来週の相場で注目すべき3つのポイント：日米欧金融政策イベント、米コアPCE価格指数、国内外決算発表本格化
- フィスコ
野村 インデックスファンド･外国株式の基準価額・投資信託情報
- 純資産残高
- 112,998百万円
- 資金流出入（1カ月）
- 729百万円
- トータルリターン（1年）
- +21.39%
- 決算頻度（年）
- 1回
- 直近分配金
- 0円
- 信託報酬
- 0.605%
- ファンドレーティング
- リスク（標準偏差・1年）
- 15.22
- リスクメジャー
- 1
- 2
- 3
- 4
- 5
| カテゴリー | 国際株式型 グローバル・除く日本（為替ヘッジ無） | ||
|---|---|---|---|
| 運用会社 | 野村アセットマネジメント株式会社 | ||
| 運用方針 | 外国の株式を主要投資対象とし､MSCI-KOKUSAI指数(円換算ベース･為替ヘッジなし)の中長期的な動きを概ね捉える投資成果を目指す｡デリバティブの利用はヘッジ目的に限定｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡ | ||
| 設定日 | 2010年11月26日 | 償還日 | 無期限 |
評価
- 純資産残高
大きい
小さいやや小さい中間やや大きい大きい
- 利回り（年率）
高い
低いやや低い中間やや高い高い
- シャープレシオ（年率）
大きい
小さいやや小さい中間やや大きい大きい
- 信託報酬
やや低い
高いやや高い中間やや低い低い
- 当該評価は、当社独自の分析基準に基づいており、一般的な金融指標および市場の標準に照らして相対的に評価されています。
- 当該評価は、過去のデータおよび現時点で利用可能な情報に基づいており、将来のパフォーマンスを保証するものではありません。
- また、これらは一般的な基準を基にしたものであり、すべての投資目的やリスク許容度に適合するわけではありません。各個人の状況に応じた注意が必要です。
- 各指標については、市場状況の変化などに伴い、適宜更新される可能性があります。
- これらの情報はすべて投資助言を意図するものではなく、投資判断を行う際には自己責任のもと、他の情報源や専門家のアドバイスを総合的に考慮することをお勧めします。
リターン・リスク
| 1年 | 3年 | 5年 | 10年 | 設定来 | |
|---|---|---|---|---|---|
| トータルリターン（累計） | +21.39% | +86.23% | +142.1% | +417.25% | +889.96% |
| トータルリターン（年率） | +21.39% | +23.03% | +19.34% | +17.86% | +15.58% |
| シャープレシオ（年率） | 1.35 | 1.57 | 1.26 | 1.14 | --- |
| リスク（年率） | 15.22 | 14.44 | 15.22 | 15.71 | --- |
組入銘柄
更新日：2026/9/30
- 1NVIDIA CORP6.10%
- 2APPLE INC5.60%
- 3MICROSOFT CORP4.20%
- 4AMAZON.COM INC2.80%
- 5ALPHABET INC-CL A2.30%
- 6BROADCOM INC1.90%
- 7META PLATFORMS INC-CLASS A1.90%
- 8ALPHABET INC-CL C1.80%
- 9MICRON TECHNOLOGY1.40%
- 10TESLA INC1.20%
販売会社
47社
注意事項
- 手数料について
- 信託財産留保額が「円」の場合は目論見書をご覧ください。
- 販売会社について
- お探しの販売会社が見つからない場合は運用会社のホームページ等でご確認ください。
- 組入銘柄について
- 記載のあるものは上位10件を表示しています。詳細は目論見書をご覧ください。
最近見た銘柄
投資信託リターンランキング（1年）
ヘッドライン
国内株式市場見通し：イベント目白押しの中、主要企業の決算を受けた個別物色活発化へ
- フィスコ
日経平均が下がり続けて不安。どんな心持ちでいればいい？答えは「資産と地域の分散」。一次資料で確認すると見えてきた日経平均の意外な偏り
- LIMO
セキュリティー強化急げ、「ICチップ本人確認」で急浮上する銘柄群 ＜株探トップ特集＞
- 株探ニュース
子どものイライラ･癇癪はどう受け止める？《「怒らない子」を目指さない》親が知っておきたい接し方
- 東洋経済オンライン
2026年12月から募集開始！「個人向け国債プラス」は金利が増えるの？何が変わるか初心者向けに解説
- あるじゃん（All About マネー）
米FRB、金利据え置き見通し＝インフレ加速も動向見極め―27、28日に金融政策会合
- 時事通信
AI悪用のサイバー攻撃が急増→「全弾迎撃」は不可能に… 生活インフラを死守するために社会全体が順応すべき“新常識”
- 東洋経済オンライン