RakSym will come

【楽天FX】ランド/円、メキシコペソ/円、人民元のスプレッドを縮小いたします。

2021年6月7日

主要ネット証券（口座数上位6社：auカブコム証券、SBI証券、GMOクリック証券、松井証券、マネックス証券、楽天証券（五十音順））で比較（2021年6月7日、楽天証券調べ）
楽天FXにおけるランド/円、メキシコペソ/円、人民元/円のスプレッドについて、多くのお客様からのご要望にお応えして、以下の通りそれぞれ大手ネット証券最狭水準※に縮小いたします。

https://www.rakuten-sec.co.jp/web/info/info20210607-01.html

サーティワン アイスクリームで楽天ペイ（アプリ決済）の利用が可能に

2021年6月7日

サーティワン アイスクリームでは、2021年6月7日（月）より、スマホ決済サービス「楽天ペイ（アプリ決済）」を導入した。

サーティワン アイスクリームでは、PayPayやau PAY、LINE Payなどのコード決済サービスを利用できたが、新たに楽天ペイ（アプリ決済）にも対応した。

https://www.poitan.jp/archives/81824

楽天モバイル、総務省デジタル活用支援推進事業の実施団体に採択

- 「楽天シニア」によるスマホ教室運営の知見・ノウハウを生かし、高齢者のデジタル活用支援を推進 -

2021年6月7日 14時09分
楽天グループ株式会社
　楽天モバイル株式会社（本社：東京都世田谷区、代表取締役社長：山田 善久、以下「楽天モバイル」）は、総務省が推進する「デジタル活用支援推進事業」（以下「本事業」）の実施団体として、本日2021年6月7日に採択されました。
　本事業において総務省は、 行政手続きのオンライン化等社会全体のデジタル化が進められる中、 政府の「誰一人取り残さない、 人に優しいデジタル化」の基本方針のもと、 主にデジタル活用に不安のある高齢者を支援する講習会の実施を、 全国約1,800箇所で計画しております。 2021年6月中旬より順次、 各携帯キャリア事業会社の店舗等を中心に講習会を実施していく予定です。

　楽天モバイルは、 本事業の趣旨に賛同し、 全国の楽天モバイルショップやオンラインにおいて、 スマートフォンの基本的な使い方や、 スマートフォンによる行政手続きに関する高齢者の皆さま向けの講習会を、 オンラインでは2021年6月7日より、 店舗では2021年7月12日より順次開催します。 なお、 楽天モバイル公式サイトや「楽天シニア」のアプリを通じて、 講習会への予約が可能になります。

　楽天モバイルが運営する健康寿命の延伸サポートサービス「楽天シニア」では、 2019年6月のサービス開始以降、 高齢者向けのスマートフォン教室（以下「スマホ教室」）を実施してきました。 シニア世代のITリテラシー向上を目的に、 企業や地方自治体とも連携しながら、 全国各地の会場やオンラインにて、 36種類422回のスマホ教室を開催してきました。 特に2021年1月からは新型コロナウイルスの影響に鑑み、 オンラインメインでの スマホ教室（動画視聴講座）を運営し、 延べ参加人数はオンラインの動画視聴数を含め37万7千人を超えています。楽天モバイルは、 これまでスマホ教室を運営してきた知見やノウハウを、 「デジタル活用支援推進事業」の講習会に生かしてまいります。

　楽天モバイルは今後も、 スマホ教室における講座の種類や数を拡充し、 高齢者に寄り添ったデジタル活用支援を行ってまいります。

https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000001487.000005889.html

【NEWSな言葉】楽天×日本郵政の提携で何が変わる？｜Mart
6/4(金) 21:50

「楽天グループ」と「日本郵政グループ」が資本・業務提携に合意したことが発表されました。全国展開している郵便局のネットワークと、1億人以上の会員を持ち70以上のサービスを展開する楽天経済圏がタッグを組むことで何が変わるのでしょうか？

中略

先日、「楽天グループ」と「日本郵政グループ」の資本・業務提携が発表されました。両社は、物流・モバイル・DX※（デジタルトランスフォーメーション）といった分野で連携していく予定です。そのなかでも今回は、モバイル分野に注目して今後の流れを予想してみましょう。

現在、楽天モバイルはモバイル業界で第4位。実店舗の不足や、通信インフラ整備のための巨額の設備投資など、大手三社と肩を並べるために越えなければいけない壁がいくつもありました。しかし、日本郵政との提携で、こうした課題の解決が一気に進む可能性があります。

