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アップルウォッチは革新的だ。だが、ソフトウェアにおもしろさがない。

ウィンドウズならEXCELやWORD、Outlook
アンドロイドならGoogleMapやChorm、GMail
任天堂ゲーム機ならマリオやゼルダ

ヒット商品にはキラーコンテンツを持っていることが多い。
商品をそのコンテンツのために買いたくなる、キラーコンテンツだ。
アップルウォッチのキラーコンテンツはまだどこにも見あたらないのが残念だ。

さらに、スマートフォンが日本で普及したには、震災の時、スマートフォンの利便性がある程度広まったからだった。
社会に新しいイノベーションが広まるには、大戦争、大災害、大不況、政変を初めとする国家的な事件がおこらなければ普及しない。

スマートフォンやアップルウォッチがこれ以上普及する国家的有事は滅多に起こらない。

アップルのビジネスは
スマホの時代はもう終わった。
スマホが高性能化したが、たいていのユーザーはゲームをしない、ブラウジングかメール、携帯通話がほとんどの使用用とだ。
そのボリュームゾーン以上の性能を持ったスマホ端末は不要の産物でオーバースペックなので普及しない。
スマホの性能が必要十分になれば、スマホの買い替え期間が長くなる。サードパーティーの電池交換が充実すればなおさらだ。
スマホの平均寿命は2年から４～6年単位に伸びる可能性すら有る。

>>No. 79

ここで書くことは個人的な寝言や、ごく私的な感想である。風説の流説を意図していない。信じるかどうかは確実は掲示板もユーザー次第。

反社会勢力とのリスクが高い。
クレディセゾンの部長が反社のクレジットカードの口座発行や詐欺の取引がよく電話越しで話している個人的なイメージがある。
大声でどなりちらすように喋るのでよく聞こえる感じなのだが、よく反社や暴力団っていう言葉が聞こえてきた個人的なイメージがある。

クレディセゾンでは警察OBを斡旋（事実上の買収、収賄、天下り）に忙しく電話をしていたり警察の就職センターに癒着するためのOB斡旋の談合行為を行っていたイメージがある。

イトマン事件や、アミューズメント企業（パチンコ屋）との取引、西武信用金庫の暴力団との取引の疑いがあるので、反社会的との取引とのリスクは疑わざる得ない。

詳しいことは申し上げられないのですが

社内風土
　個人的なイメージでしか有りませんが。
　
　役員のパワハラが横行しているイメージがある。この会社は会長が大名行列を作り練り歩いたり、豪華な社長室を作っていたりする。
　金魚の糞のように最高権力者の会長にゴマをする、集団が出世していった感じみたい社風のイメージであった。
　会長が1時間～2時間、挨拶という名目で説教と根性論を演説し続ける。その時間の労働コストや給料を会長は気にすらしていない。

　営業や部門で怒声が響き渡り、太った権威主義者の上役や営業部長やその仲間たちがパワハラの指導を毎日繰り広げている。

　宗教まがいの研修や、無意味な成績や表彰式に費用を費やしている。その結果かどうかは不明だが、社員の働き方のアンケートは不満ばかりであったイメージだ。

　警察と談合し、毎年警察OBの口利きや斡旋を行います警察権力と癒着していたイメージだ。
　セゾングループの完全持ち株会社のパチンコ屋がパチンコ違法賭博で搾取し、警察権力で賭博を違法性を黙殺させ、クレディセゾンの金貸しがグレーゾーンぎりぎりの法外な金利で金を貸すまともじゃないシノギを行ってきた。

　もし漫画のカイジの帝愛のモデルがあったらこの会社が最適だろう。賭博、警察をはじめとした国家権力の癒着の温床になっている。

>>No. 79

クレディセゾンに金融とクレジットカードを愛してる社員は一人もいないイメージだ。

クレディセゾンの社員が楽天カードを持つと、なぜか批判される閉鎖的な思考パターンの経営者しかいない。

トヨタ自動車に社員がホンダやベンツに乗ると批判されないだろう。他社の製品を使って、素直に優位性を認めるという真摯ささえも残されていない。

そのくせ、役員はスピリチュアルに傾倒したり、会長の腰巾着だったり、パワハラ日々繰り返したりする集団のイメージがどうしてもある。

会長はよくセクハラを行っていたという勝手なイメージがあるのは個人的な感想である。

この投稿以下は、あくまで個人的な感想であり何も流説の流説肺としていない。寝言や個人の勝手なイメージだ！

>>No. 79

クレディセゾンカードをカードの拡販や与信審査しかしていない。
拡販や新規顧客の獲得のために、スーパーマーケットやショッピングモールにカウンター（受付窓口）を設けている。
楽天カードやIT系のクレジットサービス（paypay 、GooglePay)が拡販の人件費が少ないのと対称的だ。
拡販の人件費の埋め合わせに加盟店手数料を高い割り当いで取らないと利益がでない無駄が多いﾋﾞｼﾞﾈｽﾓﾃﾞﾙだ。
加盟店手数料の引き下げ競争やポイント競争にかてるはずがない。

