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>>No. 458

平成 27 年 9 月 25 日
会社名 株式会社メディネット
各位


株式会社メディネット(以下「当社」)は、この度、国立大学法人東京大学(以下、「東京大学」)と共同 開発基本合意書を締結致しましたのでお知らせいたします。本共同開発基本合意書締結に基づき、 当社は、東京大学医科学研究所 幹細胞治療研究センター 幹細胞治療分野 中内 啓光教授iと、iPS 細胞を用いた免疫細胞治療(CTL)の新規治療技術の開発を行います。
免疫細胞の一種である細胞傷害性 T 細胞(以下「CTL」)は、がんやウイルスなどの抗原を認識し、異 常な細胞を攻撃するリンパ球の一つです。しかし、がんやウイルスとの長期戦により、CTL が老化・疲弊 してしまうことで、その機能を発揮できない状態に陥ってしまうことが課題となっております。そのため、 現在では、治療効果を向上させるために、CTL を患者様から一度外に取り出し、体外で増幅させて、 再び患者様の体内に戻す治療法(CTL 療法)などが行われています。
中内 啓光教授らの研究グループは、平成 25 年に CTL 細胞から iPS 細胞を誘導し、再度 CTL に 戻すことで、若返らせた状態にするとともに、CTL を大量に得ることが出来る新しい技術開発に成功し ました。また、平成 27 年には、この技術を利用して作製したヒトの CTL を用いて、がんのモデルマウス に投与したところ、マウスの体内で効果的に腫瘍を縮小させることが確認されました。さらに、本治療で 起こりうる副作用を抑えるために特定の薬剤を投与することにより、投与した細胞を効率的に消失させる ことも確認したことを発表しております。そのため、本技術を用いた iPS 細胞を用いた CTL 療法は、高い 安全性を担保しながら効果が期待できる全く新しい免疫細胞治療として期待が高まっております。ii
本共同開発基本合意に基づき、新規開発された iPS 細胞を用いた CTL 治療の開発を目指し、共同 研究を進めることとなります。今回、中内 啓光教授が当該技術と当社のこれまでの臨床応用に係る技 術・ノウハウを融合させること、及び当社が保有する商業生産規模の CPF(細胞培養加工施設)を利用 することで、臨床応用までの道のりを加速させることを目指し、本共同開発基本合意に至りました。今後、 臨床用 SOP 構築・整備から臨床研究、商業化までのプロセス開発などを共同で検討を進めてまいりま す。
本共同研究開発を通じて、iPS 細胞の特性を活かして若返らせて再生された CTL を用いるという、こ れまでとは全く異なった免疫細胞治療の開発につながると期待しています。

米国ベクトン・ディッキンソン アンド カンパニー社とライセンス契約を締結



株式会社メディネットは、米国を本社とする多国籍企業ベクトン・ディッキンソン ア ンド カンパニーと、当社が保有する新規モノクローナル抗体を用いた製品開発を目 的としたライセンス契約を締結しました。


本契約に基づき、BD 社は、当社が保有する新規モノクロ ーナル抗体の製品化を目指します。


本モノクローナル抗体は、当社が「レギュラトリーT 細胞を標的とした免疫抑制解除法の確立」iに係 る研究(独立行政法人 科学技術振興機構(JST)の革新技術開発研究事業)で得た新規モノクロー ナル抗体の一つで、BTN3 という分子に対応する新規モノクローナル抗体です。


今後、当社は、BD 社の開発段階に応じて、一時金やロイヤリティを受け取る予定です。

米国ベクトン・ディッキンソン アンド カンパニー社とライセンス契約を締結



株式会社メディネットは、米国を本社とする多国籍企業ベクトン・ディッキンソン ア ンド カンパニーと、当社が保有する新規モノクローナル抗体を用いた製品開発を目 的としたライセンス契約を締結しました。


本契約に基づき、BD 社は、当社が保有する新規モノクロ ーナル抗体の製品化を目指します。


本モノクローナル抗体は、当社が「レギュラトリーT 細胞を標的とした免疫抑制解除法の確立」iに係 る研究(独立行政法人 科学技術振興機構(JST)の革新技術開発研究事業)で得た新規モノクロー ナル抗体の一つで、BTN3 という分子に対応する新規モノクローナル抗体です。


