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つづいて 日本でのコロパン実験の解説とユダ金の野望に言及 NWO >厚生労働省は「新型コロナウイルスを想定した『新しい生活様式』の実践例」なるものを公開し、文部科学省は「学校の新しい生活様式」を推し進めようとしており、環境省は「『新しい生活様式』における熱中症予防行動」をとるよう国民に要請しています。 国を挙げての「新しい生活様式=ニューノーマル」キャンぺーンです。 日本の官僚が、いかに考えなしの鹿馬か如実に示していると言えるでしょう。 「ニューノーマル」については、もともと今回のパンデミックを計画したロックフェラー財団が10年前に公表した論文ー「テクノロジーと国際開発のための未来シナリオ(Scenarios for the Future of Technology and International Development)」に書かれていることです。 さらに知りたい方は、論文の真意を上手に解説している「2010年ロックフェラー財団文書とニューノーマル」と題するフリーダム・アーティクルの記事を読んでください。 世界経済フォーラムが早々と2021年のテーマを「グレート・リセット」と設定したことを発表した意味は、「われわれ世界支配層は、誰がなんと言おうと、すべてのシステムをいったんリセットしてパラダイムの転換を行う」ことを宣言したに等しいのです。
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制度信用の貸借倍率の高さはほとんど意味がありません 制度信用の買い残高が 800 万株であるのに対して Nomura International と Integrated Core Strategies の空売り残高が合計で約 650 万株 日本証券業協会の借入残高、貸付残高から推定される空売り残高は 1000 万株以上ですから実質的貸借倍率は 1 以下です
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> 最近話題になっていたDFP10917の三相試験のCRが低そうという話がセミナーでされたという噂を聞いてみると、 > > デルタフライはCRについてブラインド解除してない状態のデータもした後のデータも一切知らされていないそうです。 > > セミナーでそういう発言をしたことがあったのは、一・二相試験よりCRの基準が狭くなっているので、当然、CR値は低くなりそうだと、"試験設計時に"思われていたというもので、途中経過やその話の感触では全くない、そうです。 このCRの基準が狭くなっている、という意味がわかりにくっかったのか、なぜCRが低くなりそうなのに、OSは長くなるのという質問がみられたので解説してみます。 デルタフライの三相試験の主要評価項目のうちCRは The rate of CR based on International Working Group (IWG) Guidelines for bone marrow and blood response です これにはCRが全て満たさないといけない4つの基準のうち「末梢血球数の寛解は、ヘモグロビン値が少なくとも 110 g/L、血小板数が少なくとも 100 × 10 9 /L、および絶対好中球数が少なくとも 1.0 × 10 9 /L と定義されます。さらに、3 つの血球数はすべて正常の上限を超えてはなりません。 」という条件があります。 一方で、デルタフライのフェーズ2はご存じの通りCRといってもCRiとCRpも含んでいて下記に準じます。 >>多くの臨床試験には、血液学的回復が不完全な CR (CRi; 残存好中球減少症 [ANC < 1000 細胞/μL] または血小板減少症[血小板 < 100,000/μL])を伴う骨髄芽球数 5 % 未満)、または血小板の回復が不完全な CR (CRp) が含まれています。 この緩い条件を使っているので三相はCRが低そうだと「試験設計時に」わかっていたという話かと。つまりOSがどちらの群がわからないが事前想定よりよい事とは何の関係もないんです。単なるCRの判定基準の違いでしかもこれは「試験設計時予想」の話なので
今後の視覚デバイスは網膜走査方…
2024/05/20 18:37
今後の視覚デバイスは網膜走査方式に集約されると思いますが、それはCEATECでTDKがスマートグラスの試作機を出展した際、会場のスタッフ曰く世界中探してこの技術(網膜走査)にたどり着いたと言われてたそうで、QDとしては特許を独占するのではなく各企業のニーズに合わせて製品化してもらって特許収入を得る方針だと思います。今までは何となくロービジョンの方々向けのような展開だったため本来の市場開拓に結び付かなかったと思います。今回明らかに普通の人にも使ってもらえる製品に方針転換したようですので、80件の特許を最大限活用して利益に結び付けて欲しいものです。QDの強みはもう一点、ご存じの方は少ないと思いますが、網膜走査型デバイスが主流になった場合問題になるのは類似品や、粗悪品の流入です。QDは早くからこの問題に主導的に取り組み5年をかけて規格作りに成功しました。先日のセミナーでも菅原社長は光通信用の規格にQDのレーザーが合わなかったために採用されなかったと言われてましたが、その反省に立ってのことだと思います。QDのお知らせ 2022年1月26日版に載ってました。 「株式会社QDレーザは、2016 年より、電子ディスプレイの国際規格団体IEC TC110-WG10[注3]において、走査型網膜投影デバイスの光学評価方法についての標準化活動を推進してまいりました。約5年をかけて国際会議で審議を進めた結果、2021年12月に各国委員の投票を経て、2022年1月20日に IEC から国際 標準(International Standard)が正式に発行されました。 当社は、国際標準化活動おいてプロジェクトリーダを務め、JEITA[注4]ディスプレイデバイス標準化委員会と連携して、活発な活動を展開しました。」 この技術を必要としている企業は世界中に多数存在すると思いますが、その意味でグローバルで技術のマッチングをやってる会社もあるようなので(テレ東エクセレントカンパニーでマクニカという会社を紹介してました)、是非その点でも新社長の海外経験を活かしてもらえればと思います。