SDCs

個人の価値基準は多様ですから、論争するつもりはありませんが、スコット・キャロンの評価について一言、私見を述べます。彼がJDIを引き受けなかったら、とうの昔にJDIは市場から消滅していたと思います。彼のこれまでの判断は、基本的に適切だったと思います。ただ、誰もが予想していなかったコロナの蔓延とそれに伴う流通の滞り、自然災害の発生など、大きなマイナス要因が次々と生まれ、さらに顧客の要請など、彼の想定通りには進展しませんでした。この事実をどう評価するかは、それぞれ異なるでしょうが、彼の計画は以前の経営陣とは明らかに違って「科学技術の果たすべき役割」を正しく位置付けていると評価しています。１３日には計画の相当の部分の今後が明確になると思います。以上です。

１３日になれば明確になるので今復唱しなくても良いのですが、４月１６日発表のIRはまさに技術革命の始まりをJDIとして明言したものです。「全てのスペックで既存OLED を凌駕し、かつ生産過程における CO2 排出量を大幅に削減するグリーンテクノロジーでもあるeLEAP をもって、グローバルディスプレイ産業における技術革命を起こすとともに、今までにない新たな顧客価値・社会価値を提供いたします。」これは、１３日の報告のための事前情報の提供です。革命という表現ですから、革命にふさわしいKPIが提示されると思っています。スコット・キャロンの一期一会の発言を信用しています。

> このSDCsとやらに説いてもムダですわww
>
> この輩は上場時（900円）から抱えてる尋常じゃないモンスター🧌w
> JDIを10年見続けて爆損抱えてなお、このお花畑妄想では正論を言った所で何も響かない。

投稿原稿を正確に読んでくれていたこと、感謝します。そのお礼というわけではありませんが、私見を追加します。JDIのここ２年ほどの報告が誇張でなく正確ならば、そう遠くない日に技術革命が確実におこります。それへの対応を考えておいた方が良いと思います。技術レベルの違いは、製品と価格に正確に反映されますから。以上は、あくまでもJDIのIR情報が正確であるという前提です。スコット・キャロンになってからの情報は、歴代の社長たちと違い、ごまかしがないと信じていますので。

デイトレではなく、長期的な観点から投資をしている者として現状の予想を述べる。４月１６日のニュースに示されたように、ELEAPはこの秋には量産出荷が確実になった。併せてノートPCなどへの適用拡大も実証された。この事実は１０月を待たずに中国政府の工場許可につながり、長らく待っていたディスプレイの技術革命がJDIによって始まる。５月１３日には、KPIを含め黒字転換と近い将来の初配当についての報告が出ると思う。期待ではあるが、株価の大転換が起こるだろう。

私も、ＷｕＨｕ市か、中国政府当局者か、Ａｐｐｌｅのいずれかと直接面談するための不在だと思います。
いずれにしても、遠からず、eLEAP生産工場建設決定のニュースが出ると期待しています。

正確な情報を引用します。JDIの「事業等のリスク」に
当社は、事業再生支援目的でいちごとの資本提携契約を締結し出資を受けていることから、５年後の2028年３月末までを計画期間とする特例適用が認められております。
２６年ではありません。

