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新型コロナウィルス患者がほとんど肺炎を併発するのは、通常のインフルエンザ患者に比べて免疫力が低下しているからではないか？高齢者の多くは最後は免疫力が低下して肺炎を併発して亡くなることが多い。新型コロナウィルスはSARSウィルス同様に、インフルエンザウィルスの遺伝子の一部とエイズウィルスの遺伝子の一部で構成されているとの見方もある。エイズウィルスの影響で患者は免疫力が低下し、そこにインフルエンザが来れば、肺炎併発も理解できる。タイでの治療例にもあるように、両者のウィルスに対抗するようにインフルエンザ治療薬と抗HIV薬を投与して効果が得られたとのニュースもうなずける。

日経バイオテク－ONLINEの記事「新型コロナに対する臨床試験を全調査、ゾフルーザやアビガンの成分活用2月4日にアップデート、既存のHIV薬やインフル薬を相次ぎ転用(2020.02.04 21:00)」によると、新型コロナウイルス（2019-nCoV）関連の患者を対象に介入を行う臨床試験（米国と欧州、そして中国の臨床試験登録システムを対象に調査）の計24本について状況をまとめている。それによると、いづれも「SARSやMERSに効いた薬を相次いで投与」しており、特に投与する薬剤として最も多かったのは、リトナビルとロピナビルの配合薬だったという。「ロピナビルは、HIVのプロテアーゼ活性を阻害して、感染性のある成熟したHIVの産生を抑制する作用機序を有する。また、リトナビルは、薬物代謝酵素のシトクロムP450（CYP）3Aにロピナビルが代謝されるのを競合的に阻害し、ロピナビルの血中濃度を上昇させる役割を担う。米国や日本では、米AbbVie社の抗HIV薬「カレトラ」（ロピナビル・リトナビル配合）として知られているもので、一部報道では、AbbVie社も臨床試験で投与されていることを認めている。」要するに抗HIV薬を中心に研究が進んでいるようだ。

2月6日、「国内で散発的流行起きていてもおかしくない」 と新型肺炎で感染症学会が見解を出した。クルーズ船内で既に61人もの感染者を出しているし、武漢からの日本への入国者が、入国禁止措置が出される前に、多数に上っていたことを考えると、国内で散発的な感染が起こっていてる可能性がある。現在、新型コロナウィルス感染の有無を検査できるのは、
(ア) 発熱または呼吸器症状（軽症含む）を呈する者であって、新型コロナウイルス感染症であることが確定したものと濃厚接触歴があるもの
(イ) 37.5℃以上の発熱かつ呼吸器症状を有し、発症前14日以内に湖北省に渡航または居住していたもの
(ウ) 37.5℃以上の発熱かつ呼吸器症状を有し、発症前14日以内に湖北省に渡航または居住していたものと濃厚接触歴があるもの
(エ) 発熱、呼吸器症状その他感染症を疑わせるような症状のうち、医学的知見に基づき集中治療その他これに準ずるものが必要であり、かつ直ちに特定の感染と診断することができないと判断し（疑似症に相当）新型コロナウイルス感染症の鑑別を要したもの
と決まっている。
もし、日本人同士で、散発的な感染拡大が起こった場合、上記の（エ）でしか検査してもらえない。要するに重度の肺炎症状で近隣の医者では判断できないときに、はじめて検査してもらえる。これでは真の患者数は把握できないし、蔓延する可能性が高い。
国は、感染症学会の指摘を真摯に受け止め、水際対策は不完全であることを認めて、次の対策に乗り出すべきだろう。

厚生省ホームページを見ると、日本国内の感染症病床は
特定感染症指定医療機関 ： 4医療機関（10床）：
第一種感染症指定医療機関 ： 55医療機関（103床）：エボラ出血熱、ペスト等
第二種感染症指定医療機関（結核を除く） ：351医療機関（1,758床）：SARS、鳥インフルエンザ等
である。新型コロナルウィルス感染症は特定感染症ではあるが、将来的には第二種相当になる可能性がある。いづれにしても、上記合わせても、1871床しかない。中国のように感染者が１万人を越える事態になれば、感染症対策ができない病床での治療が余儀なくされる。武漢の事態は決して他人事ではない。政府関係者はその危機意識を持って対処してほしい。政府内に対策本部を作るべきではないか？厚生省だけに任せるのではなく、もっと専門的なブレーンを置いて全体を見渡して対策してほしい。

