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2018/10/16付
日本経済新聞　朝刊
ー中略ー　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　さらに注目されるのがキャッシュレス決済だ。ドルトン・キャピタル・ジャパンの松本史雄氏は「増税は景気にマイナスだが、クレディセゾンなどキャッシュレス決済に関連する銘柄には恩恵が及ぶ」と指摘している。
増税の影響を緩和するため、政府は中小店舗でクレジットカードなどを使ってキャッシュレス決済する場合に、増税分の2%をポイントで消費者へ還元する案を検討している。経済産業省によると15年の日本のキャッシュレス比率は約18%。9割近い韓国や50%前後の中国やインドに見劣りする「脱現金」の動きが後押しされるとの見立てだ。
この日は相場が大きく下げるなか、カード事業が主力の丸井グループも小幅ながら上昇。モバイル決済端末を扱うテクノホライゾン・ホールディングス、電子決済システムのメタップスやフライトホールディングスなども上げた。
消費税率の引き上げがもたらす景気への影響は決して楽観できない。米中の貿易摩擦やドル円相場に対する米国によるけん制など、相場環境は14年に比べても不透明感が強い。だからこそ数少ないプラス材料を探る動きが広がりそうだ。

セブン銀行子会社セブン・ペイメントサービスが
メタップスペイメントと現金受取サービスの提携合意
~ 給与即時払いサービスの受取り手段に採用 ~
セブン銀行子会社の株式会社セブン・ペイメントサービス(以下:セブン・ペイメントサービス、 本社:東京都千代田区、代表取締役社長:和田 哲士)は、株式会社メタップスペイメント(以下: メタップスペイメント、本社:東京都港区、代表取締役社長:和田 洋一)と「現金受取サービス」 の提携に合意しましたので、お知らせします。
メタップスペイメントが今回提供開始する給与即時払いサービス「CRIA」(クリア)を通じ、「現 金受取サービス」が利用できるようになりました。これにより、アプリ(CRIA)で申請すると受取 番号(提携先コード・お客様番号・確認番号)がアプリ上にリアルタイムに表示され、原則 24 時間 365 日いつでも銀行口座を介さずにセブン銀行 ATM とセブン‐イレブンのレジで現金を受取れる ようになります。なお、「現金受取サービス」での受取りは 2018 年 12 月開始を予定しています。
セブン銀行、セブン・ペイメントサービスは、日常の不便を解消できるよう、今後も様々な活用を 提案してまいります。
■給与即時払いサービス「CRIA」について 給与即時払いサービス「CRIA」は、給与支給日から繰り上げて、給料日前でも、従業員の申請
によって、働いた勤務実績をベースとした給与の中から一定の割合の金額を前払いでもらえる仕 組みです。そして、企業のコスト負担実質ゼロで実現できる福利厚生サービスです。
日々働いた対価が受け取れることにより、従業員のモチベーションアップや離職率の改善が期 待されています。
株式会社セブン銀行
株式会社セブン・ペイメントサービス
2018年10月15日

いま、pringに登録すると無条件に500円もらえます。10/24まで。

>pringついに登録もれなく500円か！
>これで登録者増えなければ今後キャンペーンの意味なくなるかもね
>期待します

お知らせ

2018.09.28
無料送金アプリ「pring（プリン）」
元祖セルライト潰しの「パーフェクトライン」へQR決済を手数料0.95%で導入。
「プリン095祭」第２弾として、95円でセルライト潰しが体験できます！

お金を「おくる、もらう、払う、チャージ、口座に戻す」がすべて無料の送金アプリ「pring(プリン)」を提供する株式会社pring（東京都港区、代表取締役 荻原充彦)は、新たに株式会社神美（東京都渋谷区、代表取締役社長 田中由佳）が運営する、セルライト潰し専門店「THE PERFECT LINE」への導入が決定いたしました。
これにより、全国61店舗に展開している「THE PERFECT LINE」全店舗にて「pring（プリン）」でのお支払いができるようになります。