全国で約2万4000の郵便局がある日本郵便や、通常貯金口座数が約1億2000万のゆうちょ銀行、保有契約数約2600万件のかんぽ生命を持つ日本郵政グループ。郵便局内に楽天モバイルの申し込みカウンターを設置すれば、店舗数を急激に増やすことができます。また、郵便局の屋上などに基地局を設置すれば通信インフラを効率的に整備することもできます（すでに400局を設置済）。

さまざまなサービスで利便性向上の期待も！

オンラインはお手のものの楽天が、どこよりも強いオフラインネットワークを持つ日本郵政と組むことによって、圧倒的に便利なモバイル事業者に進化するかもしれないのです。

最近は大手三社が発表した格安の新料金プランが話題になっていますが、いずれもWEB上での申し込みを条件にするなど若い世代をターゲットにしたもの。シニア世代にとって、すべてをWEB上で行うのは簡単なことではありません。「わからないことがあったら郵便局に行って聞けばいい」となれば、インターネット上の手続きに不安を持つユーザーは安心できるのではないでしょうか。

基地局が増えれば都市部だけでなく地方でも電波が届くようになりますし、「安くて便利な楽天モバイル」がモバイル業界の勢力図を塗り替える可能性があります。モバイル分野に限らず、楽天と日本郵政の提携が我々の生活にもたらすメリットははかり知れません。どのようなサービスが生まれるのか、大いに期待して見守っていきましょう。

https://news.yahoo.co.jp/articles/639aaf2159d8c77ffddac69391218b62e037d61e?page=2

日米、5G連携で政府間協議を開始　21年中に局長級対話

2021年6月3日 23:18

日米は「5G」や次世代通信規格の「6G」で連携する
総務省は3日、高速通信規格「5G」などでの連携に向け、日米両政府の協議を開始したと発表した。5Gやサイバーセキュリティー技術の研究開発などで協力する。「グローバル・デジタル連結性パートナーシップ」を立ち上げ、5月27日に課長級の作業部会をオンラインで開いた。2021年内に総務省と米国務省の局長級対話を実施することで合意したという。

5Gでは、4月の日米首脳会談の合意文書で連携を確認していた。5Gや次世代規格「6G」の研究開発に日米で計45億ドル（約4900億円）を投資すると明記していた。通信機器で存在感を高める中国勢を念頭に、複数メーカーの基地局製品を組み合わせて使う技術「オープンRAN」の推進も盛り込まれている。

https://www.nikkei.com/article/DGXZQOUA034FK0T00C21A6000000/

令和3年6月3日

日米「グローバル・デジタル連結性パートナーシップ」の立ち上げ

　日米首脳会談の成果文書を踏まえ、今般、日米「グローバル・デジタル連結性パートナーシップ」を立ち上げ、具体的な議論を開始しました。
1　日米「グローバル・デジタル連結性パートナーシップ」の推進について

　令和3年4月16日に菅内閣総理大臣とバイデン米国大統領との間での日米首脳会談後に発出された成果文書において、安全な連結性及び活力あるデジタル経済を促進するために「グローバル・デジタル連結性パートナーシップ（Global Digital Connectivity Partnership: GDCP）」を立ち上げました。

　日米両政府は、日米「グローバル・デジタル連結性パートナーシップ」における協力を具体的に議論するため、総務省と米国国務省との局長級政策対話「インターネットエコノミーに関する日米政策協力対話」の枠組みの下での議論を開始することに合意しました。

　5月27日、日米政府の関係省庁が出席する作業部会をオンラインで実施し、安全な連結性や活力あるデジタル経済の実現に向けて、インド太平洋地域、アフリカ、ラテンアメリカ等の第三国における協力、多国間の枠組みにおける協力、5GやBeyond 5G等に関する両国の取組み等の推進について議論しました。

2　今後の予定について

　今回の作業部会における議論を踏まえ、グローバル・デジタル連結性パートナーシップにおける日米協力をさらに強力に推進し、両国の競争力をさらに強化していくとともに、年内に次回の「インターネットエコノミーに関する日米政策協力対話」を開催することとしました。


