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風の熊本地震情報交換所
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- 2017/04/14 08:31 更新
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中越パルプ工業(株)
- 2024/05/15に作成された中越パルプ工業(株)について話し合うスレッドです。
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■一つ前のスレッド
『中越パルプ工業(株) 2023/01/12〜2024/05/14』
https://finance.yahoo.co.jp/cm/message/1003877/cf1dba5qa5ka5w9a96h/4 -
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- 2024/05/29 14:45 更新
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数日間、人工地震が警戒されます。
- ■数日間、人工地震が警戒されます。
「鉾田市海岸のイルカ150頭打ち上げと地震のかかわりを日刊ゲンダイさんが記事にしてくれました。
この記事を目にした方には、ぜひとも、「脳に出血、多数が死亡」:クジラに致命的な米軍の強力ソナー、最高裁判決で推進」の記事も読んでいただきたい。
イルカの集団的異常行動が、海中の潜水艦の発するソナーによる聴覚器官の損傷が原因である場合があるとわかる記事です。
では、なぜ、潜水艦が鉾田沖を徘徊していたかもしれないのか?ソナーを使って同僚の潜水艦との衝突を避けながら、何やら、おかしなものを海底に植え込む作業をやっていたのではないかと疑われるのです。
海底に核兵器を敷設して起爆すれば、人工地震が引き起こされます。
311の前に、鹿島海岸に50頭を超えるゴンドウクジラが打ち上げられました。NZ地震の直前にも同じ種のクジラがNZ海岸に打ち上げられました。
4.12、いまだ、人工地震が警戒されます。
続きはこちら
ttp://richardkoshimizu.at.webry.info/201504/article_73.html
41:名無しさん@1周年:2015/04/11(土) 16:32:08.36 ID:z9Pf4FHS0.net
選挙後に暴騰した株が一気に下がるのでその批判をうやむやにするために
人工地震勃発ってのが俺のストーリーだわ。
そうすれば株が下がったのも地震のせいにできる。そしてその混乱に乗じて
年金は大量の利確売り+空売り。
これですべてが丸く収まる。 -
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- 2019/04/27 01:23 更新
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<朝鮮日報> 責任転嫁ばかりの韓国与党「浦項地震も保守政権のせい」
- 責任転嫁ばかりの韓国与党「浦項地震も保守政権のせい」
2019/03/23 10:00
朝鮮日報
2017年の浦項地震は、付近にある地熱発電所が地中に注入した大量の水のせいで起きたとする調査結果が出たことを受け、韓国与党からは過去の保守政権のせいだと責任をなすりつける発言が相次いでいる。
しかし、韓国政府の地熱エネルギー活用政策は盧武鉉(ノ・ムヒョン)政権時代の2003年から始まったもの。
文在寅(ムン・ジェイン)政権になって地震の危険性調査が行われたが、「問題なし」という結論が出て、地下への水の注入作業は続けられた。
このため、韓国政府・与党は事態の収拾よりも責任転嫁にばかりいそしんでいる、という批判が起きている。
与党「共に民主党」(民主党)の洪永杓(ホン・ヨンピョ)院内代表は21日、党の会議で「浦項地震の問題になった地熱発電事業は李明博(イ・ミョンバク)政権時代の2010年から始まっており、事業のプロセスも徹底して調査すべき」と語った。
https://youtu.be/mN06NuBpd_Q
与党は22日に浦項地震対策特別委を立ち上げ、地熱発電事業の決定プロセスや背景を調査すると決めたという。
産業通商資源部(省に相当、以下同じ)も同日、「浦項地熱発電事業は2010年から推進された。03年の事業は暖房用として活用するためのもの」とコメントした。政府・与党は、今回の研究報告書が出るまでは地熱発電との関連性を否定してきた。
民主党所属の金富謙(キム・ブギョム)行政安全相は、地熱発電所が地震の原因だという分析について「常識的ではない」と言っていた。
一方で、政府・与党は何か責任問題が起きるたび「過去の保守政権のせいにしている」という指摘もある。
最近、文在寅(ムン・ジェイン)政権の脱原発政策で大気中の粒子状物質の濃度が悪化した、という指摘がなされた際には「李明博政権時代のディーゼル車規制緩和と朴槿恵(パク・クンへ)政権の石炭火力発電所の新規大量許可の影響」と主張した。
全洙竜(チョン・スヨン)記者 , キム・ドンハ記者
