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★Kudanの売上予想は下方修正が続いており、未達の常習犯かと思われる
～～注意が必要なのは、決算発表当日に下方修正が出ること～～

23年3月期　　売上予想　　500　　　　　　　実績332
22年3月期　　売上予想　　300～350　　　　実績271

単位：百万円

となっており、売上予想の未達が続いており、この会社は大風呂敷を広げて、それを全然達成できないという実績が続いている。

24年3月期は、足元は大幅な減収が続いているが、今期はなんと増収の予想となっている。

こんな大風呂敷な売上予想は達成できるのだろうか？それとも、昨年と同じように大幅な下方修正を出すのだろうか？

このような信用できない上場企業は、本来は上場されることが許されることではないと思われる。

また、注意が必要なのは、決算発表当日に下方修正が出ることもあり、いつ出るかわからないということ。

★補助金収入が利益として発現するのは気が遠くなるぐらい先であることが判明

今回の決算の「特別利益及び特別損失の計上」により、補助金収入は投資が実現した時に受け取れるが、同時に同額の固定資産の圧縮損を計上するため、補助金の「受取時」には利益が計上されないことが判明。

利益が計上されるのは、固定資産の圧縮により減価償却が少なくなった結果として、時間の経過として発現するが、それはとても先のことであり、ゆっくりと計上が進むことになるため、いつになるかわからないぐらい先のことである。（AI開発者にクラウドの利用価格を相場より安く貸すことが前提になっている制度なのでひょっとしたら、補助金があってもたいして利益が上がらないということも考えられる）

そもそも、投資計画自体がどれぐらい実現するかもわからないので、絵にかいた餅と言えるだろう。

また、巨大IT企業をはじめとして多くの企業が巨額の投資を発表してるため、将来データセンターは、供給過剰に陥る可能性も高く、3-4年後には、稼働率の低いデータセンターが続出するかもしれません。

稼働率が低いということは、大赤字ということです。

★さくらの提供しているサービスは「ただのサーバー貸し」で低付加価値ビジネス

コモディティ化された低収益サービスだと思われるので、大した価値はないと思われる。競合でも同様のサービスは受けられるし、サービスの質に大した差はありません。したがって、価格競争に陥ります。

さくらのビジネスモデルは、NVIDIAとは対極にあるビジネスモデル。

NVIDIAはオンリーワンでこの会社じゃないと受けられないサービス・製品がある。

さくらは他社でも全然代替可能なコモディティビジネス。

したがって、現在のバリュエーションはありえない水準で、近いうちにまたガラが来るでしょう。

あと、SMCIと勘違いしてる人がいますが、SMCIは「メーカーでオンリーワン企業」
さくらは、「サーバー貸し」でコモディティ企業

★さくらインターネットの営業利益予想の未達が続いており、未達の常習犯かと思われる～～信用できない会社の典型例～～

24年3月期　　営業利益予想　　1,450　　→→→　　実績884
23年3月期　　営業利益予想　　1,390　　→→→　　実績1,093

単位：百万円

この会社は大風呂敷を広げて、それを全然達成できないという実績が続いており、はっきり言って信用できない企業である。

また、24年3月期の決算発表時に同時に下方修正も発表するという、タイムリーディスクロージャーの趣旨を愚弄する発表をした。
この会社のこのようなふるまいは、投資家や株主を軽視していることは明らかである。

さくらインターネットは再び25年3月期も大風呂敷を広げた利益予想を出しているが、賢明な投資家は騙されてはいけない。

★悲報、類似業界の中国「LiDAR」大手の収益性が驚くほど低いことが判明
～SLAM企業も同様に収益性が低いのではないかという疑念を抱かせる～


3月12日に発表された中国LiDAR大手の禾賽科技（ホーサイ・テクノロジー）の通期決算を見ると、LiDAR出荷台数は前年比2.76倍の22万2000台の約383億5894万円と一見絶好調に見える。ところが、なんと純損益は約97億2768万円の大赤字で、損失額は前年比58.2％拡大したとのこと。

これはKudanのようなSLAM企業の収益性も実は驚くほど低いのではないかという疑念を抱かせる結果である。

多くの人は、ニッチでコアな製品を作ってる企業の収益性は高いのではないかというイメージがあるかもしれないが、実情は全く異なり、Kudanの収益性もかなり低いかもしれないということを暗示している。


万に一つ（可能性はほとんどゼロだと思われるが）自動運転システムのトップ10企業などにKudanのSLAMが採用されるようなことがあったとしても、ほとんど利益は上がらず、そういった自動運転システム企業に買いたたかれる下請けとしての厳しい現実があるかもしれない。

