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投稿コメント一覧 (105コメント)

  • 証券会社に、10枚頼みましたが、1枚しか当たりませんでした。

  • 先ほど、1枚追加しました。
    よろしくお願い致します。

  • 安川電機(6506)の業績は絶好調である。世界的なFA化の流れを受け、主力のロボット、サーブモーターが伸びている。ただ、会社側は「リニアガイド、ボールねじなどの部材が不足している」という。このため、納期遅れが顕在しているらしい。逆に考えると、リニアガイド、ボールねじメーカーは要注目ではないか。
     ちなみに、リニアガイドはTHK(6481)、日本精工(6471)、ユニオンツール(6278)、日本精工(6471)、オイレス工業(6282)、NTN(6472)、ツバキ・ナカシマ(6464)、ボールねじは日本電産(6594)、黒田精工(7726)、NTN(6472)、THK(6481)、ヒーハイスト精工(6433)などが手掛けている。業績は?悪いはずがないだろう。
     株価面では安川電機もそうだが、ファナック(6954)、日本電産(6594)など好決算が評価されていない。これには「材料出つくし」に加え、円高の影響があろう。しかし、押し目は買える。

  • 岩井コスモ A継続 4,700 → 6,700 +17.34%

  • ロボット大手、安川電機の小笠原浩社長は、「中国を中心に、自動車以外の幅広い産業においても工場の完全自動化の需要が大きい」と話す。現地では競争力を確保するため最新機種を求める顧客が多く、日本勢の優位性もあるという。

  • 筆者が唱える『“19の春”投資法』は10~20年前の昔に戻ることができる。そう、『枯れ木に花が咲く』のだ。中国ではここ数年、猛烈なFA(ファクトリー・オートメーション)ブームが起こっている。この背景には『ルイス転換点』の到達がある。これは日本が1970~1980年代に経験したこと。すなわち、社会の成熟化によって地方⇒都市の人口流入がストップし、製造業では人手不足、人件費の高騰が顕著となる。

     当然、生産ラインの自動化、ロボットの導入が不可欠だ。実際、そうなっているじゃないか。歴史に学び、将来を予測する。これを『“19の春”投資法』という。『私があなたに会ったのはちょうど19の春でした。いまさら離縁というならば元の19にしておくれ。枯れ木に花が咲いたなら元の19になれるのに』。ここ数年、安川電機(6506)、オムロン(6645)、ファナック(6954)、THK(6481)、ダイフク(6383)などの投資は大成功だった。さらに、中国では目下、水洗トイレの普及を急いでいる。

     株式市場において、『ベンキ』と呼ばれているのがアサヒ衛陶(5341)だ。衛生陶器、水洗金具の中堅メーカーである。中国市場を開拓するらしい。株価は急動兆だ。この動きは要注目と思う。低収益会社だが、その点では児玉化学(4222)、浜井産業(6131)だって同じじゃないか。一方、インドネシアでは浄化槽の導入が進んでいる。ダイキアクシス(4245)はこのメリットをフルに受けている。

     タイ、中国、インドネシアなどの米が主食の国々では稲作の機械化が急ピッチで進んでいる。コンバイン、田植え機が売れている。やはり、高齢化と人手不足が背景にある。井関農機(6310)の稲作用機械の評価は高い。コンパクトなのがアジアの水田に向いている。もちろん、業績は急浮上に転じる見通しにある。

  • 台湾の中部科学工業技術園区 台湾積体電路製造(TSMC)や米マイクロン・テクノロジーといった世界半導体大手などの投資が膨らみ、2017年下期からの投資実行予定額が6616億台湾ドル(約2兆5000億円)に達した。

     21日に同園区の管理局が発表した。TSMCは半導体回路の線幅を7ナノ(ナノは10億分の1)メートルまで細めた次世代品の生産設備への投資を加速。マイクロンも半導体メモリーDRAMの増産投資を計画している。ほかに日本の安川電機なども投資を予定しているという。

     科学技術園区は土地や電力などのインフラが整備され、台湾IT(情報技術)産業の基地としての役割を担ってきた。高雄と台南にまたがる「南科」、北部の新竹にある「竹科」を合わせた3カ所は世界ITの生産基地としての存在感が大きい。

  • 安川電機(6506)は4営業日続伸で連日の上場来高値更新。初めて5000円の大台に乗せて時価総額は1兆3000億円を突破してきた。1兆円の節目突破(10月13日)から1カ月強あまりで3割以上増えた計算で午前10時15分時点では前日比80円(1.6%)高の4955円となっている。特に新規の材料が出たわけではないが、産業用ロボットやモーションコントロールなどの将来的な成長性に着目した海外投資家の中長期資金が継続的に流入して株価水準を押し上げている。

     日本国内では人口減少などを背景にした「生産性革命」の推進を追い風に工場の自動化・省人化のための設備増強の流れが強まっている。「世界の工場」と言われる中国で今後は労働力人口の不足が顕在化する見込みで、国内をはるかに上回る自動化需要が発生するとみられている。当社はもともと強みを持つ中国市場で生産能力の増強に取り組んでおり、「足元の収益拡大は一過性でなく中期的なトレンド」と受け止める投資家が増えている。中長期資金の保有が増えたことで売り物は減少しているもようだ。

  •  繰り返しになるが、『すごい』相場である。日経平均株価は2015年6月24日の高値(2万0,868円)、1996年6月26日の高値(2万2,666円)、史上最高値~バブル崩壊後の安値までの下げ幅の半値戻し(2万2,984円)など、フシ目の水準を次々にクリアしている。次はいよいよ、NYダウの“絶対値”奪回だろう。
     現在、日経平均株価の1株利益は1,495円(予想ベース)である。ちなみに、実績ベースは1,353円だ。これは10.5%増益となる。PERは15.3倍にとどまっている。2015年6月24日はPER16.6倍(1株利益は1,257円)まで買った。仮に、1,495円をPER16.6倍に評価すると、2万4,817円になる。

