bri*****

毛ハゲを防ぐ増毛スプレーがバカ売れ中。
増毛サプリとセットで。

ほんとうにヤバクなって来ましたね。コロナウイルスは手強い。人類はなめてかかってるがいまだに感染者が増え続けてる。やばい！
リーマンショック以上の危機と言いながら株式の下げが優しすぎる。リーマンのとき日経平均は最低で6000円台でした。それなら今の株式も14000円以下に下がらないとおかしいということになります。運命が決まっているなら14000円に向かうなら今こそ、空売りが大正解かもと思う今日この頃です（笑）😅

https://225225.jp/
CME日経とダウ先物は大暴落
嫌な予感

https://225225.jp/
CME日経とダウ先物は大暴落
嫌な予感

ほんとうにブラックスワンに突入だ！

ダウ再度大暴落！

小生の回りの人でコロナウイルス肺炎の人はだれもいないし、みなマスクをしているが元気で健康的である。マスコミ報道との違和感を感じる。なぜ、マスコミは危機を煽るのか。止めろといいたい。コロナウイルス肺炎から治った元気な人のインタビューを流せといいたい。。85%は風邪症状で治るのだからどんどん仕事を開始すべきである。このままだと世界経済が沈没。復帰に数ヶ月こら年単位かからないか心配になってきた。このままだと第二波の株式大暴落がやってくる。

やばい。ダウが2万を切りそうだ！
世界同時不況の流れ、概念が蔓延ってきた。
しかし、欧州の感染率が高すぎるのは、なぜか、人種の差（遺伝子？）かな？

3月ロイター企業調査：新型肺炎、5割弱で2月事業に影響　3月以降本格化との見方も

2020年3月18日 15:23ロイター

［東京　１８日　ロイター］ - ３月ロイター企業調査によると、およそ５割が新型コロナウィルス感染拡大が２月の事業に影響したと回答した。事業への影響が終息する時期は数カ月先との回答が４割を超え、終息めどが立たないとの回答も２割超となった。感染自体が終息しても事業立て直しには時間を要するとの見方が６─７割を占めている。

影響を少しでも長期化させないために政府に対して求める施策について大企業からは、経済対策や資金繰り支援などよりも医療体制や感染予防策の強化を求める声が最も多く、６割を占めた。

調査は３月２日から１２日までの期間に実施、調査票発送企業は５０２社、回答社数は２３０社程度だった。

＜事業への影響はこれから本格化＞

２月中の事業への影響について、生産・売り上げが前年に比べて１─３割程度減少したとの回答は全体の４２％、３割以上との回答は５％で、合わせて４７％の企業で減少の影響が出ている。

中国工場で人員確保ができず「稼働が５割程度」（電機）、「取引先の自動車関連工場操業停止により受注が減少」（鉄鋼）といった声や、「ホテル稼働率の低下」（不動産）、「集客イベントの中止」（建設）、「コンテナ貨物量減少による施設使用料収入のの減少」（運輸）などがあった。

もっとも、現時点では７割程度の企業で調達品、供給品ともに「不足は１割程度」にとどまっており、大幅な不足には至っていない。

ただ「原材料や部材は在庫があり、売り上げに影響が出始めるのはこれから」（卸売）、「２月は動きが少なかったが、３月に入ってから影響が出ている」（サービス）といった声も目立ち、時間の経過とともに影響は広がってくるとみられる。「影響が出てくるのはもう少し先ではないかと思う」（機械）といった企業も目立つ。

サプライチェーンの見直しを行った企業は８％、見直し検討中が３９％に上った。「ベトナム、タイなどへの生産移管」（金属製品）が実施できた企業もあるが、「見直しは大きなコストアップが懸念材料」（その他製造）、「中国以外で代替の利かないものがかなりあることが判明」（食品）といった声も目立つ。

＜感染終息でも　事業回復は長期化の見方＞

こうした見方を反映して、事業への影響が終息する時期について、「数カ月先」との回答が４３％で最も多かった。「終息めどが立たない」との回答も２２％を占めている。

「中国では（新型ウイルスの感染が）近々終息に向かうかもしれないが、すでに２次感染、３次感染が世界規模で拡大している」（金属製品）、また「有効な治療薬が確立しない中、終息のめどが立たない」（ゴム）など、感染拡大自体の終息に時間がかかるといった理由が挙げられている。

