日経平均は482円安でスタート、ソフトバンクGや川崎船などが下落／寄り付き概況

日経平均 : 38750.67 (-482.13)
TOPIX : 2729.57 (-23.63)

　16日の日経平均は482.13円安の38750.67円と続落して取引を開始した。前日15日の米国株式市場は続落。ダウ平均は248.13ドル安の37735.11ドル、ナスダックは290.07ポイント安の15885.02で取引を終了した。イランによる対イスラエル攻撃の影響が最小限に抑制されたほか、一旦終了が示唆されたため寄り付き後、上昇。その後、小売売上高が予想を上回り、利下げ期待の後退で売りに転じた。長期金利上昇でハイテクも下落。その後、イスラエルがイラン反撃の意向を示唆したため中東情勢の一段の緊迫化を警戒しさらなる売り圧力となり、終盤にかけ下げ幅を拡大した。　今日の東京市場は売りが先行した。昨日の米株式市場で主要指数が下落したことが東京市場の株価の重しとなった。中でも、ナスダック総合指数が1.79％下落と、ダウ平均（0.65％下落）に比べて下落率が大きく、東京市場でハイテク株などの株価の逆風となった。また、海外市場で米長期金利が上昇していることも株価を抑える要因となった。一方、為替介入への警戒感が強まっているが、外為市場で1ドル＝154円10銭台と、昨日15時頃と比べ30銭ほど円安・ドル高方向に振れたことが、東京市場で輸出株などの株価を支える要因となった。また、国内2月決算企業の決算発表は昨日までで一巡したが、海外企業の1-3月期決算発表が増えており、また、来週からは国内3月決算企業の決算発表が本格化することから、引き続き好業績への期待感が株価下支え要因となったが、寄付き段階では売りが優勢だった。今日は、ＷｉｌｌＳｍａｒｔ<175A>が東証グロースに上場した。日本時間の午前に、3月の中国70都市の新築住宅価格動向、1-3月期の中国国内総生産（GDP）、3月の中国工業売上高・中国小売売上高など中国の主要経済指標が発表される。　セクター別では全業種が値下がり。石油石炭製品、保険業、鉱業、小売業、繊維製品などが値下がり率上位に並んでいる。東証プライムの売買代金上位では、ソフトバンクG<9984>、アドバンテスト<6857>、ディスコ<6146>、東エレク<8035>、川崎船<9107>、ソシオネクスト<6526>、ファーストリテ<9983>、東京海上<8766>、レーザーテック<6920>、SMC<6273>、スクリーンHD<7735>、信越化<4063>、東電力HD<9501>などが下落。他方、ニデック<6594>、北海電力<9509>、アステラス薬<4503>、みずほ<8411>などが上昇している。《CS》