「インターネットエコノミーに関する日米政策協力対話」は、総務省と米国国務省との間で、インターネットの経済的側面に焦点を当てた政策全般について、定期的に実施している局長級の政策対話です。

https://www.soumu.go.jp/menu_news/s-news/01tsushin08_02000119.html

楽天モバイル公式

2021年6月3日
楽天モバイル、今田美桜さん、サンドウィッチマンさん、広末涼子さんを起用したテレビCMを、6月3日（木）より全国で放送開始
- 米倉涼子さんとの掛け合いを通して、ライトユーザーからヘビーユーザーまでの様々なお客様のユースケースを紹介 -


https://corp.mobile.rakuten.co.jp/news/media/2021/0603_01/

デジタル変革時代の電波政策懇談会 移動通信システム等制度ワーキンググループ（第5回）開催案内

日時

令和3年6月14日（月）　13時～

場所

WEB会議

議題（予定）

1．開会
2．議事
　(1) 移動通信システム等制度ワーキンググループ報告案について
　(2) 意見交換
　(3) その他
3．閉会

https://www.soumu.go.jp/main_sosiki/kenkyu/denpa_DX/02kiban09_04000497.html

NearMeと楽天トラベル、空港送迎サービスで連携を開始

本日6月3日より、楽天トラベルから検索が可能に

2021年6月3日 11時00分
株式会社NearMe
独自のAIで最適化した空港送迎などのスマートシャトル™を運営する株式会社NearMe（本社：東京都中央区、代表取締役社長：髙原幸一郎、以下 ニアミー）は、本日より旅行予約サービス「楽天トラベル」のサイトに空港送迎サービスの検索ページの掲載を開始しました。

背景
ニアミーは、ルーティングの最適化を行う独自のAIを開発しているMaaS(Mobility as a Service)のスタートアップです。空港と自宅/ホテルをドアツードアで結ぶスマートシャトル™は、コロナ禍においても不特定多数ではない方法で安心・安全でスムーズな移動を提供すべく、コロナウィルス対策を徹底して送迎。ラストワンマイル含め、みなさまのアシとなれるよう取り組んでまいりました。今回国内最大級のオンライン旅行予約サービスである「楽天トラベル」に掲載することにより、販路の拡大とサービスの認知拡大を図ります。空港からの移動手段を検討中のお客様は、「楽天トラベル」のサイトからスムーズに検索することが可能になります。また「楽天トラベル」は、ニアミーの空港送迎サービスを通じてお客様の移動手段の選択肢を拡充します。将来的には、さらなる事業シナジーの可能性をも検討していければと考えております。

https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000046.000031733.html

2021年6月3日 10時07分

楽天モバイル、今田美桜さん、サンドウィッチマンさん、広末涼子さんを起用したテレビCMを、6月3日（木）より全国で放送開始

https://prtimes.jp/main/html/rd/amp/p/000001483.000005889.html

5/31(月) 16:00

［スペシャル対談］ 世界に先駆けて日本で治療が始まった「光免疫療法」。開発者・小林久隆 vs. 医師2年目・八木優子

第5のがん治療として注目を集める「光免疫療法」は、昨年9月、ついに実用化。

光免疫療法は極めてピンポイントに「がんだけ」を壊す新たながん治療法だ。
がん細胞の表面にあらわれるたんぱく質の一種である「がん抗原」にくっつく薬剤を体内に投与し、これががんに集まったところで近赤外光を照射しがんを破壊する。
この極めてシンプルな治療法が世界中から注目されている。

https://news.yahoo.co.jp/articles/05fe72ece03036e820e2694aa04e895a8aaa1326

2021年6月2日15時00分
朝日新聞digital

がん「だけ」死滅、光免疫療法　開発の道程と治療のいま

　「光免疫療法」はがんだけを狙い撃ちする新たな治療法です。国内20施設で、保険による治療が受けられます。いまはまだごく一部のがんが対象ですが、どのように開発され、どんな治療なのでしょうか。

光免疫療法の開発者で米国立保健研究所（NIH）のがん研究所主任研究員、小林久隆さん（59）にお話を聞きました。

https://www.asahi.com/articles/ASP503S5TP5WULZU01Q.html

Rakuten Optimism 2021
オンライン開催決定！
10/9 [Sat] - 10/13 [Wed]

https://corp.rakuten.co.jp/optimism/

楽天モバイル公式Twitterより

楽天モバイルでは、電話番号の下4桁を指定して選べる有料サービスがあります！
お気に入りのナンバーにしたり、推しのあの人の誕生日にしてみたりも…？
新規で電話番号を発行する際はご利用してみてはいかがでしょうか？

▼詳しくはコチラ
r10.to/hDRByd

2021年6月02日

実店舗での客や従業員の動きを分析し、生産性の向上と業務の効率化に寄与するエッジAIソリューションを提供するAWL（アウル）は6月2日、シリーズBラウンドにおいて、第三者割当増資による総額20億円の資金調達を発表した。引受先は、楽天キャピタル（楽天グループCVC）をリード投資家に、i-Lab4号投資事業有限責任組合、サツドラホールディングス、中国電力。累計調達額は26億6000万円となった。

