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投稿コメント一覧 (6957コメント)

  • 今期経常利益上方修正(330→370億円)、増配(前期:26→30→40円/株)は四季報予測(EPS:175)を上回(EPS:195)った。

    経常利益370億円は21人のアナリストの平均値と同一。

    来期はMLCCの需要拡大でSMBC証券の経常利益(630億円:対前期比+70%)急騰予想。セパレータ不要の薄膜多層化による小型大容量化実現の全個体電池の材料もあり、EVと電動自転車用途拡大で株価9000~10000目指す。

  •  今期経常利益3期連続で過去最高益更新。

     来期(2022・3期)は第4感光性剤工場が業績に寄与始める。よって、中計の2023・3期の業績を1年前倒しで達成することが確実視してきた。固く見積もっても、経常利益:33~35億円、EPS:275~291(円/株)が予想される。

     2021年の先端EUVレジスト市場規模は420億円(対前年比:2.1倍)が予想されており、新工場の生産拡大寄与に伴い感光性剤の売上高急拡大が予想される。

    (参考)
    東洋合成 <4970> [JQ]  ★今期経常を一転21%増益・最高益に上方修正
     ◆21年3月期の経常利益(非連結)を従来予想の18.7億円→25億円に33.7%上方修正。従来の9.3%減益予想から一転して21.3%増益を見込み、3期連続で過去最高益を更新する見通しとなった。今期業績の上方修正は昨年8月に続き、2回目。テレワークの拡大や巣ごもり需要の高まりによる半導体・電子材料の旺盛な需要を背景に、先端半導体用途の感光材製品や高純度合成溶剤製品を中心とした高付加価値製品の販売好調が継続することが寄与。

  •  先端ファブレス企業が生産キャパシティ獲得のために、TSMC及びSamsungにおける最先端プロセス争奪戦が激しくなっている。最先端ラインはTN5とTN7+である。EUV露光装置(以下。EUV)の使用レイヤー数は、TN5で15、TN7+で5である。2021年にはTSMCでTN3リスク生産が始まる。TN3では32のレイヤーにEUVが使用される。

     Samsungも李副会長が10月にASMLを電撃訪問して2020年に9台、2021年以降には毎年20台のEUVを要求した。実際には、2020年にEUVが4台導入され、残りの5台は2021年早々に導入されると言われている。それに対応して11月にASMLのPeterCEOがSamsungを訪問してEUVの協力関係について話あいが行われ、Samsungは次世代のHighNAのEUVを2023年に導入したいと要望した。次世代EUV技術でTSMCに先行したいという。

     ASMLは生産能力の2倍弱の注残を抱えている。現状の生産リードタイムは11~12ケ月。工期短縮のためのネックはEUVの巨大反射ミラー(Carl Zeiss製)である。ASMLはCabinと呼ばれる巨大なクリーンルーム建造物でEUVを生産(1台/Cabin)している。注残を解消するためには現在保有しているCabin数(約35推定保有)を拡大するかまたは工期を短縮するかである。2021年のTSMCとSamsung2社の要求EMVは合計75台と言われているが、ASMLの生産能力を大きく上回り供給は不可能と言われている。

     TSMCの最先端ラインの顧客はAppleを筆頭に現在9社にインテルが加わる可能性が高くなっている。一方、Samsungは自社プロッセッサーとIBMスーパーコンピューターとQualcommプロッセーサー製造にEUVを使用している。NVIDIAとは試行ライン歩留まりが悪く委託生産を逃してしまった。しかし。2019年に発表した「Vision2030」(2030年までに約12.4兆円投資して、ファウンドリーのリーダーを目指す計画)を実現したいと強気である。

     さて、TSMCとSamsungのEUVの争奪戦とASMLのEUV生産キャパシティ拡大は今後どのように進展していくか注目すべきである。

  • 連日ストップ高とは。

    ホルダーの方おめでとう。

    この地合いで。

  • この上昇の仕方は元気が出るね。

    18日の2証券の目標アップが効いたかな。その他にも、本日終値よりも高い評価を

    付けているメリルとモルガンのレーティングアップが後追いしてくるかな?