★Kudanの売上予想は下方修正が続いており、未達の常習犯かと思われる
～～信用できない会社の典型例～～

23年3月期　　売上予想　　500　　　　　　　実績332
22年3月期　　売上予想　　300～350　　　　実績271

単位：百万円

となっており、売上予想の未達が続いており、この会社は大風呂敷を広げて、それを全然達成できないという実績が続いている。

24年3月期は、足元は大幅な減収が続いているが、今期はなんと増収の予想となっている。

こんな大風呂敷な売上予想は達成できるのだろうか？それとも、昨年と同じように大幅な下方修正を出すのだろうか？

このような信用できない上場企業は、本来は上場されることが許されることではないと思われる。

★海外のSLAM技術の競合はKudanよりもはるかに技術的に進展している
～Kudanは負け組かと思われる～

海外の自動運転システムの競合などは、部分的な商用化に成功しており、Kudanとは技術的に雲泥の差があると思われる。

米調査会社Navigant Researchは、2020年に自動運転システム企業のトップ10ベンダーを発表しており、下記のような結果となっている。

1位：Waymo
2位：Ford
3位：Cruise
4位：百度
5位：Intel・Mobileye
6位：Aptiv・現代自動車
7位：VWグループ
8位：Yandex
9位：Zoox
10位：Daimer – Bosch

Kudanの中小企業並みの貧弱な売上水準から推定すると、これらの企業のどこにも採用されておらず、技術的に優れた競合がたくさんいると思われ、こういった自動運転システムに採用されたSLAM技術の中から、勝ち組企業が誕生すると考えられる。

わざわざ遅れたSLAM技術を持ってる企業と手を組む自動車会社などはあまり考えられないので、Kudanの将来は暗いと思われる。

先端技術競争は、NVIDIAの例でもわかるように、1位の企業がすべてを勝ち取るイメージなので、2位以下の企業はかなり厳しく、Kudanのようにトップ10にすら入ってないと思われる技術が、将来開花する可能性はかなり低く、夢のまた夢であろう。

そういったことは、中小企業並みのKudanの売上水準とその売上水準が減少傾向にあることからも多くのユーザーに評価されていないことは明らかであろう。

★さくらの提供しているサービスは「ただのサーバー貸し」で低付加価値ビジネス

コモディティ化された低収益サービスだと思われるので、大した価値はないと思われる。競合でも同様のサービスは受けられるし、サービスの質に大した差はありません。したがって、価格競争に陥ります。

さくらのビジネスモデルは、NVIDIAとは対極にあるビジネスモデル。

NVIDIAはオンリーワンでこの会社じゃないと受けられないサービス・製品がある。

さくらは他社でも全然代替可能なコモディティビジネス。

したがって、現在のバリュエーションはありえない水準で、近いうちにまたガラが来るでしょう。

あと、SMCIと勘違いしてる人がいますが、SMCIは「メーカーでオンリーワン企業」
さくらは、「サーバー貸し」でコモディティ企業

何の利益にもつながらないIRネタを連発してるのは、利益につながるIRがもうないということだね。

Kudan、残念

>>No. 754

「噴いたら売り」という原則を守ってる人は、3500円前後の高値からずっと握ってるという愚かな行いをしたものは少ないだろう。

この掲示板には、この原則を守らずにずっと握っていて、株価が半分になったのを人のせいにしてわめき散らしている輩が多い。

恥ずかしいとは思わないのか

【仕手株の長期投資で成功したやつはいない】
～Kudanは東証が認めた仕手株～

増担保規制が入った過去があるということは東証が仕手株であることを認定したようなものである。

仕手株の長期投資はほぼ100％失敗する。（逆に仕手株の長期投資で成功した例があったら教えてほしい）

どこかで退出しないと目も当てられない結果になるだろう

どうしてもギャンブルしたい人は「噴いたら売り」を鉄則にするとよいだろう

間違っても長いこと保有してはいけない。

仕手株の長期保有は不幸への近道である

利食い千人力！

株価が1/10ぐらいになった、ＦＲＯＮＴＥＯなどは仕手株の典型的な末路

★悲報・NVIDIAには自動運転においてKudanとは別のSLAM技術のパートナーがいると思われる～～NVIDIAとの関係はかなり薄い関係かと～～

NVIDIAには「NVIDIA DRIVE™ プラットフォーム」という自動運転のプラットフォームがあり、Kudanの中小企業並みの売上などを考慮すると、このプラットフォームには全く関与していないことが強く推定され、NVIDIAにはSLAM技術のパートナーがいるか、あるいはSLAM技術の内製化が行われていると思われる。（米国の調査会社でもNVIDIAの自動運転システムは高く評価されている）

