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戦争はビジネス。世界中で武器商人の在庫処分バーゲンセール。各国は情勢悪化すると貴金属売って武器をアップデート。テロリス育成してお下がりの武器渡しておけば、儲かる。第三世界の北朝鮮、イラン、イスラエルのミサイルや迎撃システムはは先進国向けたコマーシャル。この事に反対した国はテロ国家に指定されて、トップ殺害後に国解体して、資金巻き上げられる。日本はテロ国家に指定されていないだけ。 岸田総理の演説で確信した。親日国のイラン捨て、日本政府はネオコンになるしか選択肢がないのだろ。 ロシアに武力行使させる為のテロと経済制裁。 DSはユダヤ人にスケープゴートしている。 アメリカの無関係な一般市民が核の脅威が迫るばかり。 イラン、ロシアを始め、各国は絶対に挑発に乗ってはいけない。 トランプさんとプーチンさんは暗殺させてはいけない。
宅内への音声攻撃については証拠…
2024/04/21 05:48
宅内への音声攻撃については証拠は取れない。仮に警察を呼ぶとすれば、それは警察に自宅内を調査される事になる、つまり、所持品検査に擦り変わってしまうのだ。あんた達の家じゃなく私と夫の私有財産だから見るな盗むな。この私的に所有する事を盗みと捉える社会主義共産主義者は、おかしいんじゃない?そういう人たちこそ、共産主義国家や社会主義国家に移住すれば良い。一人一殺という理念で暗殺行動していたのが昭和の日蓮宗右翼テロリストだったが、今もそれを引き継いでいるのが先の宗教だと言われている。日本は言論の自由がある国だから北朝鮮とは違い、批判は許容されるから書く。