獅子真眼

ドイツもスイスも、無症状者スクリーニングは、PCR検査から抗原検査に完全シフトしましたし、フランスも抗原検査数の大幅な伸びからして、PCR検査数が減っているのは容易に想像できます。

国内もコロナ検査機器の補助金が終わって、4月以降は高額検査機器の売れ行きがばったり止まって、ミズホメディーのような手軽で安価なものに人気が集中してるようですし。

ワクチンによるコロナ感染縮小を織り込んでいないPSS株を中長期で持つなんて、勇者というより無謀。


2021-05-06 09:00:00

マスクなしの夏！保健大臣が期待
テーマ：フランス医療ニュース

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ヴェラン保健大臣は火曜日、放送局Europe1のインタビューで、コロナ規制の一環である、屋外におけるマスク着用義務の解除について、「夏に実現できることを期待している」と回答。

しかしこれも、「ワクチン次第」ということ。

「ワクチンが、コロナ感染の重症化を防ぐのは確かなこと。またワクチンが、ウイルス感染および拡散のリスクを抑制すると確信するからして、十分な国民がワクチン接種を受ければ、防御対策も緩和することができる」と説明。

2021-05-07 09:00:00
17、18歳の患者と観光地へワクチン拡大
テーマ：フランス医療ニュース
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フランスは木曜日、16、17歳の重症疾患を患う人々へ、コロナ・ワクチンの接種を拡大させると発表。また夏季のワクチン促進計画として、人気観光地へ供給増加を提案。

保健総局は木曜日、移植者などコロナ感染が重症化する恐れのある重症疾患を患う16、17歳の人々へ、直ちにワクチン接種の優先権を与えるという文書を発行。また場所と種類については、ワクチン会場にてファイザービオンテック社製という指定。

同時に政府は、夏の終わりまでに希望する成人の国民全員への接種を目指すべく、夏季のワクチン促進計画の概要を発表。

「ワクチンの促進を維持する必要がある」という保健省の情報筋は、夏の観光客を受け入れる海岸沿い、または山岳地帯の都市へ、ワクチンの供給量を増加させる可能性を示唆。

しかしこの件についてはまだ計画段階であり、確定には至っていない模様。

5月半ばまでに2千万人、6月半ばまでに3千万人、そして夏の終わりまでに希望者全員へ、接種普及を目指すフランスでは、通常夏季休業に入る行政機関も、今夏に限り稼働を継続させていく必要が。

水曜日までにフランス国民の25%が少なくとも1回目の接種を受けており、これは成人の31.9%に相当。

これなんて、もう完全に風雪確定ですよね。

2600円→2000円に暴落したあとの風雪買い煽り

他の買いホルダーさん達でさえ、その月産はないと判断。タジーも否定。

風雪上州藩

風雪上州藩

その上で、8月28日まだガチホだと煽って、結果は2000円→1500円の大暴落でしたね。

例えば、検査技師会などがどの機種を使用しているか公開している都道府県もありますし、入札情報を公表している自治体、お金を出せばそれらをまとめたデータベースの閲覧もできる訳ですし、ご自分で確認されればいいのではないですか？

相場で利益を上げたいならば

自分は
知識も経験も無く
そして技術も無く
愚かで無力である

ということを
自覚することから
始めよう

どこの自治体に導入されたのですか？

という質問に対して、なんとかはぐらかした、タジーの回答でしたよね。

東京オリンピックは、誰がどのタイミングで中止しましょうというかに注目ですね。
6月1日に小池知事説などもありますが。

オンラインの署名活動はこの来日に合わせた運動ともみられ、ネット上では、ほかに＜来日するバッハ会長に『帰れコールを浴びせよう』！＞などと呼び掛ける声もみられる。

　追い風になっているのは海外メディアの報道だ。米ワシントン・ポスト（電子版）は５日のコラムで、日本政府に対し東京五輪を中止するよう促す記事を掲載。新型コロナ禍にもかかわらず開催を強要しているバッハ会長を「ぼったくり男爵」と呼び、「開催国を食い物にする悪癖がある」など非難した。NYタイムズ紙やサンフランシスコ・クロニクル紙なども東京五輪について「最悪のタイミング」「開催されるべきではない」と報じている。


「国内の大手メディアは東京五輪スポンサーのため、大々的に中止を訴えることができない。だから、各社とも海外メディアの記事を引用する形で、やんわりと政府や組織委の姿勢を批判しているわけですが、そんな腰砕け状態の報道に国民の不満は募るばかり。もう大手メディアはアテにできないと考え、中止の署名運動などが始まったのでしょう。組織委関係者は来日したバッハ会長に対して『帰れコール』の大合唱や怒声が飛ぶのを警戒しています」

世界の新型コロナウイルス対策は、ワクチン接種にシフト

日本でも１日１００万回の接種を目指す方針に決定


イスラエル

ピーク時の1%・減少傾向
18:26 更新

イスラエルでの感染者数は減少傾向にあり、平均で1日63人の新規感染者が報告されている。1日平均人数のピークだった1月16日の1%になる。

パンデミック（世界的大流行）開始以降、同国では感染者838,816人、死者6,371人が報告されている。

オリンピックはあくまで強行したいみたいですが、ボイコット続出で、日本の金メダル量産を狙っているんでしょうかね？

北朝鮮に続き、カナダとインドが不参加の検討に入るかもしませんね。


感染症の専門医でオンタリオ州の新型コロナワクチンタスクフォースのメンバーであるアイザック・ボゴッチ博士の見解を紹介した。

「今大会では検疫がなく、ワクチン接種も義務付けないまま人々が（日本に）出入りするとしたら、私は驚きだ。選手や関係者は世界中からやって来る」と指摘。東京五輪の出場選手は通常課される２週間の待機措置が免除され、ワクチン接種も前提にしないため、最前線でウイルスと戦う専門家の立場から感染対策がずさんだと糾弾。そして「彼ら（選手）はおそらくいくつも陽性判定のケースが出てくるだろう」と〝東京五輪クラスター〟が発生する確率が高いと警鐘を鳴らした

