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投稿コメント一覧 (41コメント)

  • 圧倒的に需給が悪い。また中国やロシア といった地政学リスクもダントツに大きい
    これでは、株価は上がらない。

    ▼潜在的な売り手; バフェット爺、MS&AD、損保ジャパン、みずほFG、SMFG 及び GPIF、etc etc

    △潜在的な買い手; 気まぐれな個人投資家 以上

  • 一旦、損切りしたうえで、 明日、また買いたいと思うかを自問自答したらいいよ。
    恐らく、もう買いたいとおもわないだろうね。処分したいという人が圧倒的に多い状況なので、これからも、どんどん株価は下がり続ける。
     
    ここまで業績の悪い会社の株を持っていたら、大切な資産が消滅してしまうだろう。もう、コロナ特需は終わったし、2度とこない。コロナ前の業績を前提に考えるなら、株価は1000円でも高い。

  • 一刻でも早く、損切りしないと、株価はどんどん下がるよ。。。。

    2000円でも割高。。。コロナ前の株価に戻るのは当然のこと。

  • 明日はもちろんのこと、今週いっぱい金融機関の売りは継続し、事後法人も持ち合いで持っているMUFG株を売ってくる可能性が大きい。
    一旦、1000円割れも覚悟しないといけないかも。

  • 伊藤忠の株価6484円 vs 三井物産7082円
    まさか600円の株価の差が出るとは。。。。
    経営責任は重い。

    あと、ブルームバーグの記事によると、損保だけでなく、メガバンク(特にみずほとSMFG)も、大量に(2000億以上)伊藤忠株を政策保有しているらしく、潜在的な売りが、これからもドンドン出てくるようだね。買いの手が引っ込むのは仕方ない。


    ~~~~~~~~~~~~~
    3メガ銀が10兆円の持ち合い株式売却を加速へ、損保問題が契機に
    2024年3月27日 8:56 JST

    売却「第2波」の到来予測、次の銀行株動意のきっかけに-専門家
    トヨタ株保有は7550億円、ダイキンや伊藤忠株なども保有-3メガ銀

    大手行の関係者らはこれまで、売却を進めれば法人顧客が他の銀行に取引を移してしまう可能性があるなどとして、政策株削減の難しさを指摘してきた。ただ、あるメガバンクの役員によると、海外投資家の圧力などもあり、状況は5年前から一変したという。

    MUFGと三井住友FGの政策保有株で最大のものはトヨタだ。これは同社とこれら銀行グループとの歴史的つながりを象徴する。

    しかし昨年末、トヨタはサプライヤーへの出資比率を引き下げ、他の株式持ち合いも見直すと発表。これにより銀行側もトヨタ株を減らしやすくなる可能性が出てきた。3メガバンクは他にダイキン工業や伊藤忠商事などの株式を大量保有している。

  • 株式投資初心者は、エヌビディアと三菱重工とカウリス の3銘柄持っておけば、必要十分。

  • ソニーは大幅に下落しても、エムスリーをいまだに持ってるよね。

  • >>No. 198

    楽天でのIPO修業期間2年は、まだまだ短い。10年単位で考えて欲しい。
    自分も家族6人(両親含む)総出で(全員の口座をフルに使って)、ようやく1年に1回当たる程度。
    行政処分受けたとはいえ、SBI証券のほうが、主幹事案件多く、確率高いのでは?

  • いちごいちえ(151A)  って 風俗関係のワードですかね。

    この掲示板に辿り着くのに、結構寄り道してしまいました。。。が、まだ寄り付いてないので結果OK!

  • えげつない、株価下落だね。。。
    まぁ、損保が本気で売ってきたら、こんな下げでは済まないけどね。

    <東洋経済オンラインより再掲>

    損保4社が保有する「政策保有株式」上位30社リスト
    (将来的にゼロを目指すとする保有先企業はどこか)

    企業間の関係性維持などを目的に保有されてきた政策保有株式。その政策保有株式が多いことが知られていたのが損害保険業界だ。

    その規模は、2023年8月配信の「株持ち企業ランキング」で配信したとおりMS&ADインシュアランスグループホールディングスは貸借対照表の計上ベースで2兆8352億円、東京海上ホールディングスは2兆4560億円、SOMPOホールディングスは1兆3868億円と巨額になる。

    東京海上日動;      第6位 伊藤忠商事 1295万株
    あいおいニッセイ同和;  第2位 伊藤忠商事 1739万株
    三井住友海上;      第2位 伊藤忠商事 1728万株
    損保ジャパン;      第2位 伊藤忠商事 1603万株

    ====================


    相互保有の有無については、4社ともなし。つまり、株の持ち合いではなく、一方的に損保側が伊藤忠株を持っている、まずい状況。

    4社トータル保有株数=6365万株(現時点での株価6500円をベースに、4137億円相当)

    伊藤忠が、放出される可能性のある約4100億円の株を、自社株買いで吸収できるかについては、厳しいのでは?