KudanとNVIDIAの関係は、「NVIDIA Jetsonプラットフォーム」でKudanのソフトウェアが使えますというかなり「薄い関係」であり、Kudanの売上増にはほとんどつながらないだろう（Kudanのソフトウェアの技術向上をはかり、最終的なユーザーであるロボットメーカー、自動車メーカーなどがKudanのソフトウェアを使わない限り売上増は見込めない）

稼ぎが平均以下の冴えない男（Kudan）が絶世の美人の女子アナ（NVIDIA)に恋をしたが、その女子アナには当然IT社長や大リーガーのようなKudanとは比べ物にならない大物の大本命がいた感じですね

Kudan、残念

★海外のSLAM技術の競合はKudanよりもはるかに技術的に進展している
～Kudanは負け組かと思われる～

海外の自動運転システムの競合などは、部分的な商用化に成功しており、Kudanとは技術的に雲泥の差があると思われる。

米調査会社Navigant Researchは、2020年に自動運転システム企業のトップ10ベンダーを発表しており、下記のような結果となっている。

1位：Waymo
2位：Ford
3位：Cruise
4位：百度
5位：Intel・Mobileye
6位：Aptiv・現代自動車
7位：VWグループ
8位：Yandex
9位：Zoox
10位：Daimer – Bosch

Kudanの中小企業並みの貧弱な売上水準から推定すると、これらの企業のどこにも採用されておらず、技術的に優れた競合がたくさんいると思われ、こういった自動運転システムに採用されたSLAM技術の中から、勝ち組企業が誕生すると考えられる。

わざわざ遅れたSLAM技術を持ってる企業と手を組む自動車会社などはあまり考えられないので、Kudanの将来は暗いと思われる。

先端技術競争は、NVIDIAの例でもわかるように、1位の企業がすべてを勝ち取るイメージなので、2位以下の企業はかなり厳しく、Kudanのようにトップ10にすら入ってないと思われる技術が、将来開花する可能性はかなり低く、夢のまた夢であろう。

そういったことは、中小企業並みのKudanの売上水準とその売上水準が減少傾向にあることからも多くのユーザーに評価されていないことは明らかであろう。

★悲報、類似業界の中国「LiDAR」大手の収益性が驚くほど低いことが判明
～SLAM企業も同様に収益性が低いのではないかという疑念を抱かせる～


3月12日に発表された中国LiDAR大手の禾賽科技（ホーサイ・テクノロジー）の通期決算を見ると、LiDAR出荷台数は前年比2.76倍の22万2000台の約383億5894万円と一見絶好調に見える。ところが、なんと純損益は約97億2768万円の大赤字で、損失額は前年比58.2％拡大したとのこと。

これはKudanのようなSLAM企業の収益性も実は驚くほど低いのではないかという疑念を抱かせる結果である。

多くの人は、ニッチでコアな製品を作ってる企業の収益性は高いのではないかというイメージがあるかもしれないが、実情は全く異なり、Kudanの収益性もかなり低いかもしれないということを暗示している。


万に一つ（可能性はほとんどゼロだと思われるが）自動運転システムのトップ10企業などにKudanのSLAMが採用されるようなことがあったとしても、ほとんど利益は上がらず、そういった自動運転システム企業に買いたたかれる下請けとしての厳しい現実があるかもしれない。

★Kudanの売上予想は下方修正が続いており、未達の常習犯かと思われる
～～信用できない会社の典型例～～

23年3月期　　売上予想　　500　　　　　　　実績332
22年3月期　　売上予想　　300～350　　　　実績271

単位：百万円

となっており、売上予想の未達が続いており、この会社は大風呂敷を広げて、それを全然達成できないという実績が続いている。

24年3月期は、足元は大幅な減収が続いているが、今期はなんと増収の予想となっている。

こんな大風呂敷な売上予想は達成できるのだろうか？それとも、昨年と同じように大幅な下方修正を出すのだろうか？

このような信用できない上場企業は、本来は上場されることが許されることではないと思われる。

★悲報・NVIDIAには自動運転においてKudanとは別のSLAM技術のパートナーがいると思われる～～NVIDIAとの関係はかなり薄い関係かと～～

NVIDIAには「NVIDIA DRIVE™ プラットフォーム」という自動運転のプラットフォームがあり、Kudanの中小企業並みの売上などを考慮すると、このプラットフォームには全く関与していないことが強く推定され、NVIDIAにはSLAM技術のパートナーがいるか、あるいはSLAM技術の内製化が行われていると思われる。（米国の調査会社でもNVIDIAの自動運転システムは高く評価されている）

