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投稿コメント一覧 (564コメント)

  • >>No. 38

    >確かに政府公認みたいな日本通信は直近三倍にはなりそうですけど 、ここも来年には1.5倍くらいにはなれる>可能性高いでしょう。ここは売らずに日本通信は別資金で買うべき。

    来年1.5倍は可能性としてありえるけど、大きく下落するリスクも高いでしょ。

    オウケイウエブはwooに19%出資しているというだけで2017年末の581円から今年5月7日には8060円と14倍弱に高騰しているので、今が底ではないでしょ。

    日本通信はフィンテック関連ノーマークから一躍大本命に躍り出て、業績への寄与度も大きくなりそうです。
    株価はわずか169円で、まだ初動ですのでここと同様なら10倍、しかもここより材料は大きいですからね。

  • >>No. 37

    >ここまで説明しないといけませんか(笑)

    貴方の単なる思い込みでしょ(笑)

    じゃあ、コンサルの件でさらに株価を押し上げた根拠を具体的に書いてみてよ。

  • >>No. 71

    2年チャートでなく、5年チャートを見ないと。

    出来高急増で、初動だと思うよ。

  • 売り煽りが多いことも期待出来そうな材料ですね(笑)

    2014年、日本通信は株価14.2倍に!その初動を徹底検証

    株価上昇のきっかけとなったニュース
    日本通信のような事業者に対し、回線賃借料を半額に下げる方針を総務省が示したというニュースです。 これが、これから始まる大相場の予兆でした。

    で、今回は
    スマートフォンのSIMカードと電子署名の機能を組み合わせた新プラットフォーム
    日本通信が開発した「サブSIM」を用いること。サブSIMは通信事業者が提要する通信契約用のSIMと
    同じSIMスロットで併用できるICカードで既存の通信契約を生かしながら他の機能を提供できる。

    金融庁の支援付き

    株価が14.2倍がになった時と比較しても、今回のニュースの方が圧倒的に大きいでしょ。

    前回は日本通信はMVNO業者の内の1社に過ぎず、その後競合も多数出てきたけど、今回は日本通信が「サブSIM」を開発した事に加え、既存のドコモ、ソフトバンク、KDDIとの通信契約のままでセキュリティーを高める事が出来る。

    政府は昨年発表した成長戦略で「キャッシュレス決済比率を27年6月までに4割程度に引き上げる」ことを目標に掲げた。今後、キャッシュレス化は「国策」として推進されることになる。

    つまり、日本通信はフィンテック大本命に躍り出たのであり、このテーマは一番人気も高く、継続するだろう。

  • >>No. 32

    >全然違いますね(笑)wowbitに出資しているからというだけで上がったのではありません。実際にコンサルで利>益が出はじめていて

    コンサルで14倍になったとでも?(笑)

    オウケイウエブはwooに19%出資しているというだけで2017年末の581円から今年5月7日には8060円と14倍弱に高騰しました。

    アクセスランキングも1位の日が多かったですが、現在7位とアクセスも減少しています。

    ランキング1位となっているのは日本通信です。

    日本通信はフィンテック関連ノーマークから一躍大本命に躍り出て、業績への寄与度も大きくなりそうです。
    株価はわずか169円で、まだ初動です。

    終わっている銘柄にしがみつくのがいいのか?

    とてつもない大きなニュースが出た初動低位株を狙う方がいいのか?

  • オウケイウエブはwooに19%出資しているというだけで2017年末の581円から今年5月7日には8060円と14倍弱に高騰しました。

    アクセスランキングも1位の日が多かったですが、現在7位とアクセスも減少しています。

    ランキング1位となっているのは日本通信です。

    日本通信はフィンテック関連ノーマークから一躍大本命に躍り出て、業績への寄与度も大きくなりそうです。
    株価はわずか169円で、まだ初動です。

    終わっている銘柄にしがみつくのがいいのか?

    とてつもない大きなニュースが出た初動低位株を狙う方がいいのか?

