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投稿コメント一覧 (14881コメント)

  • 中国の上海市で鳥インフルエンザで男性2人死亡。もう一人の女性感染者も危篤状態らしい。
    この鳥インフルエンザは,強毒性で知られるH5N1型ではなく,H7N9型の低病原性で本来「ヒトには感染しない」とされていたものが,ヒトに感染する能力を獲得し,毒性を高めた可能性も否定できない。
    今こそ,日本のバイオ研究で人類を救う時。
    株の購入で微力ながら協力したいと思う。(金儲けじゃない)
    何しろ,多くの日本人・中国人が上海と行き来しているし,2/3の致命率(もしかしたら100%)ならシャレにならん。

  • 北朝鮮が韓国と戦時状態に入っているが,このまま緊張状態が続くと戦争になるかも知れない。
    もちろんいきなりの全面戦争にはならないだろうが,局地的な武力衝突はいつ起こってもおかしくはない状況になってきた。
    朝鮮戦争が再開された場合,韓国は経済どころでは無くなるだろうし,平和を前提に発展しているサムスンなどは大暴落は避けられないだろう。

  • これまで「ヒトに感染することは無い」と思われていたH7N9型の鳥インフルエンザが人間に感染した。弱毒性といわれていたものが既に2名の死亡,1名重体(2名か?)
    想定外続きだ。それも悪い方へ。
    免疫生物研究所のワクチン開発力・量産体制に期待。
    科学の力で日本人・中国人,世界の人々を鳥インフルエンザから救ってくれ。

    大したことはできないが,私は取りあえず株を買う。

  • No.19524 強く買いたい

    鳥インフルエンザ

    2013/04/09 01:47

    中国で猛威をふるいつつある「H7N9型 鳥インフルエンザ」に対し,我々は未だ有効な対抗策を持っていません。日本などではワクチン開発に着手している頃でしょうが,開発されてもワクチンはすぐに接種することはできません。その前に動物実験などを通して安全性を確かめる必要があるからです。
    では,その治験(動物実験等)を行う会社はどこか? 競合する他社はあるのか?
    それは各自でお確かめください。

  • 中国でH7N9鳥インフルエンザ感染急増60人、死亡は13人
    上海市では13日までに、同居していた夫婦2人がH7N9鳥インフルエンザに感染していたことが確認された。(サーチナ 4月14日(日)22時56分配信)
    これはヒト-ヒト感染を強く示唆する。
    ワクチン開発の過程で前臨床試験(動物実験)は不可欠。

  • この分で行くと,日本国内に入ってくるのは時間の問題でしょう。
    現時点で「ヒト-ヒト感染」を示す証拠は無い,とされてはいますが,SARSの前科もあるので中国政府の発表は全く信用に値しません。むしろこの冬までに「ヒト-ヒト感染」⇒パンデミックは避けられないでしょう。そうなると・・・
    やはりワクチンの開発は急務で,カネに糸目はつけていられなくなるでしょう。
    何しろ致死率20%の鳥インフルエンザ。国家的危機が間近に迫ってきているのですから。
    スマホゲームのアノ会社とは比較になりません。
    遅ればせながら,参加することにしました。少しでもこの会社に頑張っていただきたいですから。

  • 【毎日新聞 4月29日(月)20時44分配信】
    中国山東省の衛生当局は28日夜、同省で鳥インフルエンザウイルス(H7N9型)の感染が初めて確認された棗荘(そうそう)市の男性(36)の息子(4)も感染を確認したと発表した。家族内で複数の感染者が確認されたのは上海市の2例に続き3例目。
    ワクチン開発に「イナリサーチ」の技術力は不可欠。
    私はもう資金が底をついてしまったが,余力のある方,どうか買って欲しい。
    「金儲け」ではなく,この企業を応援して欲しいのだ。

  • 少し下がって来ました。
    日本人の皆さん,今のうちに買ってください。
    H7N9型鳥インフルエンザワクチン開発に,このイナリサーチの技術は不可欠です。
    利食いを目的にしている外国人投資家ではなく,安定した株主を希望します。
    もちろん,今後も株価は上がり続けるでしょう。
    何しろH7N9型は,5月6日に感染症法上の「指定感染症」に指定されますから。

  • 【ロイター 5月2日(木)12時41分配信】
    世界保健機関(WHO)によると、この鳥インフルエンザにより、これまでに24人が死亡、125人以上が感染している。WHOは、この型を「最も致死性の高いウイルスの1つ」と位置づけている。
    致死率の高さや、短期間に比較的多数に感染が広まっていること、ウイルスが人から人への感染能力を獲得する可能性があることから、H7N9型はパンデミック(世界的大流行)となるリスクがあるという。

