「地震速報音楽」のスレッド検索結果 - Yahoo!ファイナンス掲示板

■数日間、人工地震が警戒されます。

「鉾田市海岸のイルカ150頭打ち上げと地震のかかわりを日刊ゲンダイさんが記事にしてくれました。
この記事を目にした方には、ぜひとも、「脳に出血、多数が死亡」：クジラに致命的な米軍の強力ソナー、最高裁判決で推進」の記事も読んでいただきたい。
イルカの集団的異常行動が、海中の潜水艦の発するソナーによる聴覚器官の損傷が原因である場合があるとわかる記事です。
では、なぜ、潜水艦が鉾田沖を徘徊していたかもしれないのか?ソナーを使って同僚の潜水艦との衝突を避けながら、何やら、おかしなものを海底に植え込む作業をやっていたのではないかと疑われるのです。
海底に核兵器を敷設して起爆すれば、人工地震が引き起こされます。
311の前に、鹿島海岸に50頭を超えるゴンドウクジラが打ち上げられました。NZ地震の直前にも同じ種のクジラがNZ海岸に打ち上げられました。
４．１２、いまだ、人工地震が警戒されます。

続きはこちら
ttp://richardkoshimizu.at.webry.info/201504/article_73.html

41：名無しさん＠１周年：2015/04/11(土) 16:32:08.36 ID:z9Pf4FHS0.net
選挙後に暴騰した株が一気に下がるのでその批判をうやむやにするために
人工地震勃発ってのが俺のストーリーだわ。
そうすれば株が下がったのも地震のせいにできる。そしてその混乱に乗じて
年金は大量の利確売り＋空売り。
これですべてが丸く収まる。

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2019/04/27 01:23 更新

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2023/09/03 16:30 更新

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＜朝鮮日報＞　責任転嫁ばかりの韓国与党「浦項地震も保守政権のせい」

責任転嫁ばかりの韓国与党「浦項地震も保守政権のせい」

2019/03/23 10:00

朝鮮日報

　2017年の浦項地震は、付近にある地熱発電所が地中に注入した大量の水のせいで起きたとする調査結果が出たことを受け、韓国与党からは過去の保守政権のせいだと責任をなすりつける発言が相次いでいる。

しかし、韓国政府の地熱エネルギー活用政策は盧武鉉（ノ・ムヒョン）政権時代の2003年から始まったもの。

文在寅（ムン・ジェイン）政権になって地震の危険性調査が行われたが、「問題なし」という結論が出て、地下への水の注入作業は続けられた。

このため、韓国政府・与党は事態の収拾よりも責任転嫁にばかりいそしんでいる、という批判が起きている。

　与党「共に民主党」（民主党）の洪永杓（ホン・ヨンピョ）院内代表は21日、党の会議で「浦項地震の問題になった地熱発電事業は李明博（イ・ミョンバク）政権時代の2010年から始まっており、事業のプロセスも徹底して調査すべき」と語った。
https://youtu.be/mN06NuBpd_Q

与党は22日に浦項地震対策特別委を立ち上げ、地熱発電事業の決定プロセスや背景を調査すると決めたという。

産業通商資源部（省に相当、以下同じ）も同日、「浦項地熱発電事業は2010年から推進された。03年の事業は暖房用として活用するためのもの」とコメントした。政府・与党は、今回の研究報告書が出るまでは地熱発電との関連性を否定してきた。

民主党所属の金富謙（キム・ブギョム）行政安全相は、地熱発電所が地震の原因だという分析について「常識的ではない」と言っていた。

　一方で、政府・与党は何か責任問題が起きるたび「過去の保守政権のせいにしている」という指摘もある。

最近、文在寅（ムン・ジェイン）政権の脱原発政策で大気中の粒子状物質の濃度が悪化した、という指摘がなされた際には「李明博政権時代のディーゼル車規制緩和と朴槿恵（パク・クンへ）政権の石炭火力発電所の新規大量許可の影響」と主張した。

全洙竜（チョン・スヨン）記者 , キム・ドンハ記者
朝鮮日報／朝鮮日報日本語版

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2019/03/23 21:27 更新

株式全般

【速報】テリー伊藤の兄を書類送検　中国人を不法就労

【速報】テリー伊藤の兄、伊藤光男社長（79）を不法就労助長の疑いで書類送検　警視庁

2019年6月7日
https://news.tv-asahi.co.jp/news_society/articles/000156513.html
https://twitter.com/tv_asahi_news/status/1136808219861323776?s=20

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2019/06/13 12:25 更新

株式全般

【速報！爆報！】韓国裁判所、日本製鉄差し押さえ資産売却案検討突入

【速報】韓国裁判所、日本製鉄差し押さえ資産売却案検討突入

大邱（テグ）地裁浦項（ポハン）支院は７日、日帝強制徴用被害者代理人団が１日に戦犯企業である日本製鉄（旧新日鉄住金）の差し押さえ資産を現金化してほしいという内容の売却命令申し立てを受け付けたと明らかにした。

大邱地裁浦項支院は「最近強制徴用被害者と相続人１０人ほどが出した新日鉄住金系列会社ＰＮＲの株式保有分の現金化命令申し立てを検討中。結論を早く出さなくてはならないが、処理過程が複雑で相当の時間がかかるものとみられる」と明らかにした。

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2024/09/04 13:42 更新