石橋ゲル総裁

1978年

左團次型　毛抜

４月　木挽町

お勧めは夜の部になってしまうのだろう脳。

どう見ても昼の部と、夜の部のバランスが取れていない。

花形歌舞伎と間違えとるんか脳。

毛抜

4世左團次1年祭

是非！

スタグフレーションリスク無視して米国株に大量資金流入－ＢｏｆＡ
Farah Elbahrawy
2024年3月15日 21:13 JST bloomberg

投資家はスタグフレーションのリスクを無視し、米国株に記録的な資金を注ぎ込んでいる。バンク・オブ・アメリカ（ＢｏｆＡ）が指摘した。

　　ストラテジストのマイケル・ハートネット氏がＥＰＦＲグローバルを引用したリポートによると、13日までの１週間には米国株ファンドに560億ドル（約８兆3000億円）が流入した。セクター別ではテクノロジー株への資金流入が68億ドルと最も多く、前週の記録的な流出から逆転した。

　　マクロ経済は「ゴルディロックス」シナリオからスタグフレーションに移行しつつあると、ハートネット氏は指摘する。インフレ率は先進国市場や新興国市場で高くなっており、米国の労働市場には「ついに亀裂が入りつつある」という。

　　ハートネット氏は「新たなスタグフレーションは金、コモディティー、暗号資産（仮想通貨）、現金のアウトパフォーム、イールドカーブの大幅なスティープ化、資源株とディフェンシブ銘柄への逆張りのバーベル戦略を意味する」と説明。今年に入って原油がナスダック100指数をアウトパフォームしていることを指摘した。

米国株は今年、経済が金融引き締めによる打撃をほぼ回避し、連邦準備制度は近く利下げに踏み切るとの観測から上昇している。

　　バークレイズのストラテジスト、エマニュエル・コー氏はリポートで、「投資家はソフトランディングのシナリオについて楽観的だ。ソフトランディングが実現すれば、リスク資産に投入できる資金はまだたくさんある」と指摘した。

ロレックスが値上げ見送り
今年初め、スイスの高級腕時計メーカー、ロレックスがこれまで何年もやらなかったことを行った。値上げを見送ったのだ。

多くの高級ブランド企業と同様、同社は2020年以降、毎年何度かコスト上昇を顧客に転嫁し、通常は1月と9月に値上げしてきた。多くの人が憧れる腕時計を5000ドル（約74万円）から10万ドル以上の幅広い価格帯で取りそろえているロレックスには、値上げするだけの市場への影響力と商品の質、ブランド力があった。

米金融大手モルガン・スタンレーによると、18年までロレックスは2～3年に1度値上げしていた。今ではロレックスでさえ値上げを見送るようになったことは、高級ブランド業界の大きな変化を表している。

上昇志向が旺盛な中流階級の消費者向けの商品構成の拡大とともに、何年もの積極的な値上げが高級ブランド業界の世界的なブームに拍車をかけ、年に2ケタの売り上げ成長と過去最高益をもたらしてきたからだ。

アナリストと投資家は現在、大半の高級ブランド企業で値上げ幅が小さくなり、唯一意味のある値上げは恐らく、特にアジアでの為替変動から生じると見ている。アジアでは日本円と中国人民元が弱いが、今後反騰する可能性があり、そうなればユーロやドルに換算した時に地域の売り上げの価値が膨らむかもしれない。

高級品の販売は23年の大半を通して鈍化し、同年末には一部の経営者がすでに、価格設定のサイクルは緩やかになる必要があると言い始めていた。高級品の顧客は価格設定にそれほど敏感ではないが、全く影響されないわけではない。

スイスの高級品大手リシュモンのヨハン・ルパート会長は昨年9月、インフレとコスト上昇は欧州の裕福な顧客の間でさえ需要を冷え込ませていると警鐘を鳴らし、「人々が圧迫されているように見える」と語った。シャネルのファッション部門プレジデントを務めるブルーノ・パブロフスキー氏は、インフレ率の低下を反映し、24年の値上げ幅は小さくなると述べた。