一方で、感染拡大が終息に向かっても、「今後数カ月、サプライヤーに影響が出る可能性がある」（輸送用機器）などこれから影響が出てくる、あるいは調達先の事業立て直しが難しい場合など「経済活動への影響は残る」（精密機器）とみている企業、「サプライチェーンがつながっても、需要停滞は長引くと想定」（輸送用機器）と消費の回復に時間がかかるなどの声もある。

こうした状況から、企業がこの先、政府に最も望んでいる対応策についても聞いた。

安倍政権はすでに緊急対策第２弾までをとりまとめ、感染防止対策や所得補償、中小企業の資金繰り支援を打ち出し、今後の景気対策にも意欲を示している。しかし企業からは「経済対策」を望むとの回答は１８％にとどまり、「医療体制や感染防止策強化」を求める声が５９％と過半数を占めた。

(中川泉　編集：田中志保)

外部リンク

3月ロイター企業調査：五輪中止ならマイナス成長必至、GDP2...

ロイター／ＩＮＳＥＡＤアジア企業景況指数、第1四半期は53に...

新型コロナ対策、世界的景気後退やデフォルト急増もたらす＝Ｓ＆...

アングル：コロナショックで消費減税論、政治的思惑も　現金給付...

航空会社やメーカーに各国政府が支援措置、新型コロナで打撃

広告



ロキソニンS開発会社のリゲイン錠剤が凄い

リゲイン トリプルフォース



46歳の僕が試した結果、上場企業の本気！

ニューモ



五輪中止ならマイナス成長必至、GDP2％超の悪化4割

ロイター



ソフトバンクＧ、ウィーワークＴＯＢ撤回を検討＝関係筋

ロイター



お家の価値、上がってる？

わが家の価値をチェック！

広告

すまいうる



「リーマン」よりやっかい、コロナ株安に政策のジレンマ

ロイター



豪、「海外渡航禁止」勧告　新型ウイルス感染拡大抑制へ対…

ロイ

中国だからたとえば10人中2,3
人だけ治って7,8人が副作用で苦しんでいたら意味がないですね。中国だからあり得る話（笑）

ただ、アビガンはラピアクタもイナビルもゾフルーザも効かない患者への最終兵器で、副作用状況がはっきりして無くて、安全性が確立して無いために厚労省も二の足を踏んでるらしいですね…

今日の日米の金融対策が効果がないのが分かって背筋が寒くなった。コロナウイルスワクチンか特効薬が出るかまで株暴落が続く。ほんとうのブラックスワンが来た。偏向報道で危機をあおる利益追及のマスコミのせいでただのカゼウイルスが恐怖のウイルスかのごとく報道されている。今日もどこかの地域で初めての死者が出たとかの類。たくさんのコロナウイルス風邪や肺炎から治った人のインタビューを報道しろといいたい。どんどん世界がパニック状態になり、相手の投資家をだれも信用できなくなり早く株式を処分しないと破産する恐怖心の連鎖で暴落し続けている。あと1から3ヶ月で日経平均株価が10000から15000円に下落するかもしれない。ここは、先進国が逆に自粛規制を全廃して4月から健康な多くの市民が働き経済活動を開始する事が大事だと考える。コロナ風邪にかかっても85%の人は2w以内に回復するからまた仕事に復帰できます。経済活動停滞による売り上げ減、人員大量解雇から大不況に陥るのが恐い。

ダウ先物、ＣMＥはものすごい勢いで下がってますね。なぜだろう。怖くなってきました。今日は上がるところを売り逃げだ。買い建玉だけはなるべく早く処分した方が良さそうだ。明日はシーソーのように下がるのかな。

新型コロナウイルス治療での使用が検討される新型インフルエンザ薬「アビガン（一般名ファビピラビル）」
　新型コロナウイルスの治療について加藤勝信厚生労働相は22日、新型インフルエンザ薬として備蓄している「アビガン」（一般名ファビピラビル）の効果を確かめる臨床研究として、患者に使い始めたことを明らかにした。ウイルスの増殖を妨げる効果が期待でき、中国でも研究されている。別の抗ウイルス薬の臨床研究も近く始める。