SBI証券のテーマ投資の取引サービス
「キャッシュレス決済」にメタップスが上がってますね。

メタップスプラス、ブロックチェーンを利用したカジュアルモバイルゲーム 「DIG STAR」のリリース及び事前登録開始

メタップスプラス | 2018年9月18日

株式会社メタップスの連結子会社である Metaps Plus Inc.（本社：韓国ソウル 以下、「メタップスプラス」)）は、ブロックチェーン技術を活用したカジュアルモバイルゲーム「DIG STAR」を2018年10月に正式リリースすることを予定しています。それに先立ちまして、本日2018年９月18日からの事前登録受付開始を発表いたします。

日本では、pring（プリン）ですね。

日経新聞〜
今どき投資テーマ（4）キャッシュレス　「スマホが財布」広がる
各国の政策も追い風
2018/9/15 2:00 朝刊 [有料会員限定]
「I　will　venmo　you！（ベンモするね！）」。米国の若者の間で共通語にもなっている小口送金サービスを手掛けるのが、米ペイパル子会社のベンモだ。スマートフォン（スマホ）にアプリをダウンロードし銀行口座を登録すれば、友人や家族との間で手数料なしで送金できる。割り勘やお小遣いのやりとりに便利なキャッシュレス決済手段だ。

「pring(プリン)」17万人が参加のランイベント「Color Me Rad」とコラボ決定！ 当日イベント内のブースにて「pring（プリン）」決済がご利用いただけます。

2018.09.10
9月15日に開催される「Color Me Rad 大阪大会 in 浜寺公園」への導入が決定いたしました！

イベント参加者へは「pring（プリン）」特典として、500円をプレゼントいたします。
また、当日はイベント会場内の飲食ブースにてpring決済をご利用いただけます。
イベント概要、並びに特典の受取り方法については、下記詳細をご確認ください。

>本日の日経朝刊2面にニチガスとプリンが登場してますよ☝️見出しは『キャッシュレスNOW さらば銀行口座』です㊗️

ありがとうございます。これですね。
キャッシュレスNOW（3）　さらば銀行口座
迫真
2018/8/30 2:00 朝刊
「海外では、20億人が銀行口座を持っていません」。6月14日に首相官邸で開かれた国家戦略特別区域諮問会議で、ドレミングホールディング最高経営責任者の高崎義一（60）は首相の安倍晋三（63）にこんな数字を披露した。特定の場所で規制を緩める特区の枠組みで高崎が求めたのが、「給料は現金もしくは口座振り込みで払わなければならない」という労働基準法の規制緩和だ。
ー中略ー
日本瓦斯（ニチガス）で働く鳥井三四郎（25）は、営業優秀者への「金一封」をスマートフォンの決済アプリ「プリン」で受け取る。7月20日にもらったのは5万円。「忘れたころに銀行に振り込まれるよりも、手元で入金が確認できるほうがモチベーションが上がる」と笑う。

2018/08/13/17:39
【お知らせ】
17万人が参加のランイベント「Color Me Rad」とのコラボが決定いたしました。
当日はイベント内のブースにて「pring（プリン）」決済がご利用いただけます。

>color me rad!

米インターコンチ取引所、仮想通貨でスタバと連携
仮想通貨 サービス・食品 北米
2018/8/4 11:30
【ニューヨーク=関根沙羅】米インターコンチネンタル取引所（ICE）は3日、仮想通貨の関連会社を新たに設立すると発表した。スターバックスなどと連携し、仮想通貨の売買や保管、決済機能を備えたプラットフォームを開発する。公設取引所と小売業界の大手が仮想通貨市場に参入することで、仮想通貨の普及や投資環境の整備につながる可能性がある。

ICEが新設するのは「バックト（Bakkt）」と呼ぶ会社で、事業内容の詳細は今後発表する。まずは11月に代表的な仮想通貨ビットコインの先物を取り扱う予定だ。ビットコイン先物はシカゴ・マーカンタイル取引所（CME）とシカゴ・オプション取引所（CBOE）が昨年12月から取引を開始している。