二日前の投稿NO459に５０名以上の賛同が寄せられた。この掲示板の原稿が株価に直接影響を与えるとは思っていないが、多くの読者が賛同する内容は、有効と判断し、JDIのこれからについて筆者の希望的予想を述べる。
eLEAPは革命を起こしうる技術である。しかしディスプレイ技術だけでは革命は起こせない。これを使った製品が社会的ニーズに適合した時、はじめて革命が起こる。JDIはディスプレイメーカであって、エンドユーザーが直接使用する製品のメーカーではない。ここがJDIが苦労している要因である。
JDIは、自らの製品の顧客に唯一無二の技術であることを納得させなければならない。その生産量と継続性も保証しなければならない。生産量は工場の規模により、継続性は製造会社の社会的変化に対する信頼性に依存する。eLEAPの技術的評価はすでに定まっていると考えられる。それ以外の課題を解決するために、HTCからWuHuへの乗り換えが起こり、G8.7統一への枠組み変更が行われた。
そして「順調に進行」と表現できる生産内容が決まったと想像できる。交渉中の段階で、「交渉は成立する予定」とは言えない。この段階でできるのは「交渉は順調に進行」である。
もう一つINCJによる株放出と上場維持の問題がある。投資家は優位な配当が保証される株であれば、喜んで購入する。現在のJDIは上場以来無配当株である。現状で購入したいというのは通常では考えられない。しかし、2028年までの制限時間を考える必要がある。eLEAPによる革命は、この２年間で現状とは全く違った経営状況を生み出す。現在は上場時の９００円が４５分の１の２０円になっている。それでもイチゴが、JDIを支えている。革命を起こすことができると確信しているからである。eLEAP製造工場の決定と投資企業の明確化で株価は現在値の１０倍、配当決定時で３０倍と予想される。
イチゴの利益は驚くべき金額となる。それを目指して投資会社イチゴは、これまでの困難な状況の下でも撤退しなかった。筆者も現在の２０円で、想定以上の株を購入できた。困難な状況を耐えてきた者に与えられた、めったにない贈り物と考えている。
JDIの復活、我が国科学技術の復活を願い、これを導いたスコットキャロンへの感謝を込めて、筆者の希望的予測とする。

２Qの発表から３か月、上場以来の株主の一人として久しぶりに期待を投稿する。
３Qの資料から、いよいよ革命を起こす素地が整いつつあることを感じることができた。何といってもeLEAPの量産が必要不可欠だが、蕪湖経済技術開発区との間で、eLEAP事業を⽴ち上げる協議が順調に進⾏中、と初めて「順調に進行」と明言した。これは３月末までに正式発表を行うという予告と判断した。
さらに液晶事業の抜本改革、「千載⼀遇の機会」と大きな状況変化が起ころうとしている。これらの流れから１年後には上場以来、初めて赤字脱出、３年後には配当が実現できると予想できた。
つまり、１年後には株価が現在の１０倍、３年後には３０倍になると期待している。現株価は、NISAの活用も含め、INCJが一般庶民に大量な株購入の機会を与えてくれたものと感謝している。

米中首脳会談が軍事的緊張緩和を目指すことで合意された。この結果の要因は、両国の経済的発展と、経済的連携強化が強く望まれる結果である。
これを具現化する方策として、JDIが過日明確にした「本eLEAP会社」の生産体制が考えられる。つまり米中両国の事業体がそれぞれ出資し、主体は我が国のJDIとなる新たな米中連携強化の経済的枠組みである。あくまでも期待的予想だが、eLEAPは技術的な意味での革命だけでなく、「本eLEAP会社」により、世界経済体制の革命の役割を果たすと考えられる。
「本eLEAP会社」の創設については、米中首脳会談が望ましい結果に終わったので、遠からず正式に承認され、具体的な出資構成等が発表されると考えられる。
我が国政府が選んだ関係者の施策では坂道を転げ落ちるだけであったが、スコット・キャロンのJDI技術の正確な評価と先見性と彼の努力が革命を起こすと期待される。成功を祈る。

今日の発表を冷静に分析する必要がある。
革命につながることを期待している。

過日の投稿を実証する流れではないか？
[北京 １８日 ロイター] - 中国の王文涛商務相は１８日、米アップル(AAPL.O)のティム・クック最高経営責任者（ＣＥＯ）と北京で会談した。中国商務省が声明を発表した。アップルの中国での発展や米中貿易関係について意見交換したという。
声明によると、王氏は中国が断固としてハイレベルの開放を促進すると同時に市場アクセスを拡大し続けると表明し、双方に利益をもたらす発展の達成に向け、アップルを含む多国籍企業を歓迎すると述べた。
以下、過日の投稿内容一部
株主は短期的な売買を目的とする者とは限らない。
我が国にとって重要な科学技術の復活を願って投資している者もいる。
深刻な米中対立の中で、新たな技術開発によって起こりうる経済体制の変革と、生産体制の変化、我が国の対応をリアルタイムで確認してほしいと考えている。
これからのスコットキャロンとJDIの動きを一人でも多く注視してもらいたい。