    土日で検討しましょう。

  • 終わった銘柄にしがみついていてもだめでしょ。

    日本通信はフィンテック関連ノーマークから一躍大本命に躍り出たのですよ。

    4年前に14.2倍となっていますので当時と今回の材料を比較してみました。

    2014年、日本通信は株価14.2倍に!その初動を徹底検証

    株価上昇のきっかけとなったニュース
    日本通信のような事業者に対し、回線賃借料を半額に下げる方針を総務省が示したというニュースです。 これが、これから始まる大相場の予兆でした。

    で、今回は
    スマートフォンのSIMカードと電子署名の機能を組み合わせた新プラットフォーム
    日本通信が開発した「サブSIM」を用いること。サブSIMは通信事業者が提要する通信契約用のSIMと
    同じSIMスロットで併用できるICカードで既存の通信契約を生かしながら他の機能を提供できる。

    金融庁の支援付き

    株価が14.2倍がになった時と比較しても、今回のニュースの方が圧倒的に大きいでしょ。

    前回は日本通信はMVNO業者の内の1社に過ぎず、その後競合も多数出てきたけど、今回は日本通信が「サブSIM」を開発した事に加え、既存のドコモ、ソフトバンク、KDDIとの通信契約のままでセキュリティーを高める事が出来る。

    政府は昨年発表した成長戦略で「キャッシュレス決済比率を27年6月までに4割程度に引き上げる」ことを目標に掲げた。今後、キャッシュレス化は「国策」として推進されることになる。

  • 2014年、日本通信は株価14.2倍に!その初動を徹底検証

    株価上昇のきっかけとなったニュース
    日本通信のような事業者に対し、回線賃借料を半額に下げる方針を総務省が示したというニュースです。 これが、これから始まる大相場の予兆でした。

    で、今回は
    スマートフォンのSIMカードと電子署名の機能を組み合わせた新プラットフォーム
    日本通信が開発した「サブSIM」を用いること。サブSIMは通信事業者が提要する通信契約用のSIMと
    同じSIMスロットで併用できるICカードで既存の通信契約を生かしながら他の機能を提供できる。

    金融庁の支援付き

    株価が14.2倍がになった時と比較しても、今回のニュースの方が圧倒的に大きいでしょ。

    前回は日本通信はMVNO業者の内の1社に過ぎず、その後競合も多数出てきたけど、今回は日本通信が「サブSIM」を開発した事に加え、既存のドコモ、ソフトバンク、KDDIとの通信契約のままでセキュリティーを高める事が出来る。

    政府は昨年発表した成長戦略で「キャッシュレス決済比率を27年6月までに4割程度に引き上げる」ことを目標に掲げた。今後、キャッシュレス化は「国策」として推進されることになる。

    つまり、日本通信はフィンテック大本命に躍り出たのであり、このテーマは一番人気も高く、継続するだろう。

  • >>No. 7

    >4月20日の名古屋IR講演で見せていただいたビデオが公開されました。

    いたずらに反論するのではなく、そのビデオとやらを見て見ました。

    すると・・

    OKWAVEする。誰でも日常帝に使われている言葉ですね。だって(爆笑)

    この一文だけでも、物凄い誇大広告だと思わない?

    だって、私はOKWAVEするなんて言葉を日常で今まで一回も聞いたことがないから。

  • >>No. 9

    Token Saleが5月中旬の予定になっております、WowooプラットフォームでのICO第3弾『LIFEX(ライフイーエックス)』がPre-Sale(縁故販売)をスタートしました。
    縁故プレセール(販売者と繋がりのある人達限定で販売するセール)

    cevさん、貴方はLIFEXをプレセールで購入されましたか?

    購入していないでしょ?

    有望だと思っていてもWowooプラットフォームで購入出来なければプラットフォームと言えますか?

  • >>No. 26

    >この4点について考えを教えてください。

    >(1)前回は100分割で受給が逼迫して上がったけれど、

    gogさん、嘘を書いて売り煽ることは犯罪ですよ。

    2014年12月17日
    2014年、日本通信は株価14.2倍に!その初動を徹底検証

    日本通信(9424)
    89円→1268円へと株価はなんと約14倍に急騰!今年そんな夢のような急騰をしたのが、日本通信です。
    日本通信の1年間の日足チャート
    100円以下の株価で低迷している中、2014年1月27日に株価はストップ高します。これを機に株価が上昇を始め、約半年後には、株価は1268円まで上昇します。株価が100円代でもみ合っているとき、ここがまさに”初動”でした。

    株価上昇のきっかけとなったニュース
    上昇のきっかけとなったのは、1/25の日経新聞で取り上げられたニュースが要因でした。MVNO(携帯電話やPHSなどの物理的な移動体回線網を自社では持たないで、他の事業者から借りてサービスを行う業者)と呼ばれる日本通信のような事業者に対し、回線賃借料を半額に下げる方針を総務省が示したというニュースです。 これが、これから始まる大相場の予兆でした。

