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プロレスはグループ全体の売り上げで見れば大した事業ではないが、この会社の「クラウン・ジュエル」である。 サッカーが普通にドイツ、スペインに勝ち、MLBでは日本人が最多勝、首位打者争いをしている中、極めてスケールが小さい。辞めてしまったオカダでも馬場・猪木・タイガーどころか、セカンド・ライナーの長州・武藤のレベルにもいない。 本丸のTCGでも「ポケモン」「遊戯王」のようなグローバル展開が出来ていない。この会社に新日をワールド・クラスに持ち上げることは出来ないのではないか? TCGとプロレス、一見、親和性のない奇をてらった事業展開が面白がられたが、ファンはもう飽きている。全く使えないオランダ人の次は棚橋、何がしたいのか理解できない。個人的には棚橋が気の毒。 TCG、モバゲー、音楽、舞台、ほぼ全てモノを作らず、リスクを取らずに制作進行で中間マージン抜き。これはデフレのビジネス・モデルで今の時代にはそぐわない。経営陣を思い切り刷新しないと、残念ながら「過去の会社」になってしまう。木谷さんはもう潮時ではないか?
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コピペ 本来なら日銀総裁は財務省事務次官の武藤氏(あのオリンピックの)だったが安倍氏が彼を総裁に据えた。その意味は経済成長のためにゼロ金利にし、不足する税収を国債を増発することにより賄う、ということ。 ところが一向に景気は回復しない。失われた30年。 積み上がった国債が1000兆円。国債はいずれ償還しなければならないし、その間金利(利払い)が発生する。金利を上げたら利払い費用が増える。 本来ならアメリカが金利を上げたら日本も金利を上げ為替を一定に維持すべきだが、税収が増えない中で金利を上げれば利払い費用を賄うため、増税するか国債を増発するしかない。 結局金利を上げるしか選択肢はないのだが、これはこれいろんな悪影響を及ぼす。 実は日本はそこまで追込まれている。
かつては証券会社や銀行といった…
2024/05/02 12:00
かつては証券会社や銀行といった金融機関や、新聞やテレビなどのマスメディアから投資情報を得るのが主流だったが、スマートフォンの普及が運用環境を一変させた。証券各社はこうした層を取り込もうと様々な施策を講じている。 積極性が目立つ一社がネット証券大手の松井証券だ。2020年4月に3000人規模だったユーチューブの公式チャンネル登録者数は30万人を超え、金融業界でトップ級だ。社内外のスタジオを駆使して現在3つの動画チャンネルを運用し、テーマは多岐にわたる。主な視聴者は30〜40代だ。 同社コンテンツプロデューサーの武藤正樹氏は「分かりやすさを重視しすぎて知っている情報ばかりになると、個人は視聴を途中でやめてしまう」と語る。日々コールセンターに寄せられる顧客の問い合わせをもとに、旬なテーマを見定める。