もう一度投稿する。
株主は短期的な売買を目的とする者とは限らない。
我が国にとって重要な科学技術の復活を願って投資している者もいる。
深刻な米中対立の中で、新たな技術開発によって起こりうる経済体制の変革と、生産体制の変化、我が国の対応をリアルタイムで確認してほしいと考えている。
これからのスコットキャロンとJDIの動きを一人でも多く注視してもらいたい。
ひどい妄想と断じている人もいるが。
以下、前回５０９と同じ。・・・・
当方、上場以来の株主の一人。
日本の科学技術復活が我が国の発展に不可欠という信念に基づいて株主を継続している。
今回の計画変更の流れの要因を、期待を持って推測したので紹介する。
今回の変更は、相当に重要なことを我々に教えてくれている。
背景は、G６,G8.7製品に関して、米国の顧客が、中国製品の購入は避けることを要求。一方中国国内で販売するためには中国国内での生産が必要、ということ。この二つの条件を同時に満足させる方法は、JDIが中国国内で製造すること。これならば西村大臣（我が国政府）の危惧にも応えられる。車載に関しては米国の顧客の要求がないので、これまでの計画を継続可能。
なぜ米国の顧客が資金提供してまで、JDIによる生産を条件にしているのかは、eleapの機能が優れていてJDI生産なら米中関係にかかわりなく継続できる可能性が高いと判断しているから。この点は実は中国側も同じ。つまり、米中経済対立の中で両国とも継続して受け入れ可能な生産方式が、今回の方法ということ。それほどeleapの技術評価が高いということを今回の変更は証明している。当然だが、中国政府は今回の計画変更を許可する。
スコットキャロンは、背景説明までしていないが、毎日新聞の彼の発言記事から、上記が推測できた。技術面だけでなく、米中両国の経済活動継続方策例ともなり、我が国政府も納得できる。彼が掲げた、革命の始まりそのものと個人的には判断した。
日本の先端科学技術を復活させ、新たな世界経済活動の在り方を実証するため、スコットキャロン・JDIによる革命の成功を祈る。以上。

上場以来の株主の一人。
日本の科学技術復活が我が国の発展に不可欠という信念に基づいて株主を継続している。
今回の計画変更の流れの要因を、期待を持って推測したので紹介する。
今回の変更は、相当に重要なことを我々に教えてくれている。
背景は、G６,G8.7製品に関して、米国の顧客が、中国製品の購入は避けることを要求。一方中国国内で販売するためには中国国内での生産が必要、ということ。この二つの条件を同時に満足させる方法は、JDIが中国国内で製造すること。これならば西村大臣（我が国政府）の危惧にも応えられる。車載に関しては米国の顧客の要求がないので、これまでの計画を継続可能。
なぜ米国の顧客が資金提供してまで、JDIによる生産を条件にしているのかは、eleapの機能が優れていてJDI生産なら米中関係にかかわりなく継続できる可能性が高いと判断しているから。この点は実は中国側も同じ。つまり、米中経済対立の中で両国とも継続して受け入れ可能な生産方式が、今回の方法ということ。それほどeleapの技術評価が高いということを今回の変更は証明している。当然だが、中国政府は今回の計画変更を許可する。
スコットキャロンは、背景説明までしていないが、毎日新聞の彼の発言記事から、上記が推測できた。技術面だけでなく、米中両国の経済活動継続方策例ともなり、我が国政府も納得できる。彼が掲げた、革命の始まりそのものと個人的には判断した。
日本の先端科学技術を復活させ、新たな世界経済活動の在り方を実証するため、スコットキャロン・JDIによる革命の成功を祈る。以上。