検索結果
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バカ電話マニアライジンの手口
- 電話して
性欲ないよとかいう。
誰かを餌に
飲み会に誘う。
自分は変態爺の癖に -
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- 2021/12/16 03:10 更新
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仕手株で大切な資産を溶かしてしまったホルダー達の広場
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- 2024/02/01 15:08 更新
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相場の神様から見捨てられた男のリベンジ 口座残24円なり
- 去年の夏 豪ドルで ここが底だろうと過信 ロスカットいれずにいたのが運の尽きうたた寝していたら アラームで目が覚め モニターを見たら すべて---- 上隣に 残24円だけが残った。
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- 2016/12/11 10:14 更新
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[拡散] SNSによる香港・中国株購入の勧誘リスクとその手口の解説
- SNSに知り合い、中国・香港株を買う詐欺の手口について解明したのでシェアーします。以下に近い出口、お誘いがきた場合、大損することになるので気をつけてください。
◯ SNSや出会い系の趣味に投資と言う項目があるとアプローチしてきます。
◯ すぐLineやWechatに移行を促す
◯ 日本語は翻訳ソフトでやりとりするため、文章が不自然である
◯ ファイナンス・投資のプロと自己紹介し、かなりの利益を上げているとアピール
◯ 自分の写真が間違いなく可愛いと思割れる写真を添付してくる
◯ 普通の会話が1−2週間続き、そのあと投資案件の話になる
◯ ある銘柄で大儲けできると言う情報を入手できるルートがある自慢する
◯ 特定の日時に銘柄指定、売買タイミングの指示がくる
◯ 指定の銘柄はHKD0.5~2ドル前後の安い株である
解説しますと、おそらく背景の人たちはその銘柄(会社)の関係者に雇われた人たちとみている。手口としてはその会社の関係者の自社株やオプションが大量にあり、市場で売る際にできるだけ株価を釣り上げてから売る。これをするためには上昇トレンドを作る必要がある。その上昇トレンドをSNSで知り合った人たちに儲かると思わせて大量買わせる。
最初の2−3回は儲かるよう事を実感させ、次に大きく出ると話を出してくる。
ある程度の株価になった時点で大量に売りが入り、急落する。その急落が尋常なく、-80%と暴落となり、大量に資金を積んで買った時点で株価は急落するので大損となる。
実際彼らの口座にお金を預けることはなく、安全と思うが、おそらく裏で企業で出た利益の一部をもらっているのでしょう。
これは間違いなく株価操作で違法となるが、相手が日本の証券会社からの購入でトレースしにくい。おそらく会話の本人は中国にいるので尚更捕まえにくい。
また株価操作に近いことは海外ではグレーなところでもあるかもしれないが、今回このSNSやマッチングアプリでターゲットとされている個人資金の損失の恐れが大いにあるためみなさん気をつけてください。
ちなみに今1−2人このような繋がりの女性があり、手口をもっと解明するために泳がしています。また何かわかればシェアーさせてもらいます。 -
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- 2020/09/17 12:13 更新
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「新天皇の訪韓を願っている」鳩山元首相のメッセージを韓国ネットが絶賛
- 韓国で鳩山元首相に絶賛の声が殺到「こんな立派な政治家がいたとは」「もう一度日本の首相になるべき」
2019年03月31日 01:59
「新天皇の訪韓を願っている」鳩山元首相のメッセージを韓国ネットが称賛
2019年3月28日、韓国・聯合ニュースによると、鳩山由紀夫元首相が「日韓両政府が徴用工被害者の尊厳と名誉の回復に向けて冷静に対話することが非常に大切だ」との考えを示した。
鳩山元首相は29日にソウルで行われる日韓関係をテーマにした討論会の事前資料で上記の考えを示した。これについて、記事は「強制徴用問題で韓国最高裁が日本企業に賠償を命じる判決を出した後から日韓関係が悪化の一途をたどる中で、実質的な解決策を講じるためには両国政府当局が面と向かって対話する必要があると強調したもの」と分析している。
また、鳩山元首相は強制徴用問題について「日韓請求権協定により完全かつ最終的に解決された問題ではない」と強調。その上で「賠償したから責任を果たしたという言葉を敗戦国が言ってはならない。
戦勝国であれ旧植民地国であれ、相手が『これ以上は責任を追及しない』と言うまで責任を負い続けるべき」とし、「こうした気持ちを日本の政治家が持てた時、慰安婦問題は解決される」と主張した。
さらに「1994年3月に日本を訪問した金泳三(キム・ヨンサム)大統領(当時)に明仁天皇が『朝鮮半島の人々に多大な苦難を与えた一時期があった』『深い悲しみ』などの言葉で『謝罪の気持ち』を表現した事実を韓国人に知ってもらいたい」とし、「もし新たな天皇が明仁天皇と同じ気持ちで韓国国民に接したら、日韓関係は大きく進展すると確信している」「5月に即位する新天皇陛下が韓国国民の歓迎の中で訪韓する機会があることを願っている」などとも述べたという。