スプレッチャー最高経営責任者（CEO）は声明で、ICEの参入で「仮想通貨への世界的な信頼を築くことができる」とした。

スタバは消費者向け決済アプリの開発でバックトと連携する。スタバはスマートフォンで自社製品の注文や決済ができる仕組みの普及に力を入れている。スタバの決済部門担当のマリア・スミス氏は「消費者がデジタル資産をドルに交換し、スタバで利用するためのアプリを開発していく」としている。

スマホQR決済、普及を待たずにサバイバル
コラム(ビジネス) スタートアップ
2018/7/28 6:30
NIKKEI BUSINESS DAILY 日経産業新聞
中国などでは当たり前となっているスマートフォン（スマホ）にQRコードを読み込ませて買い物の支払いを済ませる仕組み。日本では普及前からサービス事業者の競争が激化している。LINEが中小向けの決済手数料を無料にする施策を打ち出すなど、早くも体力勝負の様相を呈してきた。大手との正面衝突を避けるため、スタートアップも知恵を絞る。

中略

■大手もスタートアップも急加速

実はLINE発表の1日前の6月27日、手数料の破壊を宣言していた企業があった。金融とIT（情報技術）を融合したフィンテックを展開するメタップスだ。「店舗の現金の管理コストは1%台とされる。それを下回る決済手数料を一律で提供する」として、独自サービスの「プリン」の手数料を0.95%にすると発表していた。

業界最安値の座を1日で明け渡した形だが、プリン（東京・港）の荻原充彦社長は「うちにしかない強みがある」と強気だ。プリンのアプリではスマホに入金されたお金を銀行口座に手数料ゼロで送金することができる。一方、LINEは1回当たり216円かかる。「必要な分だけスマホに入金し、余ったら口座に戻しておきたいという需要はかなりある」

実際、サービスの進化では先行している。電子マネーの現金化の機能を深掘りし、給料支払いの領域に裾野を広げており、5月には日本瓦斯（ニチガス）と提携した。9月から約1000人の検針員や配達業者向けに、プリンの報酬支払いを始める。アプリにチャージされたお金をそのまま使うほか、口座に移して現金化することもできる。

ほんと良い情報をありがとうございます。テロメライシンの技術導入等、複数社とのライセンス契約や早期承認等、何かしらビックIRの発表が近づいてきている感がしてなりません。

メタップスの最新ニュース

ASIATODAY | 2017年7月17日

　株式会社メタップスの連結子会社である Metaps Plus Inc.(本社:韓国ソウル 以下、「Metaps Plus」)は、アジア初のブロックチェーン技術に基づいたリアルタイム店頭株取引プラットフォーム構築を目指す“ITO-Chain”のTGE（Token Generation Event）に関しMOUを締結したことをお知らせいたします。

　“ITO-Chain”は、 ポケットモバイル（代表パク・ジンホン）とコリアファンディング（代表キム・ヘドン）の両社が進めるブロックチェーンプロジェクトで、ブロックチェーン技術に基づいて、店頭市場における投資家と企業の投資環境革新を目的とし、投資家が直面する問題を解決するために開発された、安全で透明かつ信頼できるブロックチェーンベースでの店頭株金融プラットフォームです。