　アビガンは新型インフルエンザ治療薬としてすでに承認されており「安全性は一応、確認されている」（加藤厚労相）ことから、国立国際医療研究センターなど2カ所の医療機関で治療に同意した患者を対象に症状の変化をみる。効果が確認できれば研究に参加する医療機関を増やす。

　アビガンは、タミフルなど既存の薬が効かない新型インフルエンザの流行に備えて政府が備蓄している。胎児に副作用が出る恐れがあるため妊婦には使えない。政府が必要と判断した場合のみ使える条件で2014年に承認された。

新型コロナウイルス治療での使用が検討される新型インフルエンザ薬「アビガン（一般名ファビピラビル）」
　新型コロナウイルスの治療について加藤勝信厚生労働相は22日、新型インフルエンザ薬として備蓄している「アビガン」（一般名ファビピラビル）の効果を確かめる臨床研究として、患者に使い始めたことを明らかにした。ウイルスの増殖を妨げる効果が期待でき、中国でも研究されている。別の抗ウイルス薬の臨床研究も近く始める。

　アビガンは新型インフルエンザ治療薬としてすでに承認されており「安全性は一応、確認されている」（加藤厚労相）ことから、国立国際医療研究センターなど2カ所の医療機関で治療に同意した患者を対象に症状の変化をみる。効果が確認できれば研究に参加する医療機関を増やす。

　アビガンは、タミフルなど既存の薬が効かない新型インフルエンザの流行に備えて政府が備蓄している。胎児に副作用が出る恐れがあるため妊婦には使えない。政府が必要と判断した場合のみ使える条件で2014年に承認された。

新型コロナウイルス治療での使用が検討される新型インフルエンザ薬「アビガン（一般名ファビピラビル）」
　新型コロナウイルスの治療について加藤勝信厚生労働相は22日、新型インフルエンザ薬として備蓄している「アビガン」（一般名ファビピラビル）の効果を確かめる臨床研究として、患者に使い始めたことを明らかにした。ウイルスの増殖を妨げる効果が期待でき、中国でも研究されている。別の抗ウイルス薬の臨床研究も近く始める。

　アビガンは新型インフルエンザ治療薬としてすでに承認されており「安全性は一応、確認されている」（加藤厚労相）ことから、国立国際医療研究センターなど2カ所の医療機関で治療に同意した患者を対象に症状の変化をみる。効果が確認できれば研究に参加する医療機関を増やす。

　アビガンは、タミフルなど既存の薬が効かない新型インフルエンザの流行に備えて政府が備蓄している。胎児に副作用が出る恐れがあるため妊婦には使えない。政府が必要と判断した場合のみ使える条件で2014年に承認された。

明日は買いチャンス 1500～1600円で買えたら最高。現実はきびしいので1730円以上かな。

世界保健機関（ＷＨＯ）のテドロス事務局長は１７日の記者会見で、新型コロナウイルスによる肺炎（ＣＯＶＩＤ１９）について、致死率が約２％で比較的低いとの見解を示し、「重症急性呼吸器症候群（ＳＡＲＳ）や中東呼吸器症候群（ＭＥＲＳ）ほど致命的ではないとみられる」と述べた。

　中国が１７日に提供した感染者約４万４千人の詳細なデータを基に分析した。約８割が軽症で、約１４％が肺炎や息切れが起きる重症、約５％が呼吸困難や多臓器不全を起こし重体となった。高齢者ほど危険性が増す。子どもの感染例は比較的少ないが、さらなる調査が必要だとしている。

　ともにコロナウイルスが原因のＭＥＲＳは致死率が３割以上、ＳＡＲＳは約１割とされる。

　中国政府は１８日、中国本土で１７日に感染者が１８８６人増え計７万２４３６人に、死者が９８人増え計１８６８人になったと発表した。テドロス氏は、中国で新たな感染者数が減る傾向にあると指摘しつつ「減少が続くと見なすのは時期尚早だ」と述べ、警戒を緩めないよう呼び掛けた。

　会見でＷＨＯ当局者は、横浜港に停泊中のクルーズ船「ダイヤモンド・プリンセス」への対応は、船内という特殊環境が事態を困難にしていると指摘。日本国内への感染拡大防止は重要だとしながらも「ウイルスの封じ込めが目的で、人を（船に）閉じ込めることが目的ではない」とし、日本側と今後も対応を緊密に協議していくと述べた。