AWLのエッジAIカメラソリューションは、画像処理端末「AWLBOX」を中心に構成されている。エッジAIとは、クラウドサーバーではなく端末の近くでAI処理を行うシステムのこと。AWLBOXの場合であれば、大容量になりがちな店舗内の撮影映像データをクライド側に送る必要がなく、クラウド側には個人を特定しない形で年齢・性別などの匿名化データのみが保存される。またこれにより、来店客のプライバシーを守ると同時に、個人情報を不用意に設置企業側社内に置くことがなくなる。AWLBOXは、来店客の属性分析、売り場や商品棚への立ち寄り、商品接触などの店内行動、さらに従業員の業務や働き方を可視化して分析することで、生産性と効率性の向上に役立てることができる。

AWLBOXは、店舗にすでに設置されている防犯カメラなどを利用して画像処理を行えるので、カメラを新設する必要がほとんどない。対応するカメラは2021年5月末時点で1万500種類。同社によれば「類似サービスと比較して1/10程度の費用感での導入が可能」だという。

現在、「数百店、数千店舗を展開するチェーンストア数社」も導入を検討しているとのこと。また、宿泊施設、交通機関、工場、建設現場といったさまざまな空間でのAI解析による可視化サービスも本格的に着手している。

AWLは、2016年に設立された（当時の社名はエーアイ・トウキョウ・ラボ）、北海道大学発のスタートアップ企業。世界17カ国から映像解析、機械学習、SaaSビジネスなどに優れた人材を集め、その多様性と技術力でAIの社会実装を目指している。今回調達した資金は、AWLBOXシステムと、小規模店舗向けのAWL Lite（ライト）の新機能開発、映像解析および機械学習技術に関する研究体制の拡充強化に使われる。また、事業拡大に向けた人材採用、大規模導入に対応するオペレーション・サポート体制の強化、映像解析技術を応用した新規事業開発も進めてゆくという。

https://jp.techcrunch.com/2021/06/02/2021-06-02-awl-raised-2b-jpy/

Reuters Twitter
【速報】総務省、ソフトバンクに５Ｇ特定基地局整備の遅れで行政指導

6/2(水) 5:01
配信
読売新聞オンライン
日米、５Ｇ基地局やケーブル整備で連携国拡大へ…中国に対抗

　日米両政府が、高速・大容量通信規格「５Ｇ」の基地局や海底ケーブルの整備で、インド太平洋地域や欧州、南米諸国など、幅広い国と連携していく方針を確認したことが分かった。日米が推奨する方式の採用を促すなどして通信網の安全性を高める。両分野で存在感を増す中国に対抗する。
　デジタル分野の日米協力のあり方を検討する日米両政府幹部による会合が５月下旬に開かれ、他国との連携拡大の方針を確認した。

　５Ｇ基地局では、世界首位の中国の華為技術（ファーウェイ）に対抗するため、複数メーカーの機器を自由に組み合わせて通信網を構築できる「オープン」方式の採用を他国に働きかける方針だ。この方式はＮＥＣや富士通といった日本の通信機器メーカーが主導している。ソフトウェアなど米国の情報技術も活用できるとされ、日米の５Ｇ技術の普及につながるとの期待が大きい。
　インドや欧州連合（ＥＵ）のほか、中国の経済的な影響力が大きい南米のブラジルなども念頭に、働きかけを強める。

　国際通信の大半を担うとされる海底ケーブルの敷設でも、低価格を武器に中国勢が急速に勢力を拡大している。幹部会合では、豪州など有志国との連携を強化することを確認した。

　データのやりとりに使われる５Ｇ基地局や海底ケーブルは、安全保障上の重要なインフラだ。情報を抜き取られたり、遮断されたりする懸念があり、国際的な連携を強化し、安全性向上につなげる。
　５Ｇなどデジタル分野をめぐっては、４月の日米首脳会談で日米の協力関係を強化することで一致した。５Ｇやその次の世代にあたる「６Ｇ」の開発、普及に米国が２５億ドル（約２８００億円）、日本が２０億ドル（約２２００億円）を投資する方針だ。首脳会談では、通信の安全性を確保するため、「グローバル・デジタル連結性パートナーシップ」と呼ばれる枠組みを設け、関係国と連携することでも一致した。

https://news.yahoo.co.jp/articles/2fd7dcf37a22d4dc0935e3cd49995d486b0e2641

楽天「ラクマ」の出品代行サービス「ラクまるっと」、取引件数が4カ月で約2.6倍に伸長


2021年5月31日 14時31分
楽天グループ株式会社
　楽天グループ株式会社（本社：東京都世田谷区、代表取締役会長兼社長：三木谷 浩史、以下「楽天」）が運営するフリマアプリの楽天「ラクマ」では、ユーザーに代わって商品を出品・取り引きする代行サービス「ラクまるっと」の取引件数が直近の4カ月で約2.6倍に伸長しましたのでお知らせします。