　当社は今後も経済にポジティブな変化をもたらす技術やTGEを積極的にサポートしてまいります。

良い情報ありがとうございます。内容を張り付けました。　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　小倉駅前商店街
スマホ使い電子決済サービスの実証実験へ
毎日新聞2018年7月14日 02時23分(最終更新 7月14日 02時23分)
　ＪＲ小倉駅（北九州市）前の複数の商店街で、スマートフォンを使った電子決済サービスの大規模な実証実験が今月下旬から始まる。みずほフィナンシャルグループ（ＦＧ）が主導し、数十店舗が参加する予定。地方都市での普及の可能性や運用上の課題を検証し、全国に広げたい考えだ。【高橋慶浩】
　今回導入するのは、中国人向けのサービス「支付宝（アリペイ）」（今月下旬開始）と、みずほ銀行の口座と連動するスマホアプリ「ｐｒｉｎｇ（プリン）」（９月開始）。いずれも店頭のタブレット端末に表示されたＱＲコードをスマホのカメラで撮影して読み取ると、購入者の銀行口座などから代金が引き落とされる仕組みだ。みずほがタブレット端末を無償貸与するほか、店側から徴収する手数料を格安または無料にして、キャッシュレスの利便性を店側にも実感してもらう。年末まで実施する。
　「アリペイ」は中国で５億人が利用し、日本でもコンビニエンスストアや家電量販店などで対応する店舗が増えている。しかし地方の個人商店で導入しているケースは少ない。このため北九州空港へのチャーター便やクルーズ船を利用して中国人観光客が増えても「個人商店にはそれほどお金が落ちない」（市幹部）との悩みがあった。
　みずほは６月から「プリン」の実験を福島県内で始めているが、参加数は１０店舗に満たない。より大規模に行うため、公金を扱う指定金融機関として関係が深い北九州市に持ちかけ、協力を得た。
　国内のスマホ決済は「Ａｐｐｌｅ　Ｐａｙ（アップルペイ）」や「ＬＩＮＥ　Ｐａｙ」「楽天ペイ」などのＩＴ系や「スイカ」などの鉄道系が先行。金融系は遅れているため、実用化のため、いち早く大規模な実験を行う必要があった。
　みずほＦＧは「より多くの店舗が参加するので、普及の可能性を探る良い機会にしたい」と期待する。参加を決めた呉服店店主は「効果は未知数だが、キャッシュレス化の流れは進むと思い、乗り遅れないようにした」と話していてる。

情報ありがとうございます。　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　小売り大手がキャッシュレス決済　実店舗でもデータ収集
高島屋やコンビニ各社　導入急ぐ
小売り・外食
2018/6/17 19:00
日本経済新聞　電子版
　小売り大手がキャッシュレス決済への対応を急いでいる。高島屋は今秋から新型レジを導入、ローソンは全１万４千店で非接触型のクレジットカード決済を可能にする。国内では年100兆円規模の少額決済の大半が現金でなされている。海外で主流のキャッシュレス対応が広がれば、実店舗を訪れる消費者の購買データの収集がより進むことになりそうだ。
高島屋は一部店舗でモバイル決済を導入している（東京・中央）
　高島屋は日本橋店（東京・中央）など大型店のレジを順次刷新する。「微信支付（ウィーチャットペイ）」など中国のスマートフォン（スマホ）決済サービスや、ＩＣチップを読み取る非接触型のクレジットカード決済に対応する。中国人客を中心とするインバウンド消費をさらに促す。松屋も４月、銀座店（東京・中央）で、中国人客の利用を見越し、中国銀聯が手掛ける非接触型のＩＣ決済サービス「ＱｕｉｃｋＰａｓｓ（クイックパス）」を導入した。
　決済のキャッシュレス化は、増加が見込めるインバウンドへの対策にとどまらない。国内の決済分野における現金の比率は８割程度とされる。特に、5000円以下の少額決済（年100兆円規模）については９割が現金決済。これをキャッシュレスに置き換えれば、現金決済では捕捉ができなかった実店舗での購買データを収集・分析し販促に生かせるようになる。無人レジの導入や無人店舗の新設といった店舗運営の効率化にもつながる可能性もある。
　ローソンは年内にも全１万４千店で端末にかざすだけで決済できる非接触型のＩＣクレジットカードを使えるようにする。セブン＆アイ・ホールディングスは19年度末までにスマホのモバイル決済を始める。イオンはビザ・ワールドワイド・ジャパンと20年までに約１万6000店で非接触型決済を導入する。
　ＪＣＢが２月に消費者１千人を対象に実施した調査では、支払いがキャッシュレス化していると答えた人が約34％で、現金決済派（約40％）との差は拮抗しつつある。経済産業省は25年にキャッシュレス決済の比率を４割に引き上げる目標を掲げるが、消費者の意識は既に先行している。