　ＷＨＯは１７日付の状況報告から、中国湖北省で導入されている臨床診断も含めた感染者数を計上すると決定。感染者は２９カ国・地域の計７万１４２９人に上り、うち中国本土が７万５４８人、シンガポールの７５人、日本の５９人と続く。横浜港のクルーズ船の４５４人は、日本国内分とは別に計上されている。

世界保健機関（ＷＨＯ）のテドロス事務局長は１７日の記者会見で、新型コロナウイルスによる肺炎（ＣＯＶＩＤ１９）について、致死率が約２％で比較的低いとの見解を示し、「重症急性呼吸器症候群（ＳＡＲＳ）や中東呼吸器症候群（ＭＥＲＳ）ほど致命的ではないとみられる」と述べた。

　中国が１７日に提供した感染者約４万４千人の詳細なデータを基に分析した。約８割が軽症で、約１４％が肺炎や息切れが起きる重症、約５％が呼吸困難や多臓器不全を起こし重体となった。高齢者ほど危険性が増す。子どもの感染例は比較的少ないが、さらなる調査が必要だとしている。

　ともにコロナウイルスが原因のＭＥＲＳは致死率が３割以上、ＳＡＲＳは約１割とされる。

　中国政府は１８日、中国本土で１７日に感染者が１８８６人増え計７万２４３６人に、死者が９８人増え計１８６８人になったと発表した。テドロス氏は、中国で新たな感染者数が減る傾向にあると指摘しつつ「減少が続くと見なすのは時期尚早だ」と述べ、警戒を緩めないよう呼び掛けた。

　会見でＷＨＯ当局者は、横浜港に停泊中のクルーズ船「ダイヤモンド・プリンセス」への対応は、船内という特殊環境が事態を困難にしていると指摘。日本国内への感染拡大防止は重要だとしながらも「ウイルスの封じ込めが目的で、人を（船に）閉じ込めることが目的ではない」とし、日本側と今後も対応を緊密に協議していくと述べた。

　ＷＨＯは１７日付の状況報告から、中国湖北省で導入されている臨床診断も含めた感染者数を計上すると決定。感染者は２９カ国・地域の計７万１４２９人に上り、うち中国本土が７万５４８人、シンガポールの７５人、日本の５９人と続く。横浜港のクルーズ船の４５４人は、日本国内分とは別に計上されている。

世界保健機関（ＷＨＯ）のテドロス事務局長は１７日の記者会見で、新型コロナウイルスによる肺炎（ＣＯＶＩＤ１９）について、致死率が約２％で比較的低いとの見解を示し、「重症急性呼吸器症候群（ＳＡＲＳ）や中東呼吸器症候群（ＭＥＲＳ）ほど致命的ではないとみられる」と述べた。

　中国が１７日に提供した感染者約４万４千人の詳細なデータを基に分析した。約８割が軽症で、約１４％が肺炎や息切れが起きる重症、約５％が呼吸困難や多臓器不全を起こし重体となった。高齢者ほど危険性が増す。子どもの感染例は比較的少ないが、さらなる調査が必要だとしている。

　ともにコロナウイルスが原因のＭＥＲＳは致死率が３割以上、ＳＡＲＳは約１割とされる。

　中国政府は１８日、中国本土で１７日に感染者が１８８６人増え計７万２４３６人に、死者が９８人増え計１８６８人になったと発表した。テドロス氏は、中国で新たな感染者数が減る傾向にあると指摘しつつ「減少が続くと見なすのは時期尚早だ」と述べ、警戒を緩めないよう呼び掛けた。

　会見でＷＨＯ当局者は、横浜港に停泊中のクルーズ船「ダイヤモンド・プリンセス」への対応は、船内という特殊環境が事態を困難にしていると指摘。日本国内への感染拡大防止は重要だとしながらも「ウイルスの封じ込めが目的で、人を（船に）閉じ込めることが目的ではない」とし、日本側と今後も対応を緊密に協議していくと述べた。

　ＷＨＯは１７日付の状況報告から、中国湖北省で導入されている臨床診断も含めた感染者数を計上すると決定。感染者は２９カ国・地域の計７万１４２９人に上り、うち中国本土が７万５４８人、シンガポールの７５人、日本の５９人と続く。横浜港のクルーズ船の４５４人は、日本国内分とは別に計上されている。