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投稿コメント一覧 (2097コメント)

  • ここの掲示板に書き込んでるやつら脳みそ少ないやつ多いな。。
    決算数値が読めない奴らが多い。(笑)

    総研は
    前4Qの売上23億、原価が7.4億
    今1Qの売上49億。原価が8.5億

    「総研のインセンティブは業界最高水準」「ちゃんと決算資料読もうな」「調べる力もないし調べてもない」とか言ってるやつらで、売上が倍増以上してるのに原価が14%増しかしてない理由を説明できる奴いるのかよ。
    因みに四半期で19人コンサルタントが増えてるから、既存コンサルの給与は10%も伸びてない。

    ちなみにストライクの場合
    前1Qの売上20億、原価が7.2億
    前2Qの売上41億。原価が13.5億
    売上が205%増えたら、原価も188%増えてる。
    インセンティブ支払が多いから、こうなる。

    別にインセンティブ支払が多い方が優良企業だとは思わないが、事実を言ったら総研の事を批判されたと思って根拠もない事書きまくる奴ら、ウケル。。

    反論あるなら、定性でも定量でもいいからデータで示せよ。

  • 総研は、どちらかと言えば固定比率の高いビジネスモデルを採用しているように思う。
    つまりコンサルタントの報酬の大部分が固定されており、成果に応じたインセンティブが少ないと考えられる。
    根拠としては1Qの売上が49億で2Qは36億に減少したにも関わらず、原価は1Qの8.5億から2Qの11.1億に上昇した事が挙げられる。
    総研は新規採用が多いため原価の増加は主に新規採用者の給料に起因すると考えられるが、既存社員の給料はそれ程下がっていないように思う。
    このビジネスモデルでは、売上が計画よりも上振れた場合でも原価がそれほど増加せず利益が増えるが、一方売上が下振れた場合は利益が大きく減少する可能性があると思う。

    一方、同業のストライクは成果に応じたインセンティブを提供している。
    具体的には、1Qの売上が37億で2Qは56億に増加したが、原価も1Qの13億から2Qの20億に大きく増加している。ストライクは総研ほど新規採用を行っていないため、原価の増加は主にインセンティブ支払いに起因すると考えられる。
    更に根拠を上げると前2Qの売上が41億で原価が14億だったのが、前3Qで売上が30億に減ると(社員が増えているのに)原価は10億に減っている。
    総研とは真逆のビジネスモデルだと思う。売上が計画より増えても利益はそれ程上がらないが、売上より利益が減っても利益はそれ程下がらない。

    農耕民族の日本人は、「インセンティブをガンガン稼ぐぞ!」と言うより「そこまで稼がなくてもいいから、出来が悪い時も一定の給料をもらいたい」と言う人が多く、だから総研に多くの採用希望者が集まるように思った。
    しかしだったらなぜ総研のインセンティブが低いにもかかわらず、売上が急拡大しているのかについては、疑問。。

  • >>No. 277

    SBI証券のサイトに行って確認しました。
    証券会社によって、貸株率全然違うんだね。
    勉強になりました。

  • ここで会社が株主を軽視していると騒いでる人たちは、この会社の株の44%を社長が保有していることについてどんなコメントするんだろう?ととても関心がある。

    サラリーマン社長銘柄で株主軽視論が出るのは普通だが、社長がめちゃくちゃ株持ってる会社で株主軽視論を述べている人たちの真意を知りたい。

  • アイドマの貸株金利が4.25%から0.1%に急低下
    大口空売り機関が撤退したのか?

  • PER20倍の2800円まではするすると上がっていきそうに思った。

  • ここはkyozinについては嘘つき続けてるから信用しない方がいい。
    新社長のこれまでの決算動画での説明と実際の数値比べればすぐ分かるだろ

  • >>No. 52

    だったら、ずっと前から社長が「我々の予想を遥かに上回る受注を頂いている」と言いながら、蓋を開けたら売上は計画値をめちゃくちゃ下回ってるの??

  • FY2022までは、ストライクの平均受注単価平均は55万位だった。
    それが昨年度は66万と急上昇し、今期はこれまでで70万を超えている。

    昨年度は急激な案件規模上昇にマネジメントが追い付かず期ずれを多発させてしまったが、今期は大型案件マネジメントのノウハウもついて期ずれが起きにくくなり、結果売上利益が伸びてるんじゃないかと思った。
    だとしたら3Q、4Qも期初計画を上回ってくるんじゃないか?