いいニュースが出ましたね。

ビジネス＋IT | 2018年6月14日

米ベンチャーキャピタルKPCBの“伝説のアナリスト”メアリ・ミーカー氏が毎年発表する、「インターネットトレンド」。2018年で23回目を数える本レポートは毎年200枚を超えるボリュームで、世界中のIT業界関係者が注目している。では、5月30日に発表された「インターネット・トレンド2018」を、日本企業の経営者はどのように受け止めたのか。ベンチャー企業の経営者6名（ランサーズ 秋好陽介氏、Supership 森岡康一氏、Bitstar 渡邉拓氏、ウォンテッドリー　仲暁子氏、ビズ... 続年次レポート「インターネット・トレンド」、6人のベンチャー経営者はどこを見た？
ウォンテッドリー、ビズリーチ、ランサーズ、メタップスらの代表が語る
米ベンチャーキャピタルKPCBの“伝説のアナリスト”メアリ・ミーカー氏が毎年発表する、「インターネットトレンド」。2018年で23回目を数える本レポートは毎年200枚を超えるボリュームで、世界中のIT業界関係者が注目している。では、5月30日に発表された「インターネット・トレンド2018」を、日本企業の経営者はどのように受け止めたのか。ベンチャー企業の経営者6名（ランサーズ 秋好陽介氏、Supership 森岡康一氏、Bitstar 渡邉拓氏、ウォンテッドリー　仲暁子氏、ビズリーチ 南壮一郎氏、メタップス 佐藤航陽氏）がビジネス＋IT編集部にコメントを寄せてくれた。

https://www.sbbit.jp/article/cont1/35037

プリンによる口座開設増加へのサービスですか。いろいろ考えてますね。ワンクリックでエントリー、簡単にできました。　　　　　　　　　　　　　　　2018.06.11NEW
エントリーした人全員、もれなく現金がもらえる！
サッカー日本代表応援キャンペーン開催！
日本代表が勝ったら200円、引き分けで50円、負けたら10円をプレゼント。エントリーは試合終了のホイッスルが鳴るまで！

コインチェック、仮想通貨4種類（XMR.REP.DASH.ZEC）を廃止にしましたね。盤石体制と共に、認可近づいてきましたか？

毎日新聞2018年5月17日　東京夕刊
社会　　医療　　サイエンス
紙面掲載記事
二つの治療法を組み合わせたがん治療［PR］
　がん細胞がウイルスに弱いという性質を利用し、がん細胞を死滅させるウイルス療法と呼ばれる治療の研究が進められている。このウイルス療法と既存の抗がん剤を組み合わせた新たな方法での治験が国内で始まった。どのような治療法、仕組みなのだろうか。【庄司哲也】
食道がんなどで治験中／抗原提示の仕組み利用／課題残る体深部の治療
　がん細胞をウイルスに感染させてがん細胞を破壊、死滅させる薬に「腫瘍溶解ウイルス製剤」がある。この薬でがん細胞を破壊する過程で、がん細胞を排除する仕組みを持つ「免疫細胞」に“攻撃目標”が示される仕組みがあることがわかってきた。そう解説するのは、国立がん研究センター東病院（千葉県柏市）の消化管内科医長、小島隆嗣さんだ。同病院は今年３月から、腫瘍溶解ウイルス製剤を使うウイルス療法と免疫治療を組み合わせた治験を始めている。
　治験で使っているのは、腫瘍溶解ウイルス製剤のテロメライシン（ＯＢＰ－３０１）だ。風邪ウイルスの一種、５型アデノウイルスを遺伝子操作し開発された。改変されたウイルスは、がん細胞に感染すると細胞内で猛烈に増殖し、内側からがん細胞を破壊する。一方で、正常細胞ではほとんど増殖しない。