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板気配

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参考指標

時価総額
用語
901,829百万円(04/14)
発行済株式数
用語
166,358,397株(04/15)
配当利回り（会社予想）
用語
1.84%(04/14)
1株配当（会社予想）
用語
100.00円(2026/03)
時系列で過去のPERが閲覧できます
PER（会社予想）
用語
(連)31.04倍(04/14)
PER（過去3年平均）
PBR（実績）
用語
(連)1.77倍(04/14)
EPS（会社予想）
用語
(連)174.62(2026/03)
BPS（実績）
用語
(連)3,058.84
ROE（実績）
用語
(連)2.38%
自己資本比率（実績）
用語
(連)64.1%
最低購入代金
用語
542,100(04/14)
単元株数
用語
100株
年初来高値
用語
6,520(26/02/24)
年初来安値
用語
4,362(26/01/05)

リアルタイムで表示

信用取引情報

信用買残
用語
328,900株(04/10)
前週比
用語
-38,500株(04/10)
信用倍率
用語
6.40倍(04/10)
信用売残
用語
51,400株(04/10)
前週比
用語
-2,400株(04/10)

信用残時系列データを見る

業績・決算情報

決算発表スケジュール

次回の決算発表日は2026年4月30日の予定です。

決算短信の要約

まとめ

2026/1/30発表分

TOTOの2026年3月期第3四半期決算では、売上高が5,470億9,900万円（前年同期比0.9%増）と微増したものの、営業利益は404億1,900万円（同2.6%減）、純利益は285億4,000万円（同21.6%減）と減少しました。通期予想では純利益の大幅回復を見込んでおり、今後の業績動向が注目されます。

決算短信AI要約の続きを見る

直近の業績推移・要約

情報提供元：バフェット・コード

まとめ

2026/3/1更新

過去12四半期は業績がやや弱含みで横ばいです。純利益率・EPSが前年同期比で伸び悩み、ROE・ROAも水準低下が目立ちますが、自己資本比率の高さで安定性は保たれています。

〈収益性〉: 悪化しています。営業利益率と純利益率は前年同期比で伸びが鈍く、直近も大きな回復は見られません。ROEとROAは一般的に望ましいとされる目安を下回る水準で推移しており、収益性は不安定です。
〈安定性〉: 安定しています。自己資本比率は一般的に望ましいとされる30%を大きく上回り高水準です。有利子負債はおおむね横ばいで、EPSは前年同期比で振れが大きく安定感に欠けます。
〈成長性〉: 伸び悩んでいます。売上高は前年同期比で大きな拡大は見られず横ばい圏、EPSは増減を繰り返し停滞気味です。

業績を詳しく見る

今後の業績チェックポイント

最新の決算短信・有価証券報告書に基づき、中長期的な業績に寄与する可能性がある要因を、当社が生成AIを用いて分析した参考情報です。

分析

2026/3/26更新

総合評価

今後の収益成長を支える注目ポイントとしては、セラミック事業の販売拡大と米州・アジアの伸長が挙げられます。
一方で、成長に影響を及ぼし得るリスクとしては、中国大陸事業の低調と再編費用の発生が挙げられます。

ポジティブ要因5件

1. セラミック需要回復
半導体市況の回復を背景に、静電チャックなどセラミック製品の販売が拡大し利益も伸びています。
販売数量や販売構成の改善が採算性を支える要因となります。
2. 米州での拡販進展
米国で温水洗浄便座「ウォシュレット」の拡販が進み、ショールームやeコマースなど顧客接点の構築も進めています。
販売数量の増加や高付加価値比率の向上に寄与し得ます。
3. アジア基盤の強化
アジア・オセアニアでは台湾の伸長に加え、成長市場での代理店網拡充や著名物件の獲得を進めています。
販売基盤の強化が数量拡大や採算性の安定につながる可能性があります。
4. 国内リモデル注力
国内はストック型需要を見据えリモデルに注力し、デジタル・AIを活用した提案強化や高付加価値商品の開発・提案を掲げています。
需要喚起と単価・構成の改善に寄与し得ます。
5. 在庫圧縮と効率化
棚卸資産が減少しており、デマンドチェーン革新の一環として在庫最適化を進めています。
資金の滞留抑制や供給面の効率化が、収益性と資本効率の底上げ要因となり得ます。

リスク要因5件

1. 中国大陸の販売低調
中国大陸では不動産市況の低迷や購買行動の変化、競争要因の影響が示されています。
在庫調整に伴う減産も含め、販売数量や稼働率の低下が利益率に影響する場合があります。
2. 中国再編に伴う費用
中国大陸事業の構造改革として、連結子会社の閉鎖・清算を含む再編を決議しており、事業再編に関する費用も計上されています。
進捗次第で追加費用や採算性の変動が生じる可能性があります。
3. 調達費・人財投資の影響
国内住設では価格改定やコスト低減効果がある一方、外部調達コストの上昇や人財投資の増加が利益に影響したとされています。
原材料・人件費の動きが採算性の変動要因となります。
4. 為替変動による影響
為替換算の影響により、純資産における為替換算調整勘定が減少しています。
為替の変動は海外売上・利益の円換算額や、地域別の価格設定・コスト負担の見通しに影響する場合があります。
5. 半導体市況の変動
セラミック事業は半導体デバイスメーカーの稼働率や、半導体製造装置の投資動向の影響を受けます。
市況の変動により販売数量や設備稼働が振れ、利益の変動要因となる可能性があります。