>>No. 79

ビジネスモデルも今後だめになっていく

クレディセゾンの売上はクレジットカードでなく、詐欺的ともいえる金融商品の売りつけだった。

代表的なのは、日本版サブプライムローンのフラット３５だ。
フラット３５の危なさは（延滞損害金14.5%)のまともな高利を請求される。
そして、フラット３５はサブプライムローン同様の証券化ローンなので民間の投資家にそのリスクを押しつけている。
フラット３５は住宅価格が下がる、金利が上がるのどっちの条件でも容易く破綻する。
サブプライムローンと同じように住宅バブル、建設バブルを作り出し、リスクを民間投資になすりつけ、大量の不良債権を吐き出すことになる気がする。
ビジネスモデル自体が既に腐っている。

>>No. 79

クレディセゾンは個人的なイメージでいうと反社リスクが大きいのと、基幹システムがうまくいくかが不明だ

基幹システムは巨額の投資をした。システムの減価償却として15年間経営の足を引っ張りかねない。
基幹システムに2200億円の金を使うのは疑惑や疑念を抱かざる得ない。
セゾン情報システムズの社長に金を開発費という名目で渡したという疑惑が非常に高い。

クレディセゾンの完全持株会者のコンチェルトはアミューズメント（パチンコ屋）を営業している。
パチンコは賭博であり、三点方式という方法を取っているが、実質は賭博法に違反する犯罪行為である。
コンチェルトの前進は青山の会員制クラブだった。今風にいうと、出会いカフェや相席屋みたいなものだ。
暴力団とパチンコ屋（違法賭博）、高利貸し（法定金利違反）、会員制クラブのケツモチと関係が深い事は一般論としてよく知られている。
警察とパチンコ屋が癒着しているのでパチンコは違法賭博なのに、パチンコ屋は逮捕されない。
コンチェルトやクレディセゾンやコンチェルトは警察OBの天下りを受け入れ、国家権力と癒着しているとの噂がある。
真相は不明だが、かなりにおう事は間違えない。

西武信用金庫もクレディセゾンと共同でカード発行、与信業務を行っていた。
西武信用金庫は反社会的勢力との関与が疑われている。
セゾンカードも反社会的勢力との取引が疑われることはごく自然なこと。
おし、反社会的勢力とクレディセゾンの関与が有れば、そこに働いていた社員関係者は反社会勢力密接関係者だということになる。
クレディセゾンの社員や関係者はほぼ全員が反社勢力（テロリスト、ヤクザ、マフィア）に利益を与えた、犯罪者だということだ。

パチ屋（違法賭博）と警察、朝鮮人犯罪テロリスト（朝鮮人マフィア）との癒着している噂が絶えない。

クレディセゾンという金貸し屋、は古くから朝鮮人犯罪シンジゲートと蜜月の関係だった。（イトマン事件などなど）
警察OBとクレディセゾン、コンチェルト（違法賭博屋）が談合し社会の秩序を破壊し治安を悪化させていた。
考えてほしい、暴力団やテロリストに関係を持ていないことを完全に証明できない企業に投資する意味を。
家族が、子供が友人が親友が、そしてあなたの両親が暴力団に蹂躙され、売り飛ばされ、犯罪の犠牲に今このときも。奴らは狡猾に病原菌のようにねらっている！