日本政府は新型コロナウィルス感染者数を小さく見せる方向に舵を切ったように見える。クルーズ船の患者数を日本由来の患者数から除外したり、PCR検査する基準を人工呼吸器を必要とする肺炎患者に限定するなど、コロナウィルス感染者を発見する機会を極力減らそうとしているように見える。武漢からの帰国者は比較的30~40代の現役ばりばりの人々で感染者でも症状が比較的軽度で済んでいる。一方、クルーズ船の発生患者は60代以上が多く、持病持ちの方も多いと聞くので重症化の危険性が武漢帰りの方々より高いだろう。日本由来の患者数からは除外されるので、見かけ上は、日本由来の患者の症状は軽度の方々がほとんどということになろう。日本国内でこれから感染する人も若い人や壮年者の多くは、重度の肺炎にならないので、日本中を活動することになって、逆に、周りの免疫力の低いお年寄りたちに移す恐れがある。お年寄りが重度の肺炎になって初めてPCR検査がしてもらえるが、PCR検査する前に症状が悪化し、死亡してしまう恐れもある。最終的にどういう状況になるかというと、潜在的な感染者は多いが、表に見える感染者は少なく、日本は新型コロナウィルスの封じ込めに成功したという話になりかねない。中国政府が最初、情報を抑えこもうとしたと同様なことが日本でも起こり得る。以前は、感染が疑われれば、病院に行く前に保健所に連絡して指示を仰げと言われていたが、今は、保険所に連絡しても、呼吸困難な肺炎でない限りは、通常の病院へ行って構わないとなり、院内感染等、ますます、感染拡大させる方向に進む。日本政府には真の意味での感染拡大阻止の強い姿勢が求められる。

「コロナウィルスのワクチン開発、特許取得していたビルゲイツ財団」（このタイトルでWeb検索すれば、記事に行き当たる )という坂崎文明氏の記事によると、
・ビルゲイツ財団はコロナウィルスワクチン開発に関する特許を事前に取得
・2019年10月に「ＥＶＥＮＴ201」で今回のコーモリ由来のコロナウィルスの伝搬を予想(3000万人の死亡を予測）
・ハーバード大学教授と2人の中国人を3つの別個の中国関連事件で起訴（米国で開発・保存していたウィルス情報を盗み出し、中国の武漢理工大学に持ち込んだ）
・マレーシア首相の特別補佐を歴任したマティアス・チャン氏が、「昨年１０月に中国・武漢市にアメリカ軍３００人が軍事計画への参加を目的に滞在していた事にも触れ、「この出来事からちょうど２週間後にあたる、昨年１１月に武漢市で最初の新型コロナウイルスへの感染例が報告された」としました。」さらに、「この２週間という期間は、学術的な発見によればこのウイルスの潜伏期間に相当する」とし、「60の国際便、100の国内便、国内最大の特急列車網を備えた交通の要所である武漢市での感染例の報告から２ヶ月後、そしてちょうど中国の新年の前夜に、危険なウイルスの発生が発表された」と語っています。」

その他、詳細は上記記事を見て欲しいが、世界一の金持ちであるビルゲイツが人口抑制論者で、ワクチン接種で人口抑制を唱える人物でもあり、スペイン風邪のような数千万人が死亡するウィルスパンデミックをあたかも期待するような活動をしていることは何をかいわんやである。
ウィルスパンデミックシミュレーションでは、効果的な対策はウィルスワクチンを弱者ではなく、強者に投与すべきという結論も出ていて、まさに自分たちを含む強者だけが生き残ることを正当化しようとしている。

