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七零九二の独り言
- 株式相場をテーマにゆるーく不定期に独り言を。。。。
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- 2016/10/03 09:07 更新
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零細資金個人投資家は必敗する!
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- 2019/09/05 00:50 更新
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零細資金での信用取引は損切りの繰り返しで必敗する!
- 書店でFXの本を読んだ者は誰もが、チャートの合理性に魅せられて、これなら勝てると確信するが、実際に口座に入金して、上げると思って買えば下げ、下げると思って売れば上げる現実に直面することになる。
FXで使用される各種チャートは良く研究された科学的データーであることは万人の認めるところであるが、これらは今の時点から前の相場を科学的に明示しているのであって、明日の相場は神様でも分からないというのが相場の実像である。
余の経験則から、FXの全体像は丁半博打的な要素で9割が決まり、あとの1割がチャートによる推測で決まると見ることが出来る。
具体的な実例をを挙げて説明すると、2011年1月16日現在USD/JPYの相場は82円90銭であるが、月足・週足・日足チャートを長期的に展望してみると、1ドル85円までは円安になることが予測できる。しかし何時85円になるのかは神様でもわからない。そこで資金力豊富な者は82円90銭で買ってじっくりと85円になるまで待って売ればよい。然しながら資金力が少ない者は、今後一時的に80円より円高となった場合には、例えば資金力が豊富であれば75円まで円高になっても損切りしないで持ちこたえるべき場合であっても、損切りを余儀なくされる。なお以上の例示では、思考を単純化するため売買枚数は考慮外とした。
その結果資金力が乏しい者は予測に反した場合、止むを得ずに、資金力豊富な者に比べて早めに損切りを重ねることで損失額が増えて、遂には市場からの退場を余儀なくされることになる。方丈記ではないが、行く川のながれは絶えずして、しかも本の水にあらず。よどみに浮ぶうたかたは、且つ消え且つ結びて久しくとどまることなし。世の中のFX参加者もまたかくの如し。
4億円脱税カリスマ主婦のFXセミナーにも顔を出したことがあるが、彼女は淡々とチャートの講義を教科書どおりに喋っただけで、会場は御通夜のようで参加者に笑顔はなかった。因みに彼女はスワップで儲けたのであって、現在も儲けているようには見えなかった。
一般に、FX参加者の1割が儲けて9割が損をしていると言われているが、この1割とは1年間の勝者のことであり、5年~10年とコンスタントに継続して勝ち続ける者は全体の1パーセント位に過ぎない。
零細資金での個人投資家は現物取引の王道を歩むべし!
下記はFXについての論述であるが、論旨の要諦は株式取引と同様であるので参考にされたし。
ここに、FXはヨーロッパ市場と米国市場が重なる午後9時から午前2時(日本時間)が勝負時となる。この時間帯における参加者の脳内血流の流れは最大化して、SPECT画像で観ると赤い部分の増加が目立つことであろう。よって、負けても勝っても頭が活性化することは間違いない。
結論として、FXの世界は資金力の豊富な者に有利で、零細資金個人投資家は必敗するということである。株式投資もこれに準ずる。但し、FXや株式投資で失敗しても頭が最大限に活性化するメリットがあることも事実である。なお博打の胴元である証券会社は絶対に損はしない。顧客の数が増えるのに比例して手数料も増えて儲けることになる。
2013年6月7日現在、金融市場で世界的な乱高下が続いている。日本でも「アベノミクス」に協力する形での黒田東彦日銀総裁の「異次元緩和」が功を奏して円安と株高を招来していたのが、6月7日には2ヶ月前の4月4日の相場に戻ってしまった。つまり円・株相場は2ヶ月分の「貯金」を吐き出したことになる。この相場変動で、株式の信用取引やFX取引をやっていた零細資金個人投資家の大半が強制決済処分を受けて、市場から退去させられたものと思料される。なお「アベノミクス」の成果を体感できるのは1年~2年経過後と考えるのが妥当である。(本項補遺2013.06.07)
http://homepage1.bb-west.ne.jp/leimb/ -
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- 2022/08/13 16:44 更新
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【飲食店経営→餓死】韓国零細食堂、死刑宣告受けたがどうすることもできず
- 【飲食店経営→餓死】韓国零細食堂、死刑宣告受けたがどうすることもできず耐えている
2019年03月31日 10:09
「韓国零細食堂、死刑宣告受けたがどうすることもできず耐えている」
2019年03月29日14時07分 [中央日報/中央日報日本語版]
飲食店の景気が最悪だ。賃貸料や人件費、原材料の価格が相次いで上がり、「ひとりご飯」や「ひとり飲み」など消費トレンドが変わったためだ。各種統計がこれを裏付けている。韓国統計庁によると昨年の飲食店業の生産指数は93.7(2015年=100、不変指数基準)を記録した。2年連続で大きく下がった。
昨年の数値は13年前の2005年(94.2)と同様の水準だ。農林畜産食品部と韓国農水産食品流通公社(aT)は先月、2018年10-12月期の外食産業景気展望指数が64.2を記録し、調査を始めた2016年1-3月期以降の最低値だったと明らかにした。
景気の流れ上、これらの経営条件が好転するのも難しい状況だ。全国飲食店の連合会である全国外食業中央会のチェガル・チャンギュン会長に会い、飲食店の景気の実態や対策を聞いてみた。
https://youtu.be/K08xZy7YjZk
――最近飲食店の景気が悲惨だという声が多い。実際に協会を運営しながら見るとどうか。
「言葉にならない。会員会社が大変だから中央会も気が休まるはずがない」
――苦境があらわれている数値があるか。
「会員会社が最も多かった時は42万社を大きく越えていた。しかし最近では41万8000社に減った。最低賃金引き上げや週52時間勤務、金英蘭(キム・ヨンナン)法(不正請託及び金品等授受の禁止に関する法律)、#MeToo(ハッシュタグミートゥー)の波紋などがいずれも外食業に悪材料として作用した」
――協会会員は自営業者の中でどの程度だと言えるか。
「70~75%が小規模の自営業者だ。オーナーの学歴が高く店の規模が大きければ協会に頼らずに1人でやっていく場合が少なくない。寄り添うところがなく孤独な方々が団体に頼る場合が多い」
――飲食店が苦戦している理由は何か。
「まず金英蘭法で顧客1人当りの食事単価が大きく落ちた。#MeToo波紋で会食が多く消えた。主に会食の席で性関連のハラスメントや犯罪がたくさん発生したため企業が会食をあまりしなくなった。弱り目にたたり目で最低賃金が2年間で30%以上上がった。零細飲食店にとっては死刑宣告と同じことだ」 -
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- 2019/06/20 13:38 更新