事前確率の低い集団に対して、無症状者のスクーリーニングで1人の陽性者を見つけ出すのに、いったいいくらかかるのか、を考えれば、他のやり方もあると思うんですけどね。

国内のどの自治体に入っているんですか、という質問がでて、
タジーの目が一瞬曇りましたね。その後のまばたきの回数、視線の動きに注目です。

ホルダーさんたち曰く、「PSSは24時間フル操業」のはず。

それが事実であるなら、「PCR検査が増えようが、国の方針が変わろうが、これ以上業績の伸びしろがない」ですよね。

買い煽りの論理が破綻してますよ。　笑

感染者が増えた！！！
変異株にはワクチンが効かない！！！
って歓喜している一部のホルダーさん達、決算跨ぎして本当に大丈夫なんでしょうか。

大学の講義はオンラインなんですね。文科省からは、なるべく対面で、特に1,2年生はと通知がでているので、都内の大学ではオンラインと対面が半々くらいみたいですね。

なるべくいい形でまとまることを願っています。
協議する場合、別居しているかどうかも、関係の破綻の判断材料になります。
お互い好きで結婚した訳ですから、離れるにせよ、相手のことを配慮する気持ちは分かるような気がします。

米国とEUからの輸入で、日本の新型コロナウイルスワクチンの目処はたったようです。来年は、経済の正常化に向けてGO!　旅行しまくるぞ〜

輸出ワクチンの4割日本へ　EU発表、7200万回分

2021年5月7日 11:18

【ブリュッセル=共同】欧州連合（EU）欧州委員会は新型コロナウイルスワクチンについて、3日までに45カ国・地域向けに約1億7800万回分の輸出を承認した。欧州委が6日の記者会見で発表した。日本向けが約7200万回分で全体の4割超を占める最大の輸出先。2位は英国で約1850万回分、3位はカナダで約1840万回分。

英製薬大手アストラゼネカによる域内向けワクチン供給遅れなどに伴う不足を背景に、EUは1月末に輸出の事前承認制度を導入。これまでに354件の輸出を承認し、却下したのは1件だけだった。

決壊カウントダウン

COVID-19自動PCRネットワークのジーンリードの稼働率みると、
教祖様の試算はお花畑もはなはなしい。いや甚だしいですね。

1台だけ稼働率が高いのがありますが、残りは0%から20%くらいの稼働率です。

国内は、核酸抽出機の消耗品はともかく、PCR検査機器の台数が少ない上に、稼働率が低いので、インチキ試算だってバレバレですよ。

ですよね。うちの関連会社もいろんな病院と取引ありますが、ミズホメディの試薬が足りなくて何とかしてくれという話はよく耳にしますが、ジーンリードはそもそも東京近辺で松戸以外に聞いたことないです。

> うちは使ってます。
> 試薬が絶望的に不足していて既に出来なくなっていますが…。
> 尤も、ここはPSSの掲示板でありミズホメディーの掲示板ではありませんからあえて言う必要もないですからねえ。

ミズホメディーの掲示板は賑やかですね。
実際に製品が国内で売れ行き絶好調で、株価も上昇トレンドですから、ホルダーさんも余裕です。

あちらでは、うちの医院でも使ってます的な人が結構書き込んでますが(真偽はともかく)、こちらはうちでは使ってないけどという医療関係者ばかりで、対照的ですね。

新型コロナとオリンピックで、日本の利権構造の根深さが改めて浮き彫りになっていると思います。ついでに言うと、少子高齢化が進む以上、医療費削減は避けて通れない課題ですが、特定の権益構造の維持が、国民全体の利益や幸福に優先されているのが日本の現状です。

だれが医療費削減を邪魔しているか

「効果のない薬」と「無駄な手術」の根絶こそ、正しい改革の道

川口浩　東京脳神経センター整形外科・脊椎外科部長

2019年12月13日

　2年に1度の恒例の診療報酬改定をめぐる攻防が始まった。今回、財務省は「診療報酬本体をマイナスにする」との姿勢を鮮明にしている。本体とはいわゆる「技術・サービス」の部分で、すなわち医師を含む医療従事者の⼈件費を指し、医薬品や医療材料・機器の費用が「本体以外」となる。

　診療報酬の総額にあたる国民医療費は2019年度、約43兆円にまで跳ね上がっている現実がある。国家予算（101兆円）の半分に届く勢いだ。国民皆保険を維持できているのは奇跡的である。「過去10年間で国民医療費は年平均2.4％で増加している。高齢化などの要因は1.1％として、残り1.3％は人口減や高齢化の影響とは関係のない要素。医療費は賃金・物価動向を上回る高い水準だ」というのが財務省の言い分で、その是正を求めているのだろう。だが、この1.3%の「関係のない要素」の正体が、診療報酬本体なのか、それとも本体以外なのか？　この問題を「効果の無い薬」と「無駄な手術」という二つの点から考察したい。

大切なのは、医療費が増大する主原因の把握だ　xmee/shutterstock.com