　本サービスは、 ユーザーが「ラクまるっと」サイトより申し込みをして審査を受けたのち、 楽天「ラクマ」に出品したい不用品を指定の集荷センターに発送することで、 代行業者がユーザーに代わって出品・取り引きをする代行サービスです。 昨年10月29日より申し込み受付を開始し、 11月中旬より集荷センターに集まった不用品の代行出品を開始しました。 開始直後から、 1日1,000件以上の申し込みをいただく日もあるなど想定を上回る需要が確認され、 1カ月間を通じて代行出品作業のフル稼働を開始した昨年12月の1カ月間と今年4月の1カ月間の取り引き件数を比較すると、 約2.6倍に成長しています（注）。


　本サービスを利用されたユーザーからは「出品から発送まですべてを代行してくれたおかげで、 仕事に集中できた」、 「たくさんの商品を送ったが、 どんどん売れていくのを見ていてうれしかった」、 「売れ残った商品をカンボジアに寄付して（団体から）お礼の手紙が届いた時に、 捨てなくてよかったと思った」などの声をいただいています。

　「ラクまるっと」ユーザーは、 約8割が女性で、 性別・世代別では30代～50代の女性ユーザーが全体の約6割を占めています。 本サービスを介して取り引き件数が多い商品カテゴリをランキングにすると、 「レディースバッグ」が最も多く、 2位が「トップス」、 3位が「ジャケット/アウター」、 4位が「ワンピース」、 5位が「靴/シューズ」という結果でした。 （2020年11月1日～2021年4月30日の購買データ実績）

https://prtimes.jp/main/html/rd/amp/p/000001479.000005889.html

東急ストアやプレッセなどで、楽天EdyとEdyオートチャージの利用が可能に

2021年6月1日

東急ストアやプレッセなどでは、2021年6月1日（火）より、電子マネー「楽天Edy」での決済に対応し、自動でEdyをチャージできる「Edyオートチャージ」にも対応した。

東急ストアやプレッセなどで楽天Edyを利用すると、200円（税込）につき1ポイント獲得できる。また、楽天カードから楽天Edyにチャージすると200円（税込）につき1ポイント獲得でき、合計1％分の楽天ポイントを獲得できる。Edyオートチャージの設定を行っていると、残高不足でも楽天カードから自動的にチャージされて支払う事が可能だ。

2021年6月1日（火）～6月30日（水）までの間、エントリーの上、東急ストアやプレッセで、楽天ポイントカードを提示し、楽天ポイントを貯める設定した楽天Edyまたは楽天ペイ（アプリ決済）で支払うと、楽天ポイントカード分の楽天ポイントが5倍になるキャンペーンを実施する。

楽天カードから楽天キャッシュにチャージし、楽天ペイ（アプリ決済）で楽天キャッシュを使って支払うと1.5％の楽天ポイントを獲得できるため、楽天カードから楽天Edyにチャージして、楽天Edyで支払うよりもおトクになる。

東急ストアやプレッセでは東急ポイントカードも併用できるため、東急ポイントカードと楽天ポイントカードを提示すると、ダブルでポイントを獲得可能だ。

https://www.poitan.jp/archives/81545

TISの健康活動サポートアプリ「ASTARI」、「楽天リワード」に対応ウォーキングにより「楽天ポイント」を貯めることが可能に

2021年6月1日 11時00分

TISインテックグループのTIS株式会社（本社：東京都新宿区、代表取締役社長：岡本　安史、以下：TIS）は、ユーザーの健康活動をサポートする消費者向けアプリ「ASTARI（アスタリ）」に楽天グループ株式会社が提供するアプリ向けサービス「楽天リワード」を活用したウォーキングミッション機能を搭載すると共に、企業での健康セミナーを展開する合同会社Spotlight社との共同作成による健康コラムを6月以降発信し、ウォーキング習慣の形成に必要な機能を強化していくことを発表します。　

https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000972.000011650.html