    実際に1/25に発表されたニュース速報が以下です。日経新聞電子版は深夜(明け方)にニュースが掲載されるため、金曜の深夜にニュース速報が流れました。

    つまり、MVNOのコスト負担が軽くなったことにより、MVNOの加入者が増えると期待され、MVNOの中でも老舗的な事業者である日本通信に買いが殺到したのです。 また、総務省の方針ということで、「国策に売りなし」と強気の買いが集まったのも大きな上昇要因となりました。

    その後は100円代で急騰と急落を繰り返し、しばらく値動きの荒い展開となりました。

    ストップ高の翌日は上ひげの長い陰線でしたので、チャート的には天井を示唆していました。 しかし、大きな材料が出た時に、テクニカルは無意味になることがあります。この後急騰していきました。

    上昇幅が大きすぎて、上のチャートでは表し切れていませんが、この後、株価は1268円まで急騰をし続けます。

    スマホや格安SIMというテーマも時流に乗っていましたし、国策という政府の味方も心強かったのだと思います。 今思えば買えて当然・・・なんて思ってしまいますね。

  • PTSでも圧倒的人気でしたね。

    10円高(5.92%高)
    出来高1,368,400
    売買代金245,280,060

    PTS終了後、更にダウ大幅高

  • 昨日09:36に日本通信のFinTechプラットフォームが 金融庁の「FinTech 実証実験ハブ」の支援案件として決定開示を紹介してから、日本通信はストップ高となり、現在もアクセスランキング1位です。

    一方、eスポーツで賞金を出す方法を日本円からビッドコインにしただけのGMOの株価は逆に下がりましたね。

    情報の質を見分ける事が出来なければ株で勝つことは出来ませんよね。

  • いくら古い記事を多数貼ろうが、仮想通貨は上がらないよね。

    日本通信は昨日朝私が紹介してからストップ高になったけどね。

    日本通信は高度なセキュリティ機能を活かしたプラットフォームを開発したことにより仮想通貨の安全性を高めたと言えるので、スレッドのアクセスランキングも1位となっています。

    2018年5月31日
    各 位
    日本通信株式会社

    日本通信のFinTechプラットフォームが 金融庁の「FinTech 実証実験ハブ」の支援案件として決定

    日本通信株式会社は、スマートフォンで安全・安心な金融取引を実現するFinTech プラットフォームに関し、株式会社群馬銀行、株式会社 千葉銀行、株式会社徳島銀行、株式会社マネーフォワード、及びサイバートラスト株式会社と6社共同で、下記の通り実証実験を行います。 なお、本案件は、金融庁の「FinTech実証実験ハブ」の支援案件として決定されましたので、併せて お知らせいたします。

    スマートフォンは最も身近にあるICT機器ですが、セキュリティの問題から、安全・安心に金融取引 を行うことができない状態が続いています。この問題に対して当社は、「サブSIM」というICカードを 用いることで、ICカードが持つ高度なセキュリティ機能を活かしたプラットフォームを開発し、FPoSと命名いたしました。

    「サブSIM」は、利用者が現在契約している携帯事業者が提供している 通信契約用のSIMと併用、つまり携帯通信契約はそのままに、追加的にサブSIMを使うことが可能です。 したがって、FPoSは、全てのスマートフォン利用者、具体的にはドコモ、KDDI、ソフトバンク、そし て全てのMVNO事業者の利用者の方々に、安全・安心な金融取引サービスを提供可能とするプラットフ ォームです。

    当社は、長年かけて働きかけた携帯通信分野における規制緩和を最大限に活かして、Secure & Reliable、安全・安心な通信サービスの提供事業者を目指した取り組みを行なっています。他方、金融 業界においては、金融庁が2年続けて銀行法改正を行う等により積極的にFinTechを推進しています。 本年6月1日に改正銀行法が施行されることで、さらにFinTechへの取り組みは加速しますが、当社の FinTechプラットフォーム案件への金融庁の支援決定

  • 好材料満載となり、先物大幅高ですね。

    【ニューヨーク時事】週末1日のニューヨーク株式相場は、堅調な米雇用統計を受けて反発した。優良株で構成するダウ工業株30種平均は前日終値比219.37ドル高の2万4635.21ドルで終了。ハイテク株中心のナスダック総合指数は112.21ポイント高の7554.33で引けた。