     ともあれ、売り方は大変だ。12月限の2万3,500円のコールは10月2日の3円が11月8日は310円、11月限の2万2,875円のコールは10月12日の4~6円が11月8日は350円である。買っている人は『ウハウハ』だろうが、売っている人は完全に『絶望』だ。マーケットでは『11月のオプションのSQが転機になる』と指摘する声がある。
     しかし、好業績、好需給に加え、政治の安定、良好な日米関係、売り方の存在と株高の条件が整っている。さらに、北朝鮮リスクがほど良いブレーキになっているだけに、この強気相場は継続するのではないか。

     物色面ではニチイ学館(9792)、ビーマップ(4316)、ヘリオステクノHD(6927)、エナリス(6079)、ミネベアミツミ(6479)、フィル・カンパニー(3267)などが商いを伴って値を飛ばしている。青山財産ネットワークス(8929)、FPG(7148)には実需筋の買いが入っている。
     主軸株ではファナック(6594)、キーエンス(6861)、安川電機(6506)、SMC(6273)が強い。FA関連だ。このセクターは2018年相場でも“目玉”となろう。いわゆる、CAMBRIC&CASE関連である。ノーリツ鋼機(7744)、RIZAPグループ(2928)は一段高が期待できる。

  • 総選挙は大方の予想通り与党(自民党、公明党)が圧勝、株式市場はファンダメンタルズを重視した展開に戻るだろう。日経平均株価は先週末に、57年ぶり(1960年12月21日~1961年1月11日)の14連騰(歴代最長)となった。史上初の15連騰があるか、今日(23日)のマーケットの動きが注目される。現状は15連騰が確実である。

     NY市場は絶好調である。先週末のNYダウは165ドル高の2万3,328ドルと、史上最高値を更新した。為替は1ドル=113円台の円安だ。日本市場の株高の条件は整っている。しかし、個人投資家の多くは引き続いて慎重だ。いや、売り方はショート・ポジションhンを解消できないでいる。ここ1~2週間が正念場だろう。
     実際、ベア型のNEXT FUNDS日経平均ダブルインバースETFの残高が過去最高の106万8,000枚に達し、くりっく株365の日経225証拠金取引の売り残高は20万9,000枚と高水準だ。さらに、信用売り残は1兆円を超えている。完全に、売り方は取り残された格好である。

     今週は7~9月期(第2・四半期)決済発表が本格化する。安川電機(6506)、日本電産(6594)など好調な決済が相次ぐだろう。SUMCO(3436)、東京エレクトロン(8035)、SMC(6273)、オムロン(6645)、キーエンス(6861)、富士通(6702)、パナソニック(6752)などの好調さが話題になろう。
     小物では京進(4735)に注目している。学習塾に加え、保育園、介護施設などを運営、高収益だ。株価は高値もみ合いを上放れそうな動きを示している。ここは積極買いの一手と判断する。

  • 安川電機 <6506> が10月23日大引け後(16:00)に決算を発表。18年2月期第2四半期累計(4-9月)の連結経常利益は前年同期比99.6%増の274億円に拡大した。
     併せて、通期の同利益を従来予想の450億円→540億円に20.0%上方修正した。

     業績好調に伴い、今期の年間配当を従来計画の30円→40円(前期は20円)に大幅増額修正した。

     直近3ヵ月の実績である7-9月期(2Q)の連結経常利益は前年同期比75.6%増の148億円に拡大し、売上営業利益率は前年同期の8.6%→12.0%に大幅改善した。

  • 安川電機は23日、2018年2月期の連結純利益が390億円になりそうだと発表した。従来予想は300億円だった。同社は今期から2月期に決算期を変更するため、18年2月期は11カ月の変則決算となる。前期(17年3月期、12カ月)の実績は203億円だった。生産設備の高度化や自動化を背景に、主力製品が中国をはじめ海外を中心に好調に推移していることを反映した。年間配当も従来予想の1株当たり30円から40円(前期は20円)に引き上げた。

     売上高は4500億円、営業利益は540億円にそれぞれ上方修正した。

     併せて開示した17年4~9月期の連結決算は、売上高は前年同期比22%増の2291億円、純利益は2.5倍の210億円だった。〔日経QUICKニュース(NQN)〕

  • 安川電機は17日、工場に並ぶ複数の製造装置をスムーズに制御できる通信規格「メカトロリンク4」を開発したと発表した。製造装置ごとにコントローラーと呼ぶ制御盤を搭載し、稼働情報を集めながら装置間で連携できる。あらゆるモノをネットにつなぐIoTが生産効率向上の切り札として工場に広がる中、新たな通信規格を他社にも公開して対応機器の開発を加速する。

     同社の通信規格の刷新は約10年ぶり。製造装置を制御するコントローラー同士が従来比4倍の情報をやりとりできるようにした。

     コントローラーにつなげてモーターの回転速度などを細かく指示するサーボアンプについても、新たな通信技術「Σ(シグマ)―リンク2」を開発。モーター以外のセンサー類にもつなげられるようにした。モーターと温度センサーの情報を収集し、長時間運転でモーター周辺の温度が上がるとどんな影響が出ているかなどを検知できる。

     今回開発した2種類の通信技術は安川電機や横河電機などが中心となって運営するメカトロリンク協会(埼玉県入間市)を通じて、技術仕様を公開。日本や中国、欧米にわたる約3000社の会員企業で2018年度以降、対応機器を開発していく方針だ。

  • 3,000円台は、本日最終日でしたか?

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