梅太郎

以前も同趣旨の書き込みがありましたが、10分割しても
日経平均株価に対する影響度は10分の1にはなりません。
「みなし額面の変更」なる措置によって、分割前と同じ影響度を保ちます。
今のみなし額面50円が10分の1の5円になります。

以下の「みなし額面一覧」で、例えばソフトバンクを見るとみなし額面が「50/3」円です。
http://indexes.nikkei.co.jp/nkave/archives/file/nikkei_stock_average_par_value_jp.pdf

「みなし額面の変更」措置は2005年にりそな銀が「1000株→1株」の株式併合を実施して以降に
採用されるようになりました。

それ以前は、例えば2000年にソニーが「1株→2株」の株式分割を行った際、
ソニーの構成比率は2分の1になりました。
「ダウ式平均株価」とはそもそもそういうものです。

12/25現在と12/30現在の信用買残を比較すると丁度2倍です。
単純に株式分割の結果であり、実質的には買残は増えていません。

残念ながら、分割しても「みなし額面の変更」なる措置によって、ファストリのウェイトは維持されます。
本来、「ダウ式平均株価」では、1株を2株に分割すると、ウェイトは半分になるものです。
実際、2000年のソニーの株式分割（1株→2株）では、ソニーの寄与度は半分になりました。

「みなし額面の変更」措置は以前は無かったものです。

2005年8月にりそなが「1000株を1株に糾合」した時（この時、株価は1000倍になります）、
そのままでは日経平均に占めるりそなのウェイトが爆発的な大きさになるため、
日経新聞は苦肉の策として「みなし額面の変更」を導入しました。
ソフトバンク、ホンダなどもこの措置の適用を受けています。

TOPIXのような時価総額式の株価指数では、株式分割はニュートラルな要因です。
今の日経平均は純粋な「ダウ式平均株価」でもなく、無論、「時価総額式」でもなく、
それらの超見苦しい折衷物となっています。

5月期決算数字（2015年5月は会社予想数値）に対する2月までの進捗率です。
これを見る限り、今回は悪くはない結果だったと言えると思います。