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相場の神様から見捨てられた男のリベンジ 口座残24円なり
- 去年の夏 豪ドルで ここが底だろうと過信 ロスカットいれずにいたのが運の尽きうたた寝していたら アラームで目が覚め モニターを見たら すべて---- 上隣に 残24円だけが残った。
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- 2016/12/11 10:14 更新
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イギリスで中国人学生の銀行口座凍結 日本では中国留学生に大量の奨学金
- イギリスで中国人学生ら95人の銀行口座凍結 総額5.3億円 マネーロンダリングの疑い ネット「一方、日本では中国留学生に大量の奨学金を…
2019年03月22日11:10
英国の国家経済犯罪センター(NECC)は3月初旬、「中国人留学生の銀行口座が資金洗浄(マネーロンダリング)に使われた疑いがある」として英国在住の中国人留学生ら95人の銀行口座を凍結したことが明らかになった。
凍結された口座の総額は360万ポンド(約5億3500万円)にもなるという。BBCなどが報じた。
NECCは留学生の口座に必要以上の多額の現金が振り込まれているなどとして、「留学生はバークレイズ銀行などの口座を違法な目的で使用した疑いがかけられている」と発表。
留学生らはショートメールなどを利用して、面識のない人間から銀行の為替レートよりはるかに有利なレートで両替を行っていたという。BBCなどによると、中国では留学生の両親や親族が投資資金を海外に留学中の子どもの銀行口座に送金するケースも確認されている。このため、中国人留学生が母国の家族のマネーロンダリングに加担している可能性があると報じている。
中国からの海外送金は現在、中国政府の規制によって、上限は5万ドルに設定されているが、この2年あまりの間で中国からの資金流出が深刻化している。中国内で不正に手に入れた資金が海外に移され、海外の不動産市場や他の金融市場でロンダリングされている疑いが強い。
このため、欧米諸国の関係当局はこうした事案の摘発に力を入れており、多額の海外送金について追跡・調査を行っているという。
https://youtu.be/1c5UrjNYBt8
https://www.news-postseven.com/archives/20190321_1332069.html
ネットの反応
名無し
日本もやれよ
名無し
現地工作員の資金作り?
名無し
一人500万円以上持ってる留学生て…
名無し
中国に一般人はいないと心得よ
名無し
一方、日本では中国留学生に大量の奨学金を上げるのであった…wwww
名無し
偉いね
イギリスの機関はちゃんと仕事してる
https://anonymous-post.mobi/archives/5177 -
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- 2021/11/12 21:53 更新
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川口金属工業
- 川口金属工業
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- 2012/09/22 11:34 更新
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(株)くすりの窓口
- 2024/05/03に作成された(株)くすりの窓口について話し合うスレッドです。
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『(株)くすりの窓口 2024/02/16〜2024/05/02』
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- 2024/06/15 19:41 更新
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★ ♫ ECB ドラギ総裁 口先介入 世界の株価 大暴騰 !!
- ECB ドラギ総裁 世界の株安を救う 救世主になるか 口先介入で 日径225先物 夜間取引で16980円 480円高 改めて存在感を示す。それに対して 黒田総裁の 発言力の弱さ無能さが際立つ昨日の後場の株価の急落は 黒田発言が元凶 同日の発言で 真逆の結果 黒田総裁の 無能力を露呈 発言一つでこの結果 黒田総裁は真摯に 反省すべき!!
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- 2016/01/22 07:03 更新
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アメリカ株の”店頭取引”でボロ儲け。有名な証券会社の詐欺の手口。
- http://ameblo.jp/kabushikitaro/
外国株の取引の経験がない自分や家族に対して、アメリカ株の取引を始めませんか?と営業が電話してきた時点で、その証券会社が自分や家族を詐欺取引の罠に嵌め、保有する財産の全てを盗み取るため画策していると警戒した方がいい。
営業はシッポを振って走って来るので、密かに録音しよう。この録音内容が後の裁判でこのサギ証券を致命的に追い込むことになる。
外国株の売買の場合、日本株の取引には存在しない超高額の手数料をこっそり仕込んだ”店頭取引”という名称の取引手段と手数料が割安な”委託取引”という名称の2種類の取引手段が存在する。
この手数料が安い”委託取引”の存在を隠し、あたかも手数料が超高額な”店頭取引”しか存在しないかのような詐欺の手口でボロ儲け中の有名な証券会社の長ったらしい社名が、昨年の週刊ダイヤモンドの9月27日号に暴露されている。
ストップ高もストップ安もない外国株のリスクに顧客は晒され、その分証券会社の手数料収入は増大する。
高額な為替手数料も往復でぼったくり、外国株の企業業績等の調査がしづらいことをいいことに、意図的に無名な弱小会社のモメンタム銘柄を掴ませ、有名企業の株価より乱高下するため、顧客に損切りや利確の手数料目当て魂胆のサギ提案を数日ごとにし、顧客の身ぐるみを剥いでいく。
サラ金の過払い金損害賠償訴訟の次は、このアメリカ株の”店頭取引”詐欺への被害者集団訴訟の嵐がやって来る。
金融庁、証券取引等監視委員会、日本証券業協会はこの詐欺取引の存在を認識しているにも関わらず、野放しにしている。
詐欺の被害に気付いた国民に対し国は、行政機関ではなく何の法的拘束力も持ち合わせていない民間のボランティア団体”FINMAC”に相談してみては?と言う。
”国民の皆さん、投資を始めましょう!!”、”NISAを買って下さい!!”と言っておきながら、有名な証券会社の詐欺取引に国民が騙されても、”投資は自己責任で。”と言うだけ。政府や関係省庁に”国民保護”や”消費者保護”の概念は皆無である。
自分や家族が騙されている可能性がある。大切な資産がこの詐欺商法によって騙し盗られていないか、確認しよう。
http://jaiicomi.jaii.org/2015/07/post-1815/ -
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- 2019/10/11 08:50 更新