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投稿コメント一覧 (251コメント)

  • 日本では証券の価値が疎すぎる個人投機家、儲けること第一のハゲタカ投機専門の機関投資家が市場を動かす主流となり、世界の各国株式市場での上場企業のPBR1倍割れが約0.8%に対して上場企業の30%から40%がPBR1倍を割っており、各国市場の1倍割れ上場企業数に対して日本の1倍割れ上場企業数が各国市場に比べて38倍~50倍の企業数です。投資資産価値が毎年増加している上場企業も1倍割れとなり日本株を持つリスクが2023年3月に頂点に達し漸く東京証券市場が改革を先導しています。
    この改革で世界の投資家は再び日本にカムバックするでしょう。
    日本株は買いと思います。

  • 「今後半年以内に4万2000円台に乗せる可能性がある」と
    アナトリストに分析されています。
    物色動向はこれまで半導体関連の値がさ株等が牽引役となってきましたが、
    裏を返せば出遅れ銘柄がまだ多く割安に放置されており、
    PBR(株価純資産倍率)1倍割れなどの主力バリュー銘柄の
    銀行、鉄鋼セクターや商社株などに物色の輪が広がる様相で、
    注目しています。

  • 株価1500円以上の購入もPBR1.00で十分な利益が出ます。
    高配当をもらいながら資産形成ができる可能性が魅力だ

             改革中       改革終了後  
    中山製鋼所  PBR 0.50 ⇒ PBR 1.00
    株価       935円   ⇒ 1,873.55円

  • 世界のどこの国も株式市場は資産価値の増加を要因として投資家が資産を築くために株式を購入していますが資産増加と株価が同期しない東京市場(ギャンブル化市場)から世界の投資家は遠ざかって久しい。
    投資家は資産の増加を目指すが株式市場の普遍的な資産価値の増加を要因とする株価上昇とかけ離れている東京市場等の日本では個人投機家、投機専門の機関投資家が主流であり、上場企業の30%から40%がPBR1倍割れになっており、世界各株式市場PBR1倍割れ0.8%に対して38倍から50倍もの企業数が1倍割れです。日本株を持つリスクが2023年3月に頂点に達し漸く証券市場が改革に乗り出しています。
    金融市場の心臓といっていい有価証券の株式市場がこのままの現価値を無視した株価形成でいいとは考えられません。
    たぶん数年内に改革は終了すると考察しています。
    日本に世界の投資家が戻ってきます。
    NISAで資産を作りましょう!

  • アセットアライブ株式情報 2024/2/24
    中山製鋼所
    5408 中山製鋼所の株価は、オシレーター系指標では中立圏で推移しています。
    トレンド系指標は上昇トレンド継続中で、押し目買いゾーンです。

  • 2024年3月期配当予想
    四季報予想 中間期19円 3月期21円 計40円
    中山鋼予想 中間期19円 3月期23円 計42円

  • BPS(連)1,873.55円が当社の基準価格です。
    世界各国の上場企業の基準価格はBPSであり、底値の基準価格です
    東京市場が世界市場であれば株価は1,873.55円に収斂していきます。
    そのための改革が今行われており継続中です。
    私は2000円を目標に4%以上の高配当を得ながら待ちます。
    銀行預金は0.1%で40倍以上の収入です。

  • PBR1倍割れは経済が成熟している英国であっても赤字による1株純資産額の赤字化や倒産見込企業のみの現象であり、黒字企業が前期より利益が減少しても黒字であれば純資産額増加分の成長により株価は上昇しています。
    米国でも成長力の止まった企業であっても1株純資産増加企業の株価は前年の株価を超えます。世界各国も同様です。
    なぜか世界各国国民は株式が有価証券であることを初等教育から知り当然のことと理解しています。
    資本主義の根幹が現資産価値が価値の基準でないと成立しないのです。
    企業の社員が毎日汗を流し勤務先の向上を目標に働き純益の向上に努め資産価値を増加させていますが株価が下がり会社の価値が下がるのでは働く意欲が弱くなります。
    国力は下がります。
    黒字企業の1倍割れを無くす改革は国策でもあり成就することでしょう。

  • 株式は有価証券
    日本では当たり前があたりまえでない
    世界基準の株価形成であれば1株純資産割れは世界各国市場と同様に上場企業数の
    0.8%程となるはずがガラパゴス島的日本市場でのみ1株純資産割れが上場企業数の数十%となっており、有価証券の体裁すらない状況となっています。
    日本市場は笑われていることを自覚するべきと思います。
    世界各国の株式市場での株価形成
    前期末1株純資産+当期末利益ー配当等諸支出=1株 実現有価価格=現物価格
    予想1株利益×利益水準継続年数=増加みなし有価価格=プレミアム価格
    現物価格+プレミアム価格=基礎価格
    基礎価格を基準に売買で株価形成=世界基準

