え、超高層を含むビル4棟を建設。2024年度着工、36年度完成の予定で、総事業費は約3490億円としています。 樹齢100年のイチョウ並木を含む神宮外苑の数千本もの樹木を伐採・移植する計画に住民が訴訟を起こし、著名人、専門家が相次いで中止・見直しを求めています。 ユネスコの諮問機関、イコモス(国際記念物遺跡会議)は「比類のない文化遺産の危機」として計画撤回を求める警告書を提出しました。 一方、小池知事は再開発事業への批判を「ネガティブキャンペーン、プロパガンダ」だと非難、事業強行に固執しています。 三井不動産と同レジデンシャルなど不動産11社は16年、小池知事と五輪選手村整備の名目で晴海の都有地を周辺地価の9割引で取得する契約を結び、高級マンション群・晴海フラッグを整備中です。 これに対し、「都政版森友事件だ」として、都民が小池知事や都市整備局元幹部、11社らに1200億円余の損害賠償を求め住民訴訟を起こし、最高裁で係争中です。 訴訟原告団は22年11月、都有地を10分の1以下の価格で売却した都と不動産会社の行為は官製談合防止法に該当するとして、公正取引委員会に申告しました。 また三井不レジデンシャルは18年、石川雅己千代田区長(当時)に区内の新築マンションを「事業協力者」枠で優先分譲したことが発覚。石川区長は同マンションに容積率緩和制度を適用していました。 日本共産党区議団が追及し、千代田区議会は百条委員会を設置し追及しています。
最終決戦。 最終決戦の戦(い…
2024/06/19 16:47
最終決戦。 最終決戦の戦(いくさ)。 わしは、間違っておった。 10年、20年ではなかった。 半世紀50年に一度、 あるいはまた、 100年に一度の大相場。 最早、 わが命尽きる前に二度とはない大相場。 まさに、 最終決戦の戦の戦場。 重工さんの株主はんは高齢者も多いさかいに、 今回の戦を最後に退役し、 相場道からは完全引退、 銭の心配は一切なく、 悠々自適の余裕の老後。 不安材料と言えば、健康のみ。 健康第一。 戦果を老後資金として静かに余生を送る腹積(はらづ)もりの人も多いやと思う。 いずれにせよ、 戦はまだ道半(なか)ば。 勝負は、まだまだこれから、いうこと。 最終決戦は、まだまだこれから、なり。 これからの戦の展開において、 敵軍に200、300、500、1000円 押し返されようとも 買い向かい、買い増し、や、ナンピン買い増し、 リスクを取り、 勝負をした者だけが、勝者、となれる。 半導体関連銘柄、 海運株及び総合商社株が超歴史的大相場を展開し、 このスレには、 超歴史的大相場で 資産が2倍3倍、5倍、10倍等の大儲けをした者もいるであろう。 40年に及ぶ相場道の集大成。 ブラックマンデー、 昭和のバブル、 不良債権処理の金融不況、 ITバブル、 新興市場バブル、 リーマンショックを経て、 退役前の最終決戦の戦(いくさ)。 生か、しからずんば、死を。 不退転の戦、なり。