日銀の引締めネタは出し切った感がある。
昨夜、深夜に日銀の観測報道が出たがドル円は高値を更新した。
もうすでに視線はFOMC、アメリカの金融政策に移りつつある。
今回のFOMCではおそらく利下げはない。
そして「いつ」利下げをするのかなどの言及もないだろう。
問題はタカ派的になるかだ。
バイデンが「FRBは利下げする」と発言したばかり。
これに迎合的な発言をパウエルがするのか。
中央銀行の独立性を普通に考えると否定的な発言＝タカ派になる。

01年に出した「証券市場の構造改革プログラム」の狙いは間接金融から直接金融への転換を促し、当時、問題になっていた不良債権問題の再発防止だった。間接金融中心の金融構造が多額の不良債権を生み出した遠因と考え、解決策として直接金融拡大を狙った。

現実は逆コースを歩んでしまう。強固な信用力を誇るメガバンクが誕生し、貯蓄大国の土台を強固にしてしまう。金融庁が銀行に証券業務を段階的に解禁し、窓口で投資商品を販売できるよう手当てしたものの、仕組み債など高リスク商品の販売に走る銀行もあり、逆に投資へのアレルギーを醸成してしまった面は否定できない。

今年4月、岸田文雄首相が金融庁に資産運用立国プランの策定を求めた指示書に幻の一節がある。「メガバンクの改革」。銀行ビジネスにメスを入れなければ、真の「貯蓄から投資へ」は実現しない。木原誠二元官房副長官が集めた私的勉強会「金融問題研究会」も5月に「本邦金融機関経営に関する5つの提言」をまとめており、お蔵入りになったメガバンク改革が再び脚光を浴びないとも限らない。
（金融エディター　玉木淳）

デフレが長く続き、預金に置いていても価値は目減りしなかった。日本の不良債権問題やリーマン・ショックのような金融危機が発生しても、銀行も預金者も公的資金で守られてきた。ゼロ金利時代の預金は収益化が難しかった。その結果、銀行への預金集中が進んだ面は否めない。

インフレ時代が到来し、日銀が金融政策を正常化しても預金離れが起きるかは見通せない。金利のある世界に戻れば、預金量が収益に比例するため、大手銀行は預金調達強化へ走り始めたからだ。23年に入って、3メガバンクは預金集めを強化していることを金融庁に伝えていた。金融庁が異例の要請文を出したのは、預金回帰へのメガバンクの動きと無縁ではない。

ただ、注目すべき動きを始めた大手銀行がある。三井住友信託銀行だ。24年春にも発売する予定の「元本補塡付き信託商品」は地殻変動を促す可能性を秘める。

大山一也社長は「厳密に言えば法令上異なる存在だが、令和版の貸付信託を復活させる意味合いがある」と解説する。貸付信託とは高度成長期に人気を博した信託商品で、預金の競合商品だった。

最大のポイントは集めた資金を特定の産業に供給する産業金融を意識している点だ。今回はサステナブルファイナンスに資金を振り向けることを想定し、経済成長を促すリスクマネーとして活用しようという思惑がある。

商品名が示すように、万が一、金融機関が破綻しても元本が保証される点で預金と同じだ。貸付信託の復活は「貯蓄から投資へ」の政策が金融構造改革と結びつく意味で興味深い。

メガバンクに預金回帰の動き、金融庁が異例のけん制
2023年12月27日
日本経済新聞

「資産運用ビジネス強化策について検討頂きたい」。今から2カ月前の2023年10月、金融庁が大手銀行に出した1通の要請文は、監督当局が出す行政文書としてはかなり趣が違っていた。

通常は金融庁への報告で済むが、今回は「可能な限り来年（24年）1月末までにグループとして対外発信」するよう求めた。しかも「グループにおける経営戦略上の位置づけ」「人材育成を含む運用力向上の方針」「ガバナンス改善・体制強化」の3点を条件に付けた。

ビジネスモデルや人事に口を挟む細かい内容に、受け取ったメガバンク関係者は「こんな要請文は初めて」と戸惑った。

政府は23年12月に「資産運用立国実現プラン」をまとめた。24年1月からは非課税措置を拡大した新しい少額投資非課税制度（NISA）が始まる。「貯蓄から投資へ」を実現するには貯蓄大国の看板返上は欠かせない。金融庁が異例の行政文書を出したのは大手銀行の意識を改革する必要があったためだ。