https://youtu.be/O-86srE58QA?list=PLF5u7ue2BpZXDNU6X48D8r6AEcsAIpXBI
これを受け、韓国のネットユーザーからは
「日本にもこんな立派な政治家がいたんだね」
「彼がもう一度日本の首相になるべきだ」
「彼こそが真のリーダー。鳩山氏が安倍首相の代わりに10年くらい首相を続けていたら日本は今と大きく変わっただろう」
など、鳩山元首相の考えに称賛の声が寄せられている。また、
「自民党が問題。自民党が権力を失えば日韓はお互いに楽になるのに」
「安倍首相をはじめとする日本の政治家がみんなこんな考えを持てば日韓関係は発展する」
と訴える声も。その他
「そもそも今の日本に敗戦国という意識はないよ」
「日本にドイツのような謝罪と賠償を要求したければ韓国が日本より強くなるしかない」
と主張する声も見られた。
https://www.recordchina.co.jp/b698869-s0-c10-d0058.html
引用元 -
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- 2019/06/10 15:05 更新
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アメリカ株の”店頭取引”でボロ儲け。有名な証券会社の詐欺の手口。
- http://ameblo.jp/kabushikitaro/
外国株の取引の経験がない自分や家族に対して、アメリカ株の取引を始めませんか?と営業が電話してきた時点で、その証券会社が自分や家族を詐欺取引の罠に嵌め、保有する財産の全てを盗み取るため画策していると警戒した方がいい。
営業はシッポを振って走って来るので、密かに録音しよう。この録音内容が後の裁判でこのサギ証券を致命的に追い込むことになる。
外国株の売買の場合、日本株の取引には存在しない超高額の手数料をこっそり仕込んだ”店頭取引”という名称の取引手段と手数料が割安な”委託取引”という名称の2種類の取引手段が存在する。
この手数料が安い”委託取引”の存在を隠し、あたかも手数料が超高額な”店頭取引”しか存在しないかのような詐欺の手口でボロ儲け中の有名な証券会社の長ったらしい社名が、昨年の週刊ダイヤモンドの9月27日号に暴露されている。
ストップ高もストップ安もない外国株のリスクに顧客は晒され、その分証券会社の手数料収入は増大する。
高額な為替手数料も往復でぼったくり、外国株の企業業績等の調査がしづらいことをいいことに、意図的に無名な弱小会社のモメンタム銘柄を掴ませ、有名企業の株価より乱高下するため、顧客に損切りや利確の手数料目当て魂胆のサギ提案を数日ごとにし、顧客の身ぐるみを剥いでいく。
サラ金の過払い金損害賠償訴訟の次は、このアメリカ株の”店頭取引”詐欺への被害者集団訴訟の嵐がやって来る。
金融庁、証券取引等監視委員会、日本証券業協会はこの詐欺取引の存在を認識しているにも関わらず、野放しにしている。
詐欺の被害に気付いた国民に対し国は、行政機関ではなく何の法的拘束力も持ち合わせていない民間のボランティア団体”FINMAC”に相談してみては?と言う。
”国民の皆さん、投資を始めましょう!!”、”NISAを買って下さい!!”と言っておきながら、有名な証券会社の詐欺取引に国民が騙されても、”投資は自己責任で。”と言うだけ。政府や関係省庁に”国民保護”や”消費者保護”の概念は皆無である。
自分や家族が騙されている可能性がある。大切な資産がこの詐欺商法によって騙し盗られていないか、確認しよう。
http://jaiicomi.jaii.org/2015/07/post-1815/ -
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- 2019/10/11 08:50 更新
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悲惨! 鳩山元首相、北海道地震を「人災」と投稿←道警がデマと認定
- 鳩山元首相、北海道地震を「人災」と投稿←道警がデマと認定
2019年02月23日08:27
◇道警、鳩山元首相の投稿もデマ認定
21日夜に北海道で最大震度6弱を観測した地震を巡り、SNS(ソーシャル・ネットワーキング・サービス)を通じ「5、6時間後に本震が来る」「中国の地震兵器の実験が原因」などと根拠のないデマが流れたとして、道警が警戒を呼びかけている。道警がデマ情報と認定した中には、鳩山由紀夫元首相のツイッターに投稿された内容も含まれていた。
鳩山元首相は21日夜の地震直後、自身のツイッターで「(厚真町は)本来地震にほとんど見舞われなかった地域。苫小牧での炭酸ガスの地中貯留実験による人災と呼ばざるを得ない」と主張。これに対し、インターネット上で「被災者を不安に陥れる。今すぐ削除すべきだ」「震災デマだ」などと批判が殺到した。
https://youtu.be/ek9T6OKKzHs
道警は22日午後2時までにこのツイートを含め、サイバーパトロールで16件の「流言飛語」を確認したと明らかにした。道は「公的機関の発表する情報を確認してください」と呼びかけた。
続きは以下ソース
https://news.goo.ne.jp/article/mainichi/nation/mainichi-20190222k0000m040151000c.html -
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- 2019/02/24 01:04 更新