朝鮮日報/朝鮮日報日本語版 -
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- 2019/03/23 21:27 更新
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悲惨! 鳩山元首相、北海道地震を「人災」と投稿←道警がデマと認定
- 鳩山元首相、北海道地震を「人災」と投稿←道警がデマと認定
2019年02月23日08:27
◇道警、鳩山元首相の投稿もデマ認定
21日夜に北海道で最大震度6弱を観測した地震を巡り、SNS(ソーシャル・ネットワーキング・サービス)を通じ「5、6時間後に本震が来る」「中国の地震兵器の実験が原因」などと根拠のないデマが流れたとして、道警が警戒を呼びかけている。道警がデマ情報と認定した中には、鳩山由紀夫元首相のツイッターに投稿された内容も含まれていた。
鳩山元首相は21日夜の地震直後、自身のツイッターで「(厚真町は)本来地震にほとんど見舞われなかった地域。苫小牧での炭酸ガスの地中貯留実験による人災と呼ばざるを得ない」と主張。これに対し、インターネット上で「被災者を不安に陥れる。今すぐ削除すべきだ」「震災デマだ」などと批判が殺到した。
https://youtu.be/ek9T6OKKzHs
道警は22日午後2時までにこのツイートを含め、サイバーパトロールで16件の「流言飛語」を確認したと明らかにした。道は「公的機関の発表する情報を確認してください」と呼びかけた。
続きは以下ソース
https://news.goo.ne.jp/article/mainichi/nation/mainichi-20190222k0000m040151000c.html -
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- 2019/02/24 01:04 更新
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【日本EEZ内】中国船、沖ノ鳥島沖で無断調査 海保が中止要求
- 【日本EEZ内】中国船、沖ノ鳥島沖で無断調査 海保が中止要求
2019年03月24日07:00
中国の海洋調査船 沖ノ鳥島の排他的経済水域で活動
23日昼すぎ、日本の最南端・沖ノ鳥島の排他的経済水域で、中国の海洋調査船が事前の手続きを行わずに調査とみられる活動を行っているのが確認され、海上保安本部は中止を求めるとともに監視を続けています。
第3管区海上保安本部によりますと、23日午後0時半ごろ、沖ノ鳥島の東北東およそ165キロの日本の排他的経済水域で、中国の海洋調査船「嘉庚」が船体の後部からロープのようなものを海中にのばした状態で航行しているのを、パトロール中の海上保安本部の航空機が見つけました。
https://youtu.be/4LchLnc54GA
航空機から無線で呼びかけたところ「海水温度の調査をしている」と応答があったということです。日本の排他的経済水域で海洋調査を行う場合は、事前に日本の同意を得ることが必要ですが、中国側の事前の手続きはないということです。このため、海上保安本部は「同意をえない海洋の科学的調査などを実施することは認められない」として、調査を中止するよう無線で呼びかけました。
航空機が午後1時半に現場を離れた時点でも「嘉庚はロープのようなものをのばした状態で航行を続けていたということで、海上保安本部は、巡視船を現場の海域に派遣して監視や警戒に当たっています。
外務省が中国政府に抗議
これを受けて外務省は「事前の届け出のない海洋調査は受け入れられない」と
して外交ルートを通じて中国政府に対し、抗議しました。
https://www3.nhk.or.jp/news/html/20190323/k10011858311000.html -
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- 2019/06/20 13:41 更新
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日本中央地所
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- 2012/11/07 23:06 更新
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- 2010/06/02 11:39 更新
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- 2016/11/08に作成された沖電線(株)について話し合うスレッドです。
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『沖電線(株) 2015/04/29〜2016/11/07』
http://textream.yahoo.co.jp/message/1005815/2adeec0fe/2 -
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- 2018/03/14 22:10 更新