政府が初めて「貯蓄から投資へ」を政策に掲げたのは2001年。三井住友信託銀行の調べによると、当時7.7%（評価損益除き）だった個人の投資率は23年9月末には13.7%までほぼ倍増した。

貯蓄率は同じ期間、53.9%から52.5%へ1.4ポイント程度しか低下せず、ほぼ横ばいだ。金融庁のある幹部は「50%を超えるのは異常。30〜40%になるのが日本の姿ではないか」とした上で「銀行が動かなければ実現できない水準だ」と語る。

国際通貨基金（IMF）によると、2023年の中国の貯蓄は世界の総貯蓄額の28%を占めた。米国と欧州連合（EU）を合わせても33%だから、それをいくらか下回るだけという途方もない比率だ。これは異常と言わざるを得ない。
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これ今日の日経新聞のコラムから抜粋した。
アメリカと欧州、どれだけ貯蓄がないんだろ。
貿易赤字とか財政赤字なんとかしないとヤバくなりそう。

国際通貨基金（IMF）によると、2023年の中国の貯蓄は世界の総貯蓄額の28%を占めた。米国と欧州連合（EU）を合わせても33%だから、それをいくらか下回るだけという途方もない比率だ。これは異常と言わざるを得ない。
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けふの日本経済新聞コラム。

「異常」」なのかな。
わしにはこの貯蓄が中国を案外に支えることになると思う。
逆に、欧州やアメリカの貯蓄額は低すぎて金利高を招いている可能性がある。

糞株は燃え上がるか。

みずほを悩ませてきた資本の制約からも解放されつつある。資本不足を理由に、3メガバンクが公募増資による資本増強に走った00年代後半。三井住友フィナンシャルグループが約1兆8500億円を調達したのに対し、みずほは株価低迷のあおりで1兆3000億円弱にとどまった。

その結果として、普通株など狭義の自己資本で測る財務の健全性でライバルに劣後。三菱UFJフィナンシャル・グループが08年10月に米モルガン・スタンレーへ総額90億ドル（当時の為替レートで約9000億円）の出資を実行した一方、みずほは大胆な戦略投資へ打って出る余力に乏しかった。

そうした状況は改善されつつある。普通株式等Tier1（CET1）比率は目標の9%台前半を21年3月に達成し、23年12月末には9.7%を確保した。三井住友（10.0%）と遜色ない水準になり、利益の蓄積による財務の改善から「資本の有効活用を模索する局面へのモードチェンジ」（幹部）を果たしている。

昨年12月にはM&A（合併・買収）助言会社の米グリーンヒルを5億5000万ドル（発表した当時の為替レートで約760億円）で買収。楽天証券に累計で約1700億円を投じ、出資比率を49%に高めるなど攻勢を強めている。今後は株主還元の強化と並び、戦略的なM&Aを駆使しながら成長への期待を示し続けられるかが重要となる。

株価が2829円を上回っただけで、1兆円増資に応じた全取引先への責任を果たせるわけではない。282円90銭より高い価格で普通株に転換した企業も少なくないからだ。PBR（株価純資産倍率）は0.72倍にとどまり、目標とする自己資本利益率（ROE）8%に届かない状況が続く。節目の株価を超えても社内の高揚感は乏しい。経営陣が見据えるのは「2829円」より先の成長だ。

みずほ、節目の株価超え　苦肉の1兆円増資転換後で初
日本経済新聞

みずほフィナンシャルグループの株価が1日の終値で2829円を超えた。取引先の企業に資本増強を頼る2003年3月の「1兆円増資」で発行した優先株を、16年7月に普通株へ強制転換した際の価格が現在の基準で2829円だった。転換した途端に含み損となった取引先への責任を一部果たした格好だが、節目の株価超えは通過点にすぎない。

日経平均株価が4万円の大台に迫るなか、金融政策の正常化による業績改善への期待から銀行株が買われている。みずほ株も例外でなく、1日は前日比38円（1.3%）高の2838円で引けた。とりわけ「2829円」を超えることには象徴的な意味がある。