危険なフラット３５という、サブプライローンすら子供も悪戯のような、金融商品をなにも知らない人間に売りつけた。
フラット35は住宅を担保にして、住宅ローンを貸し、そのローンのリスクを証券化して投資家に販売する超ハイリスクな金融商品
サブプライムローン同様、リスクが青天井で賭博的な金融商品。
金利が変動した場合や住宅ローン相場が低下した場合は、投資家が買ったフラット３５の債権はたちまちゴミになる。
投資家の損失を被ったことが引き金で、サブプライム危機すら霞む大恐慌がやって来かねない。
この会社が、金融の健全性を破壊し尽くしたとなら無いといいと思うが危なすぎる。

samusungは全体的にお終いだ！

（1）スマートフォン不況
技術の成長はS字を描く。成熟期に入ったスマートフォンに投資を行うのは、バブルを追うような失敗だ。
スマートフォンの高性能化したところで、熱や電池容量がネックになる。
たいていのユーザーはスマホで電話やメール、メモ、カレンダー、Webページの閲覧くらいしか行わない。
相当のヘビーユーザーでも動画の試聴くらいしかスマホを使わない。
たいてい、ゲームのためにスマホは使えない。熱や電池容量のネックは半導体のプロセスルールの微細化では解決できない。
ミドルスペックの3万円～2万円の価格帯がスマホの一番人気の価格帯になる。

クレディセゾンと警察、パチンコと反社

Wikipedia抜粋
警察との癒着

警察庁はパチンコ業界の監督官庁として、その外郭団体である保安通信協会で遊技機の仕様が適正であるかどうかを調べる試験を行ったり、さらに、試験に通過した機種を実際に営業に供して良いかどうかの検定を各都道府県の公安委員会で行ったり、あるいは店舗営業の許可を与えたりするなどの権限を握る立場にあるため、癒着が発生しやすい関係にある。例えば、遊技機の型式試験を行う保安電子通信技術協会の前会長は元警察庁長官であった山本鎮彦であり、職員の1/3を警察出身者が占めることや、パチンコメーカー・アルゼでは元警視総監である前田健治を常勤顧問として迎え入れていたなど、関連団体や企業への天下りとも解釈できる例が見られる。

パチンコ業者の団体である東京商業流通協同組合、東京ユニオンサーキュレーションなどに、多くの警察官が天下りしている。また、貸金業のクレディセゾンの連結会社であるパチンコ業界大手のコンサートホールは、各店舗ごとに警察官1名の天下りを受け入れることを警察への求人で表明している。このようなことから、ジャーナリストの寺澤有は「日本全国でパチンコの違法状態が放置されている理由は、他でもない警察が換金業務を牛耳っているからである」と問題視している。

クレディセゾンとコンチェルト（コンサートホールパチンコ）
クレディセゾンは警察OBを買収してパチンコで収益を上げた。

コンチェルト（株）の前進は青山の会員制クラブの運営だった。
イトマン事件、パチンコと警察OBとの腐敗、

Wikipedia抜粋
警察との癒着

警察庁はパチンコ業界の監督官庁として、その外郭団体である保安通信協会で遊技機の仕様が適正であるかどうかを調べる試験を行ったり、さらに、試験に通過した機種を実際に営業に供して良いかどうかの検定を各都道府県の公安委員会で行ったり、あるいは店舗営業の許可を与えたりするなどの権限を握る立場にあるため、癒着が発生しやすい関係にある。例えば、遊技機の型式試験を行う保安電子通信技術協会の前会長は元警察庁長官であった山本鎮彦であり、職員の1/3を警察出身者が占めることや、パチンコメーカー・アルゼでは元警視総監である前田健治を常勤顧問として迎え入れていたなど、関連団体や企業への天下りとも解釈できる例が見られる。

パチンコ業者の団体である東京商業流通協同組合、東京ユニオンサーキュレーションなどに、多くの警察官が天下りしている。また、貸金業のクレディセゾンの連結会社であるパチンコ業界大手のコンサートホールは、各店舗ごとに警察官1名の天下りを受け入れることを警察への求人で表明している。このようなことから、ジャーナリストの寺澤有は「日本全国でパチンコの違法状態が放置されている理由は、他でもない警察が換金業務を牛耳っているからである」と問題視している

パチンコと在日韓国・朝鮮人の関係

パチンコ産業は在日韓国・朝鮮人の割合が高く、韓国の中央日報によれば、日本に約1万6000〜7000店ほど存在するパチンコ店の経営者に占める割合は90%という指摘がある

北朝鮮の資金源

自民党の武藤嘉文元外務大臣は1993年の国会答弁にて、「パチンコの金が何千億と北朝鮮に行っている」と述べている。 各メディアにおいても、北朝鮮送金問題に関して北朝鮮の資金源として、朝鮮総連に関係するパチンコ業界があるのではないかと言われる

セゾングループがいかに暴力団との関係を持ったと噂されていた。
イトマン事件という過去の事件が有った決して忘れてはならない。
許永中という在日朝鮮人の暴力団関係者がセゾングループと共謀を謀った。
その繋がりは現代でも断ち切られたかは不透明である。