  • 2020年の2Q上方修正直前の3/23の株価は2,618円。
    その後株価はじわじわ上がって、通期決算発表の2週間後の10/15に7,020円の高値をつけた。
    今回も、株価はじわじわ上がるんじゃないか。

    前回は2Q決算資料に「当初計画通り」、3Q決算で「当初計画は達成可能」と記載していたので、通期が計画通りになる(=上方修正が出ない)のではないかと言う不安で、株価は一気には上がらなかった。
    ※9/18に、営利を33.3%上方修正

    今回も、2Qはおろか3Q決算資料にも通期上方修正を匂わせるような記載は無いのかもしれない。
    だとしたら、前回と同じくじわじわ上がりだな。

  • >>No. 196

    ここの社員が超高給なのは、紹介案件をほぼやらず直接受託のみやってるからであって、京都銀行からの紹介案件が増えると社員の給料も下がると思うが大丈夫だろうか??

  • >>No. 231

    すごく参考になる意見ですね。

    自分はホテルREITも持ってるのでそちらの決算書も見てますが、おっしゃる通りホテルは稼働率より客室単価を上げる方向に動いている所が多いみたいです。
    理由は、人手不足みたいですね。稼働率上げても対応できる従業員がいない。
    これはtake rateが上がらない原因の一つになっていると思います。

    あともう一つ考えられるのは、ここ半年で導入施設数が28%増、GMVが64%増と急増していること。
    Bookの従量課金の閾値は「tripla Book契約前に利用していた他社公式サイト予約エンジンによる過去1年間の宿泊実績」とのこと。
    Bookを導入してすぐに宿泊の売上が上がるとは思えないので、GMV急増分は契約した宿泊施設が契約前から売り上げていた金額がそのまま上乗せされたので、従量課金の対象とはならなかったのかもしれない。

    只、自分が非常に心配しているのはNetのtake rateとtake rateがどんどん開いていってることです。
    宿泊施設が稼働率を上げるより客室単価を上げる事を重視しているので、Netのtake rateが未だに1%を超えられないというのであれば、説得力があります。
    しかしそれならばNetのtake rateは上がってはいるので、Take rateも上がっていないとおかしい気がしてます。
    両者の差がどんどん開いているのは、最近契約した多くの宿泊施設で宿泊従量課金を免除したからではないか?と思います。
    そして宿泊従量課金を免除した施設が多いのであれば、要因は一時的なものとは言えずGMVが幾ら増えてもトリプラの収益は増えなくなるのでは?と危惧しています。

    また決算動画で社長がtake rateの説明をほぼスルーしているのも、かなり疑問を持ってます。take rateが大きく下がっているのが一時的だと考えているのなら、その根拠をなぜしっかりと話さないのか?

  • 決算動画で社長が肝心のtake rate低下について触れず、よく分からないNETのtake rateなんてグラフ出したのが、余計不安を煽ってるのかも?
    社長がtake rateの低下を深刻な問題と受け止めてて、それの原因と対策をしっかり話してくれれば何の問題もなかったんだけど。

    IRで質問したけど、返事返ってくるかな?

  • 決算資料で一番の問題は、tripla bookのtake rateの低下だと思う。

    これにより1QにGMVが大幅上昇したにも関わらず、tripla bookの営業収益はそこまで伸びなかった。
    決算資料P34の注釈にあるように、大口顧客(恐らくルートイン)に宿泊従量課金を免除したのが、take rate低下の原因だと思う。
    現状固定課金と従量課金の比率が1:2だし、本来であれば比率はもっと広がっていくので、従量課金免除は非常に痛い。

    もしかしたらtriplaは契約交渉を進めていた大口顧客と、宿泊従量課金で意見が合わずに解約になったのかもしれない。
    だったら、その選択は間違ってはなさそう。

    規模(GMV)拡大のため収益性を犠牲にするよりも、適正な収益を得られる顧客とのみ契約した方がいい。
    いずれTriplaのプレゼンスが高まれば、大規模顧客とも宿泊従量課金を免除せず契約できるようになると思う。

  • ストライクには、感謝しかないな。。

  • 来期の計画が10月末に発表されるけど、そこで来期EPS計画がコンセンサス通りの320円と発表されたら、PER40倍の株価12000円行ってもおかしくはない。
    事業承継型M&Aに続き、イノベーション型M&Aも成果が出つつあるみたいだしね。

  • ここは「25/3に売上100億円、営業利益率30%」の計画を取り下げ、代わりに「中長期的に(時期は未確定)営利率20%~30%を目指す」計画を発表したと言う認識で合ってるかな?
    だとしたら、中計がかなりグレードダウンしたように見えるが。。

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