  • 本日後場の株価低迷時に不安から売却してしまった方は悔しいだろうと思います。
    第3四半期予想比増収増益増配決算となり、期末1株利益予想は125.59円から増額修正後142.18円と13.2%増となった。
    来期を展望した場合PBR1倍達成が濃厚となるうえ1倍達成以上の株価成長が期待できるものになったと思います。

  • 期末1株利益予想は125.59円から増額修正後142.18円と13.2%増となり
    来期を展望した場合PBR1倍達成が濃厚となるうえ1倍達成以上の株価成長が期待されると思います。
    午後の株価低迷時に売却してしまった方はとくに残念だと思います。

  • 世界基準の株価形成であれば1株純資産割れは世界各国市場と同様に上場企業数の
    0.8%程であるのに日本市場でのみ上場企業数の数十%である。

  • 前期末1株純資産+当期末利益ー配当等諸費用=1株 実現有価額=現物価格
    予想1株利益×利益水準継続年数=増加みなし有価額=プレミアム価格
    現物価格+プレミアム価格=基礎価格
    基礎価格を基準に売買で株価形成=世界基準

  • およそ10か月をかけ信用買い残は激減しています。
    鉄鋼株の小型銘柄であり、人気が訪れると3倍化は普通です。
    株価780円から上昇を始めています。

    2023年3月10日
    信用買残 4,283,000  信用売残  410,800

    2024年1月26日
    信用買残 1,230,300  信用売残   42,700

  • 世界各国の株式市場が株価に金銭価値裏付けのある株式基礎価格(有価証券)にプレミアム価格(将来基礎価格となりうる価格)を合わせた合計額で売買により価格が形成されていますが日本のみ株式基礎価格(有価証券)が剥落しプレミアム価格(将来基礎価格となりうる価格)で売買により価格が形成されている。
    このような投稿が主流となっています「実際には、PBRが1倍切って何の対策もしてない会社が沢山あり、平然と上場し続けている。」「純資産で増配、自社株買いなど株主還元を全くしない企業は上場の資格があるのか」という意見です。
    純資産をため設備投資や他社買取などにより企業を成長するために使用するものという概念が日本市場ではなくなり、極端に言えば自転車操業で余った金は投資家に配るものできない企業は上場資格がない。
    これからの日本に未来があるのだろうか?
    まず初心に帰り小学生からの投資教育が急務と思われます。

  • 株価は過去の結果で判断するものでなく将来を買うものと思います。
    現在の倒産件数は過去の政策によるものでその結果を踏まえて
    現在の政策が行われていると思います

  • 国政は賃上げを契機とした経済の好循環を政策の中心に置いています。
    たとえ日本の政策金利を上げるとしても正常化の範囲内であり、マンション需要にしても将来の好景気でマンション価格、金利が上がっていくのであれば早期取得のほうがベターであり、需要は増大を続ける公算が高いと思われます。
    従来の成長停滞化の金利上昇と局面が異なっていると私は思います。
    来期1株利益90円以上であれば他社より上昇率が落ちるとしても株価は1000円以上を目指すと考察します。

  • 箱守社長は「500億~1000億投資して」「2029年頃までに倍の能力にする」増産投資を表明した。
    2029年には売上高は現在の2倍となり利益は売り上げ増加率の2乗の4倍と推定される。
    となれば現在の最安1株利益予想120円の4倍480円となるだろう。
    とすれば株価はPER15倍で7,200円が想定されます。

  • CNF(セルロースナノファイバー)とは、植物由来の次世代素材です。 木材から化学的・機械的処理により取り出したナノサイズの繊維状物質で、軽さ、強度、耐膨張性など様々な点で、環境負荷が少なく、既に自動車、家電、住宅・建材などへ活用され、また普及を期待されています。
    CNFのパイオニア企業の星光PMCは米国のインビジブルホールディングス(カーライル・グループ)のTOBを受けてその後2023年10月18日TOB(株式公開買い付け)を完了したと発表した。 買付代金は129億3400万円で、買付者の所有割合は94.37%となった。
    公開買い付け価格は1株純資産価格で次世代技術は他国に無償で譲渡されてしまった。株価が値を上げますと売り崩されて常時低価格となり、TOB実施日の前日が500円台であったのが翌日の実施日にはTOB価格は1000円台と2倍化したがCNF技術込みであり激安価格であった。

    中山製鋼所の1/26日株価878円に対する元本価格は国際会計基準で算出された1株純資産価格の1855円であり、それに加えて他社の電炉製造技術では生産できない高級鉄鋼の微細粒熱延鋼板製造技術込みの価格です。
    要は電炉では製品化できないハイテクノロジー技術を持つ会社なのです。
    高炉を電炉に転換すれば中山製鋼所のハイテクノロジー技術がなければ高級鋼の製造が困難です。

  • だいたい自分で買った株を糞株呼ばわりする株式が上がるわけがない
    買った株を最低の株と教えるわけだよ
    買ってはいけない株と宣伝しているようなもの。
    何か買おうと読んでみれば買う意欲がなくなる投稿が主流だ
    上がるものも上がらなくなる
    自業自得だね

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