不良債権処理の厳格化により、03年3月期決算で2兆円を超える連結最終赤字を計上することになったみずほ。窮地を救ったのが03年3月末の1兆円増資で、大企業から中堅・中小企業まで約3400社に発行した優先株で9437億円を調達した。企業の資金繰りを支える立場の銀行が取引先に資本増強を依頼する前代未聞の資本増強だ。

決められた配当金を一般株主に先立って支払わなければならない優先株より、必要なら無配にもできる普通株のほうが自己資本としては良質だ。みずほは08年7月から普通株への転換を進め、16年7月には当時残っていた優先株を一斉に普通株へ転換した。その際の価格が282円90銭。20年10月の株式併合を踏まえると、転換価格は2829円に相当する。

転換日である16年7月1日の終値は148円30銭（現在の1483円）で、強制転換を余儀なくされた株主は途端に含み損を抱えた。今回の株価上昇でようやく転換価格に届き、当時の含み損も解消される。かつて1兆円増資に携わった元幹部は「取引先にご迷惑をおかけしたが、これで一つの区切りがついた気がする」と感慨深げだ。

ＦＲＢの次の行動、利上げになる｢可能性それなりにある｣－サマーズ氏
アンスティー・クリストファー
2024年2月17日 4:04 JST
小さなパラダイムシフトの可能性を認識する必要
住宅やサービス価格が物価圧力として続く可能性

bloomberg

トランプ氏、米株価急落と経済崩壊がバイデン政権下で起こること望む
1/9(火) 13:28配信
bloomberg

（ブルームバーグ）： ドナルド・トランプ氏は、米経済の崩壊が今年中に起こることを望んでいるとし、自身が米大統領選挙に勝利した場合の２期目の任期中に起こらないことを望むと語った。

共和党候補指名争いで最有力のトランプ氏はオンラインプラットフォームで８日に放送されたインタビューで、「米経済は信じられない状態にある。経済崩壊が起こる時は今から12カ月以内に起こることを望む。私はハーバート・フーバーになりたくない」と語った。

トランプ氏は2020年の大統領選挙キャンペーン中から最近に至るまで、バイデン氏の下で米経済が災厄に見舞われると予言してきたが、これは実現していない。トランプ氏は先月、自身が今年再選されない限り、フーバー大統領時代の1929年の株価暴落が引き起こしたような大恐慌が起こると主張した。

フーバー大統領（当時）は世界恐慌によってもたらされた広範な失業と苦しみを軽減することができず、32年の選挙で敗北した。

トランプ氏は「米経済は非常に脆弱（ぜいじゃく）であり、経済が今動いているのは、われわれがやったことが動力になっているからだ」と述べた。

米経済指標は好調だ。８日のダウ工業株30種平均の終値は３万7683ドルで、前週に付けた最高値まであとわずかと迫った。失業率は２年近く4％未満を維持し、インフレも鈍化しつつある。

それでも世論調査によれば、有権者はバイデン政権の経済運営に不満を抱いている。昨年12月にブルームバーグ・ニュースとモーニング・コンサルトが実施した世論調査によると、選挙結果を左右する重要州でトランプ氏の経済政策への支持はバイデン氏を18ポイント上回った。

祖母「それは困ったねぇ　そうだ　シータ　いいこと教えてあげよう　
困ったときのおまじない」

シータ「おまじない？」

ばばあ「リテ・ラトバリタ・ウルス・アリアロス・バル・ネトリール」

「ドル円爆上げ、売り豚涙目乙」という意味なの。

ここでSですって？ ここはお墓よ。あなたとS豚の。
これだけの上昇トレンドなのに、S豚が生きてるなんてこっけいだわ。

あなたにサポートラインは割らせない！
あなたは含み損から脱け出すこともできずに、樹海に逝くの！！

今は、ショーターがなぜ滅びたのかあたしよく分かる。ドル160円伝説にあるもの。。。”Lに根をおろし、ドル高とともに生きよう。スワポとともに冬を越え、火柱とともに春を歌おう”。どんなに恐ろしい売煽りをしても、たくさんの可哀想なS豚さんを嵌め込んでも、上昇トレンドに逆らっては生きられないのよ！！！