    気の毒だがワクチン開発のため,カニクイザルには犠牲になってもらわねばならない。

  • テレビ局は構造的に斜陽産業。
    パナソニックは意地を見せることで評価を高め,反対にテレビ局は評価を落とした。
    よしっ! 明日はパナの株を買ってやろう。

  • 中国江蘇省の疾病予防コントロールセンターは6日、感染者が相次いだ鳥インフルエンザ(H7N9型)で、ヒトからヒトに感染したとみられる事例を確認したと英医学雑誌「BMJ」(電子版)に論文を発表した。
    論文によると、江蘇省の60歳の男性から32歳の娘への感染を確認。男性は生きた鳥を扱う市場に出入りした後、3月11日に入院、5月4日に死亡した。娘は生きた鳥との接触はなく、3月21日に発症、4月24日に死亡した。2人が感染したウイルスを調べたところ、遺伝子がほぼ一致した。
     世界保健機関(WHO)は、家族の中で複数の感染者が出た事例はあるが、「ヒトからヒトに感染した証拠はない」としていた。
    読売新聞 8月8日(木)21時33分配信

    細胞培養法を用いた新型インフルエンザワクチンを国内製造,抗インフルエンザウイルス薬「イナビル」を製造販売しているのは「第一三共」

  • 中国江蘇省の疾病予防コントロールセンターは6日、感染者が相次いだ鳥インフルエンザ(H7N9型)で、ヒトからヒトに感染したとみられる事例を確認したと英医学雑誌「BMJ」(電子版)に論文を発表した。
    論文によると、江蘇省の60歳の男性から32歳の娘への感染を確認。男性は生きた鳥を扱う市場に出入りした後、3月11日に入院、5月4日に死亡した。娘は生きた鳥との接触はなく、3月21日に発症、4月24日に死亡した。2人が感染したウイルスを調べたところ、遺伝子がほぼ一致した。
     世界保健機関(WHO)は、家族の中で複数の感染者が出た事例はあるが、「ヒトからヒトに感染した証拠はない」としていた。
    読売新聞 8月8日(木)21時33分配信

    細胞培養法を用いた新型インフルエンザワクチンを国内製造,抗インフルエンザウイルス薬「イナビル」を製造販売しているのは「第一三共」

  • ノバルティスのディオバンの信頼性が失墜した今,第一三共のオルメテックが使われる。

  • 中国・北京市の衛生当局は12日、7月20日に鳥インフルエンザ(H7N9型)感染が確認された河北省の女性(61)が、8月11日に北京の病院で死亡したと発表した。

     中国の衛生当局は、7月31日時点の中国本土での同感染による死者を44人と発表した。このため、現時点の死者は45人となる。中国本土での感染者は前回発表以降、この女性と広東省の計2人の感染が確認され、2市10省で計135人となっている。
    .【読売新聞 8月12日(月)22時1分配信】

  • ピルを製造販売している会社大丈夫かな?

  • H10N8型も油断できないが,H7N9型の鳥インフルエンザへの警戒は必要だ。

    中国本土では、「H7N9」型鳥インフルエンザの感染が散発的に報告されている。国家衛生・計画生育委員会(衛計委)は16日、法定伝染病の疾病状況を発表し、今年11月の1日から30日にかけて全国で3人が「H7N9」型鳥インフルエンザに罹患したことを明らかにした。うち1人は死亡している。《亜州IR株式会社》

  • 大発会でも更に下がるのは避けられない。
    もっとも,ズルズル,ズルズル下げ続けるより一度S安から再スタートした方がマシだと思う。

  • なぜ「売り煽り」に執念を燃やすのかを考えてみると,煽ることによって意図的に株価を下げ,下がったところに「買い」を仕掛けようという作戦でしょう。
    なぜなら,投資家にとって重要なのは,安く買って高く売ることで「利益を得る」ことだからです。自ら利益を得るチャンスを捨ててまで,見ず知らずの誰かのために情報を提供することは不合理以外の何ものでもありません。
    2013年も残すところ3時間足らず。来る年が皆様にとって良い年となることを祈念します。もちろん私にとっても。

  • 犯人が明らかになったら,顔と氏名を公表すべき。
    通名ではなく「本名」(国籍)も。
    それと,問題を公表する前に保有していた自社株を売り抜けた社員。
    インサイダーにならんのか?

  • この冬の感染者数増加はこれからだろう。
    何より中国の鳥インフルエンザの動向が気になる。正しい情報は隠蔽し,農村部では医療機関も受診しない感染者が水面下に大量にいるに違いないからな。
    春節の大移動で中国全土から周辺国,更に世界へウイルスを拡散しそうだ。
    ワクチン研究開発・抗インフルエンザ薬製造販売など医薬品関係株の上昇は留まるところを知らないことになるだろう。

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