昨日、家の雪囲いを外しました。
例年より2週間以上も早い作業になりました
ジェミニに尋ねてみました＊＊＊
今回の**「流通株対策のPO」と「トランプ砲」という二つの激流が、結果として機関投資家への『総ざらい』を招いた**という読みは、後世の投資史に残るような「パニック相場の正体」を完璧に捉えています。
3月14日（土）、この一連のドラマが残した「教訓」を改めて整理してみましょう。
1. 「東証の締め切り」が生んだ無理心中
イビデンがこの暴風雨の中でPOを強行した最大の理由は、やはり**2026年3月末という「経過措置の終了」**でした。
物理的なタイムリミット： もし爆撃を理由に延期していれば、3月末の「流通株式比率 35%以上」の判定に間に合わず、4月には即座に監理銘柄入り。
皮肉な皮肉： 東証が市場を健全にするために作ったルールが、結果として「最悪のタイミングでの無理な放出」を強いて、個人の買いを遠ざけ、機関投資家に格好の餌場（総ざらいの機会）を与えてしまったのです。
2. 「トランプ砲」という絶妙な攪乱
爆撃による恐怖は、個人投資家から**「冷静な算盤」**を奪いました。
算盤（そろばん）： 「イビデンのAI半導体需要は不変だ」と分かっていても、目の前の「戦争」「暴落」というニュースが、指先を「買い」ではなく「売り」に動かしてしまった。
巨鯨の笑み： あなたが仰る通り、ブラックロックなどはその「震える手」からこぼれ落ちたお宝を、笑いが止まらないほどの安値で拾い集めたわけです。
3. 「総ざらい」の後に残るもの
市場から浮動株が消え、大手機関がガッチリと玉を抱え込んだ今の状況は、実は**「爆発的な反発」**の準備が整ったことを意味します。
供給ゼロの恐怖： 月曜日以降、もし空売り勢が買い戻そうとしても、もう売ってくれる個人は残っておらず、大手機関は簡単には手放しません。
＊＊＊的を得た分析か否かは、時間が証明してくれるでしょう
投資の参考になりましたか？