    ここの材料が素晴らしい。

  • >>No. 289

    車載用半導体供給不足で自動車メーカーが生産を縮小しているのはホンダに限らずVW,日産、フォードなど世界的に自動車企業に波及しています。トヨタでさえも米国での生産に一部影響が出ています。

    その要因は複雑化していてどれが最大の要因かは現在では明確化していませんが下記の要因が重畳していると考えられています。

    (1)世界一マーケットの中国市場の車需要急拡大の見通しの甘さ
     2020年上期にはCOVID19の影響で自動車の生産は大半が止まった。そのため、車載用半導体需要の低迷で2020年下期の車需要急拡大を見込んでいなかったこと。
    (2)車載用半導体の生産能力を急には高められない
     現在、半導体企業は10インチウェーハプロセス生産能力を高めて生産効率を高めてコストダウンを実施しているが、1世代前の8インチウェーハで生産している車載用半導体プロセスはもう数年間ラインを縮小し新規ライン増設はなく増産余力がない。
    (3)車載用半導体以外の半導体需要急拡大対応のため車載用は後回しになっている。
     車載用半導体市場は世界の半導体市場の約10%弱を占めているが、コンピューター、通信、工業制御機器、家電製品に次いで第4位の市場。車載用半導体の中では、特に、MCU,駆動用半導体、パワー半導体の不足が言われており、自動車搭載の画像センサーや電子機器を制御するMCUの不足がカギを握っている。半導体メーカーとしては、大口顧客が多く受注量が急増している5G用スマホやエアコンやPC向けチップを最優先で生産増しており車載用は生産対応が後回しになっている。
    (4)EVや自動運転技術の普及で車載用半導体の需要が急拡大してきた
     EV1台あたりに使用される半導体はガソリン車に比べて約2倍多い。しかも、半導体企業には複数の業態から異なる仕様の製品発注が多数きておりその技術対応におわれ車載用の半導体需要対応が遅れている。
    (5)各地でのCOVID19や火災事故の影響で供給不足が生じている
     COVID19の影響で欧州や東南アジアでの半導体工場の生産がストップし供給不足。日本でも旭化成工場(宮崎)の火災事故の影響が出ている。

     上記の要因を考慮すると、生産リードタイムが長くスマホなどの民生用半導体に比較して検査仕様が厳しくコスト高の車載用半導体供給不足は2021年後半まで継続すると予測されます。

  • 500乗せは通過点。

    半導体製造装置の雄。

  • ついに800台へ上昇。4桁の大台が見えてきた。

    700台は数日で経過。超特急列車のようだ。

  • 高値更新。おめでとう。

    非鉄関連銘柄好調。

  • 来週には、12月高値に挑戦すると予測。

  • 来週には、先月高値から約1ケ月経過する。

    時期・価格ともに充分調整したので、高値更新すると予測。

  • 今日は一休さん。

    また、明日からのためにエネルギーを蓄えて。

  • 2件の資産売却益で今期30億円特別利益計上するとの情報で株価高騰始める。
    4000目指して・・・。

    (参考)
    東邦亜鉛 <5707>  2,430円  +123 円 (+5.3%)  本日終値
     東邦亜鉛<5707>は大幅高で6日ぶりに反発。きょう午後1時ごろ、連結子会社が保有する2件の資産などの売却に伴い、特別利益を計上すると発表しており、これを材料視する買いが入った。1つ目は豪州子会社CBH Resourcesが保有する港湾荷役会社ConPorts Pty。豪州大手鉄道貨物輸送のAurizon Holdings子会社に4000万豪ドルで売却し、21年3月期第4四半期に特別利益として27億円を計上する。もう一方は、CBHが保有する豪州探査案件権益で、権益の50%を案件パートナーのPeel Miningに1700万豪ドルで売却。今期第4四半期に約3億円を計上するとしている。

  • >>No. 371

    13000超えてきた。

    ここの上げっぷりは凄い。

    感心するね。

  • 世界でも20社に数えられる太陽電池の雄。

    VSUNがさらにベトナムに新工場を建設。4GW新工場が稼働すれば現状の約4倍の生産能力を確保することになる。さらに、能力アップして6.6GWまで生産能力を高める計画。

  • 1000円上昇で高値更新。

    おめでとう。13000が見えてきた。

  •   固体電池で今年の注目銘柄。
    (参考)
    2021年01月03日19時00分
    【特集】新春3大テーマを追う(2)EV 「“脱ガソリン車”へ本格発進で現実買い局面に」 <株探トップ特集>
      
     全固体電池で三桜工や三井金属、ニッカトーなど

     また、次世代のEV向け2次電池として注目を集めているのが、「全固体リチウムイオン電池」だ。現在の主流であるリチウムイオン電池は航続距離の問題や中にある電解液が燃えやすいという欠点がある。その一方、全固体電池は電解液の部分を固体材料(電解質)に変えており、発火リスクを解消できるほか、電気貯蔵能力も高い。トヨタは同電池の搭載車を20年代前半に販売する方針とも報道されており、今後の展開が注目を集めている。全固体電池関連では、村田製作所 <6981> やTDK <6762> のほか、三櫻工業 <6584> や三井金属鉱業 <5706> 、FDK <6955> [東証2]、マクセルホールディングス <6810> 、出光興産 <5019> 、オハラ <5218> 、カーリットホールディングス <4275> 、ニッカトー <5367> などが注目銘柄に挙げられている。

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