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>>6349

台湾トレンドフォースによると、マイクロンの22年時点のHBMのシェアは1割にとどまり、韓国SKハイニックス（50%）や韓国サムスン電子（40%）に劣る。次世代技術の導入と増産投資により「HBMのシェアを25%程度まで高める」（サダナ氏）目標を掲げた。

一方、長期記憶を担うNANDについては24年も減産を継続する考えを示した。「顧客の在庫整理は進み、価格は上がっていくと期待する。キャッシュフローの改善をみて、25年かそれ以降に規律よく供給を増やす」という。

NANDは技術が汎用化し、DRAMと比べ市況回復が遅れている。マイクロンのほか、キオクシアホールディングス（旧東芝メモリ）も22年後半から減産している。

23年5月には中国当局が重要な情報インフラでマイクロンの製品調達を禁止すると発表し、中国国内の販売が危ぶまれる場面もあった。同社によると売上高の4分の1程度を中国企業との取引が占める。だがサダナ氏は「中国の顧客との関係は（現在も）良好で、成長は続く」と語った。

同社は今後数年で陝西省西安市に43億元（約950億円）を投じ生産拠点を拡充する。米国や台湾、中国、日本など、「生産拠点を分散することは顧客にメリットがある」としている。