その他、記事で気になるのは、今回の新型コロナウィルスの伝搬がスペイン風邪のようになることはないこと、しかし、思った以上に潜伏期間が長いこと、再発すると病状が悪化する可能性があると指摘しており、今回の騒動もも少し、油断せずに様子を見る必要がありあそうだ。

一番の風説は、政府の説明である。今日のゴゴスマTVに電話に出た19日にクルーズ船を感染なしで下船した男性が証言するには、検体を取ったのは2/4でその結果が知らされたのは下船直前だという。2/5以降に感染しているかもしれないのに、これでは、全く政府のやっていることは信用できない。外国から日本が見放されるのもうなずける。

違反報告で、問題ユーザを通知した。

亡くなった84歳の女性は、横浜港に到着した直後の5日に発熱し、6日には下痢の症状もあったが、それなのに、ウイルス検査を受けて搬送されたのは1週間後の12日になってからとのこと。これは当初、体調不良の人からウイルス検査を行うとしていた厚労省の方針とは矛盾する。（以上、テレ朝、社会部・小松隆次郎記者報告）
これでは、治るものも治らない。無統制な状態で、殺されたようなもの。

機関の空売り残高情報
計算日 空売り者 残高割合 増減率 残高数量 増減量 備考
2020/02/19 モルガン・スタンレーMUFG 1.630% +0.180% 142,275株 +14,900
2020/02/18 Credit Suisse AG 2.640% +0.760% 230,400株 +65,600
2020/02/18 JPモルガン証券 2.280% -0.170% 199,400株 -14,500
2020/02/17 Credit Suisse AG 1.880% +0.590% 164,800株 +51,500
2020/02/14 Credit Suisse AG 1.290% +0.290% 113,300株 +25,700
2020/02/14 JPモルガン証券 2.450% -0.110% 213,900株 -10,300
2020/02/14 モルガン・スタンレーMUFG 1.450% +0.230% 127,375株 +20,300
2020/02/13 JPモルガン証券 2.560% -0.110% 224,200株 -8,900
2020/02/13 モルガン・スタンレーMUFG 1.220% +0.120% 107,075株 +10,600
2020/02/12 モルガン・スタンレーMUFG 1.100% +0.070% 96,475株 +6,200
2020/02/10 JPモルガン証券 2.670% -0.170% 233,100株 -15,200
2020/02/10 モルガン・スタンレーMUFG 1.030% +0.300% 90,275株 +26,500
2020/02/10 Deutsche Bank London 0.530% 0% 46,600株 再IN（前回2019-07-17

国立医療は、自分たちがイニシアティブを取れなくなることを恐れているのでは？

既得権益を守りたい側の論理

SARSは中国人を狙い、MERSはアラブ人を狙い、新型コロナはアジア人を中心に（そこにとどまらないか）狙ったか？

某国機関はターゲット国の人種の遺伝子情報を集めている。

注意するのは人混みだけではない。空に注意。消えない飛行機雲を見たら避けるべし。

抗体がなくなるから再発する

致死力が強すぎると、宿主を殺してしまい、ウィルス自体が生き残れない。そのため、感染力を強くし、他の宿主を探して生き延びようとする。致死力はほどほどというのが始末に困る。

クルーズ船で業務した多数の厚労省職員がウィルス検査なしに職場に戻って業務しているという。厚労省でさえ、その程度だからウィルス感染が拡大するのも当たり前。イタリア北部でも38歳男性が発症し医療関係者5人を含む15人がウィルス感染したという。感染力の強さに注意が必要だ。

官僚の力を借りないと国会答弁できない大臣は、それこそ感染してしまうよ。一人感染したら、国会や予算委員会等は開催できなくなる。総理大臣はもっと危機意識を持つべきだ。

フランスのルメール経済相は医薬品などの原料が中国に大きく依存していることを懸念し、調達先を変えることを検討するとしている。恐らく、フランス以外の世界の国々も同様だろう。これを機会に日本の医薬品原料をフランス等各国に売り込むなどの戦略を政府は立案し、実行すべきだろう。日本の役人も頑張ってくれ。目の前の出来事だけに目を奪われずに。