    〔米雇用統計反響〕力強い内容、年内計4回の利上げ予想堅持=米国大和のモラン氏
    2時59分配信 時事通信

     米国大和証券の主任エコノミスト、マイク・モラン氏=5月の雇用統計は全体的に力強く、経済にとって良い内容だったと言える。就業者数の伸びは底堅く、失業率も一段と改善、平均時給も増加した。全ての項目が好ましい結果だった。
     この日の雇用統計に加え、今週発表された他の米経済指標が堅調だったことにも注目したい。個人消費支出(PCE)物価指数や貿易関連指標も堅調だっため、今週の経済指標は全体的にとても良かったと言える。

    12日に米朝首脳会談=トランプ大統領が明言
     【ワシントン時事】トランプ米大統領は1日、北朝鮮の金正恩朝鮮労働党委員長と当初の予定通り12日にシンガポールで会談すると明言した。(時事通信)

    米大統領、加・メキシコと個別の協定模索を選好

  • 【ニューヨーク時事】週末1日のニューヨーク株式相場は、堅調な米雇用統計を受けて反発した。優良株で構成するダウ工業株30種平均は前日終値比219.37ドル高の2万4635.21ドルで終了。ハイテク株中心のナスダック総合指数は112.21ポイント高の7554.33で引けた。

  • 株価が下がれば、やはり誰も投稿しないね。

    下がっても買い煽ってスレを盛り上げて下さいね。

    割高銘柄の比較として、下記を紹介しますのでリテールパートナーズとどちらが有望かご意見を募集します。

    2018年5月31日
    各 位
    日本通信株式会社

    日本通信のFinTechプラットフォームが 金融庁の「FinTech 実証実験ハブ」の支援案件として決定

    日本通信株式会社は、スマートフォンで安全・安心な金融取引を実現するFinTech プラットフォームに関し、株式会社群馬銀行、株式会社 千葉銀行、株式会社徳島銀行、株式会社マネーフォワード、及びサイバートラスト株式会社と6社共同で、下記の通り実証実験を行います。 なお、本案件は、金融庁の「FinTech実証実験ハブ」の支援案件として決定されましたので、併せて お知らせいたします。

    スマートフォンは最も身近にあるICT機器ですが、セキュリティの問題から、安全・安心に金融取引 を行うことができない状態が続いています。この問題に対して当社は、「サブSIM」というICカードを 用いることで、ICカードが持つ高度なセキュリティ機能を活かしたプラットフォームを開発し、FPoSと命名いたしました。

    「サブSIM」は、利用者が現在契約している携帯事業者が提供している 通信契約用のSIMと併用、つまり携帯通信契約はそのままに、追加的にサブSIMを使うことが可能です。 したがって、FPoSは、全てのスマートフォン利用者、具体的にはドコモ、KDDI、ソフトバンク、そし て全てのMVNO事業者の利用者の方々に、安全・安心な金融取引サービスを提供可能とするプラットフ ォームです。

    当社は、長年かけて働きかけた携帯通信分野における規制緩和を最大限に活かして、Secure & Reliable、安全・安心な通信サービスの提供事業者を目指した取り組みを行なっています。他方、金融 業界においては、金融庁が2年続けて銀行法改正を行う等により積極的にFinTechを推進しています。 本年6月1日に改正銀行法が施行されることで、さらにFinTechへの取り組みは加速しますが、当社の FinTechプラットフォーム案件への金融庁の支援決定

  • >>No. 3

    >WWB はいかがでしょうか ?

    日足だと多少上がっているように錯覚するが、週足でみればもう終了しているようなチャートだね。

  • 貸株残高 3,891,900
    融資残高  1,237,700

    貸借比率
    0.32

    売り煽りが多いわけだ(笑)

  • で、下記のニュースが出てリップルが上がったか?と言えば、上がっていないんだよね。

    リップルがPropy社と提携!不動産の支払い通貨にXRP採用

    ニュース 更新日 2018.05.31
    Ripple社が Propy社と提携し、仮想通貨「XRP」で不動産を購入できるようになりました。

    アメリカのサンフランシスコに本拠を置くPropy社は、フィンテック系のベンチャー企業です。ブロックチェーンベースのプラットフォーム「Propy」を運営し、世界中の不動産を仮想通貨で取引できるようにしました。
    「Propy」では、すでにビットコイン(BTC)とイーサリアム(ETH)のによる決済に対応していますが、そこへ新たにリップル(XRP)が追加されました。
    リップル社が不動産業界へ参入。
    また、XRPが送金通貨としてではなく、決済通貨として採用されたということで、仮想通貨市場はまた大きく動くかもしれません。

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