KudanとNVIDIAの関係は、「NVIDIA Jetsonプラットフォーム」でKudanのソフトウェアが使えますというかなり「薄い関係」であり、Kudanの売上増にはほとんどつながらないだろう（Kudanのソフトウェアの技術向上をはかり、最終的なユーザーであるロボットメーカー、自動車メーカーなどがKudanのソフトウェアを使わない限り売上増は見込めない）

稼ぎが平均以下の冴えない男（Kudan）が絶世の美人の女子アナ（NVIDIA)に恋をしたが、その女子アナには当然IT社長や大リーガーのようなKudanとは比べ物にならない大物の大本命がいた感じですね

Kudan、残念

★海外のSLAM技術の競合はKudanよりもはるかに技術的に進展している
～Kudanは負け組かと思われる～

海外の自動運転システムの競合などは、部分的な商用化に成功しており、Kudanとは技術的に雲泥の差があると思われる。

米調査会社Navigant Researchは、2020年に自動運転システム企業のトップ10ベンダーを発表しており、下記のような結果となっている。

1位：Waymo
2位：Ford
3位：Cruise
4位：百度
5位：Intel・Mobileye
6位：Aptiv・現代自動車
7位：VWグループ
8位：Yandex
9位：Zoox
10位：Daimer – Bosch

Kudanの中小企業並みの貧弱な売上水準から推定すると、これらの企業のどこにも採用されておらず、技術的に優れた競合がたくさんいると思われ、こういった自動運転システムに採用されたSLAM技術の中から、勝ち組企業が誕生すると考えられる。

わざわざ遅れたSLAM技術を持ってる企業と手を組む自動車会社などはあまり考えられないので、Kudanの将来は暗いと思われる。

先端技術競争は、NVIDIAの例でもわかるように、1位の企業がすべてを勝ち取るイメージなので、2位以下の企業はかなり厳しく、Kudanのようにトップ10にすら入ってないと思われる技術が、将来開花する可能性はかなり低く、夢のまた夢であろう。

そういったことは、中小企業並みのKudanの売上水準とその売上水準が減少傾向にあることからも多くのユーザーに評価されていないことは明らかであろう。

★さくらの提供しているサービスは「ただのサーバー貸し」で低付加価値ビジネス

コモディティ化された低収益サービスだと思われるので、大した価値はないと思われる。競合でも同様のサービスは受けられるし、サービスの質に大した差はありません。したがって、価格競争に陥ります。

さくらのビジネスモデルは、NVIDIAとは対極にあるビジネスモデル。

NVIDIAはオンリーワンでこの会社じゃないと受けられないサービス・製品がある。

さくらは他社でも全然代替可能なコモディティビジネス。

したがって、現在のバリュエーションはありえない水準で、近いうちにまたガラが来るでしょう。

あと、SMCIと勘違いしてる人がいますが、SMCIは「メーカーでオンリーワン企業」
さくらは、「サーバー貸し」でコモディティ企業

★さくらインターネットの営業利益予想の未達が続いており、未達の常習犯かと思われる～～信用できない会社の典型例～～

24年3月期　　営業利益予想　　1,450　　→→→　　実績884
23年3月期　　営業利益予想　　1,390　　→→→　　実績1,093

単位：百万円

この会社は大風呂敷を広げて、それを全然達成できないという実績が続いており、はっきり言って信用できない企業である。

また、24年3月期の決算発表時に同時に下方修正も発表するという、タイムリーディスクロージャーの趣旨を愚弄する発表をした。
この会社のこのようなふるまいは、投資家や株主を軽視していることは明らかである。

さくらインターネットは再び25年3月期も大風呂敷を広げた利益予想を出しているが、賢明な投資家は騙されてはいけない。

★補助金収入が利益として発現するのは気が遠くなるぐらい先であることが判明

今回の決算の「特別利益及び特別損失の計上」により、補助金収入は投資が実現した時に受け取れるが、同時に同額の固定資産の圧縮損を計上するため、補助金の「受取時」には利益が計上されないことが判明。

利益が計上されるのは、固定資産の圧縮により減価償却が少なくなった結果として、時間の経過として発現するが、それはとても先のことであり、ゆっくりと計上が進むことになるため、いつになるかわからないぐらい先のことである。（AI開発者にクラウドの利用価格を相場より安く貸すことが前提になっている制度なのでひょっとしたら、補助金があってもたいして利益が上がらないということも考えられる）

そもそも、投資計画自体がどれぐらい実現するかもわからないので、絵にかいた餅と言えるだろう。

また、巨大IT企業をはじめとして多くの企業が巨額の投資を発表してるため、将来データセンターは、供給過剰に陥る可能性も高く、3-4年後には、稼働率の低いデータセンターが続出するかもしれません。

稼働率が低いということは、大赤字ということです。