    突然、5%のディスカウントで株式の売り出しが発表されようものなら、既存投資家は、死亡確定だろう。

  • 18%賃上げ!? はぁ?
    だったら、株価もちゃんと、上げてくんないかな。 3分割前の基準で、12600円程度。 
    結局、コンテナバブルの爆益が、適正に株価に反映されてないよね。丸の内の本社建て替えは、株価が6000円を超えるまで、留保すべき。

  • おとなしく、違約金800億円払って、悪夢のようなMAから抜け出した方が良い。

  • NISAでNTT株を買った多くの投資家ががっかりしている。


    株式併合すべき。
    分割は大失敗だった  
    トホホ

  • 日立は、DX関連業務でエヌビディアと提携するというニュースだけで、株価が上昇しているらしい。

    伊藤忠よ、ネタはなくとも、とりあえず、『エヌビディアとなんかやろうと考えてます。。」 的なニュースでも出したらどない? コンテンツは後から考えればいい。 
    BMとかではなく、もうちょっと、素性の良い相手と仕事しないと、株価は上がらんよ。


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    日立が高い、エヌビディアと協業  2024/03/19 09:49

     日立製作所<6501.T>が高い。この日、米半導体大手エヌビディア<NVDA>と協業すると発表。今後の展開に期待が高まっている。

     日立のOT(制御・運用技術)領域でのリーダーシップやデジタルソリューションと、エヌビディアの生成AIに関するノウハウを組み合わせ、デジタルトランスフォーメーション(DX)による社会イノベーションを加速するという。次世代デジタルツイン環境の開発・活用をはじめ、互いのサービスやプラットフォームの統合、新たなAIソリューションの提供などを行う。

  • 年初から、たいして 上がっていないね。
    社員、全員 クビ! 
    解散!

  • 明日は、ストップ高 確定って考えてOK?

    外人投資家からワンショット何百万株もの買いオーダーが、GSやMSといった外資系証券に入っているはず。
    海外投資家担当の株式セールスは、為替セールス同様、明日5時に出社するように、指示が出ているらしい。

    MUFGに関しては、とりあえず、寄り付きの成り行き買いで、手始めに10万株入れておこうかと検討中。

  • おい、経営陣、どうすんの? 対策考えてんの? 

    <東洋経済オンラインより>

    損保4社が保有する「政策保有株式」上位30社リスト
    (将来的にゼロを目指すとする保有先企業はどこか)

    企業間の関係性維持などを目的に保有されてきた政策保有株式。その政策保有株式が多いことが知られていたのが損害保険業界だ。

    その規模は、2023年8月配信の「株持ち企業ランキング」で配信したとおりMS&ADインシュアランスグループホールディングスは貸借対照表の計上ベースで2兆8352億円、東京海上ホールディングスは2兆4560億円、SOMPOホールディングスは1兆3868億円と巨額になる。

    東京海上日動;      第6位 伊藤忠商事 1295万株
    あいおいニッセイ同和;  第2位 伊藤忠商事 1739万株
    三井住友海上;      第2位 伊藤忠商事 1728万株
    損保ジャパン;      第2位 伊藤忠商事 1603万株

    相互保有の有無については、4社ともなし。つまり、株の持ち合いではなく、一方的に損保側が伊藤忠株を持っている、まずい状況。

    4社トータル保有株数=6365万株(本日の株価6223円をベースに、3961億円相当)

    伊藤忠が、放出される可能性のある約4000億円の株を、自社株買いで吸収できるかについては、厳しいのでは? 三菱商事なら、対応できそうだが。。

    いずれにせよ、伊藤忠は、一刻も早く、対応策を公表すべき。そうしないと、懸念を抱えた海外投資家に売り浴びせられるであろう。


    むしろ、伊藤忠をショートして、損保株(MSADとか)をロングした方が、いいのか?
    貸借対照表の計上額は、かなり低く、多額の含み益が数年の間に、顕在化するようだ、

  • ROE=4.6(23年12月末)  及び、 PBR= 0.78倍

    このような体たらくな状況にAGCを導いた現経営陣は、今すぐ、全員退任せよ。
    株主価値を棄損しとる。

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