今後、当社は、BD 社の開発段階に応じて、一時金やロイヤリティを受け取る予定です。

>>No. 442

平成 27 年 9 月 25 日
会社名 株式会社メディネット
各位

iPS 細胞を用いた免疫細胞治療の共同開発基本合意書を東京大学と締結


株式会社メディネット(以下「当社」)は、この度、国立大学法人東京大学(以下、「東京大学」)と共同 開発基本合意書を締結致しましたのでお知らせいたします。本共同開発基本合意書締結に基づき、 当社は、東京大学医科学研究所 幹細胞治療研究センター 幹細胞治療分野 中内 啓光教授iと、iPS 細胞を用いた免疫細胞治療(CTL)の新規治療技術の開発を行います。
免疫細胞の一種である細胞傷害性 T 細胞(以下「CTL」)は、がんやウイルスなどの抗原を認識し、異 常な細胞を攻撃するリンパ球の一つです。しかし、がんやウイルスとの長期戦により、CTL が老化・疲弊 してしまうことで、その機能を発揮できない状態に陥ってしまうことが課題となっております。そのため、 現在では、治療効果を向上させるために、CTL を患者様から一度外に取り出し、体外で増幅させて、 再び患者様の体内に戻す治療法(CTL 療法)などが行われています。
中内 啓光教授らの研究グループは、平成 25 年に CTL 細胞から iPS 細胞を誘導し、再度 CTL に 戻すことで、若返らせた状態にするとともに、CTL を大量に得ることが出来る新しい技術開発に成功し ました。また、平成 27 年には、この技術を利用して作製したヒトの CTL を用いて、がんのモデルマウス に投与したところ、マウスの体内で効果的に腫瘍を縮小させることが確認されました。さらに、本治療で 起こりうる副作用を抑えるために特定の薬剤を投与することにより、投与した細胞を効率的に消失させる ことも確認したことを発表しております。そのため、本技術を用いた iPS 細胞を用いた CTL 療法は、高い 安全性を担保しながら効果が期待できる全く新しい免疫細胞治療として期待が高まっております。ii
本共同開発基本合意に基づき、新規開発された iPS 細胞を用いた CTL 治療の開発を目指し、共同 研究を進めることとなります。今回、中内 啓光教授が当該技術と当社のこれまでの臨床応用に係る技 術・ノウハウを融合させること、及び当社が保有する商業生産規模の CPF(細胞培養加工施設)を利用 することで、臨床応用までの道のりを加速させることを目指し、本共同開発基本合意に至りました。今後、 臨床用 SOP 構築・整備から臨床研究、商業化までのプロセス開発などを共同で検討を進めてまいりま す。
本共同研究開発を通じて、iPS 細胞の特性を活かして若返らせて再生された CTL を用いるという、こ れまでとは全く異なった免疫細胞治療の開発につながると期待しています。

平成 27 年 9 月 25 日
会社名 株式会社メディネット
各位

iPS 細胞を用いた免疫細胞治療の共同開発基本合意書を東京大学と締結


株式会社メディネット(以下「当社」)は、この度、国立大学法人東京大学(以下、「東京大学」)と共同 開発基本合意書を締結致しましたのでお知らせいたします。本共同開発基本合意書締結に基づき、 当社は、東京大学医科学研究所 幹細胞治療研究センター 幹細胞治療分野 中内 啓光教授iと、iPS 細胞を用いた免疫細胞治療(CTL)の新規治療技術の開発を行います。
免疫細胞の一種である細胞傷害性 T 細胞(以下「CTL」)は、がんやウイルスなどの抗原を認識し、異 常な細胞を攻撃するリンパ球の一つです。しかし、がんやウイルスとの長期戦により、CTL が老化・疲弊 してしまうことで、その機能を発揮できない状態に陥ってしまうことが課題となっております。そのため、 現在では、治療効果を向上させるために、CTL を患者様から一度外に取り出し、体外で増幅させて、 再び患者様の体内に戻す治療法(CTL 療法)などが行われています。
中内 啓光教授らの研究グループは、平成 25 年に CTL 細胞から iPS 細胞を誘導し、再度 CTL に 戻すことで、若返らせた状態にするとともに、CTL を大量に得ることが出来る新しい技術開発に成功し ました。また、平成 27 年には、この技術を利用して作製したヒトの CTL を用いて、がんのモデルマウス に投与したところ、マウスの体内で効果的に腫瘍を縮小させることが確認されました。さらに、本治療で 起こりうる副作用を抑えるために特定の薬剤を投与することにより、投与した細胞を効率的に消失させる ことも確認したことを発表しております。そのため、本技術を用いた iPS 細胞を用いた CTL 療法は、高い 安全性を担保しながら効果が期待できる全く新しい免疫細胞治療として期待が高まっております。ii
本共同開発基本合意に基づき、新規開発された iPS 細胞を用いた CTL 治療の開発を目指し、共同 研究を進めることとなります。今回、中内 啓光教授が当該技術と当社のこれまでの臨床応用に係る技 術・ノウハウを融合させること、及び当社が保有する商業生産規模の CPF(細胞培養加工施設)を利用 することで、臨床応用までの道のりを加速させることを目指し、本共同開発基本合意に至りました。今後、 臨床用 SOP 構築・整備から臨床研究、商業化までのプロセス開発などを共同で検討を進めてまいりま す。
本共同研究開発を通じて、iPS 細胞の特性を活かして若返らせて再生された CTL を用いるという、こ れまでとは全く異なった免疫細胞治療の開発につながると期待しています。

平成 27 年 9 月 25 日
会社名 株式会社メディネット
各位


株式会社メディネット(以下「当社」)は、この度、国立大学法人東京大学(以下、「東京大学」)と共同 開発基本合意書を締結致しましたのでお知らせいたします。本共同開発基本合意書締結に基づき、 当社は、東京大学医科学研究所 幹細胞治療研究センター 幹細胞治療分野 中内 啓光教授iと、iPS 細胞を用いた免疫細胞治療(CTL)の新規治療技術の開発を行います。
免疫細胞の一種である細胞傷害性 T 細胞(以下「CTL」)は、がんやウイルスなどの抗原を認識し、異 常な細胞を攻撃するリンパ球の一つです。しかし、がんやウイルスとの長期戦により、CTL が老化・疲弊 してしまうことで、その機能を発揮できない状態に陥ってしまうことが課題となっております。そのため、 現在では、治療効果を向上させるために、CTL を患者様から一度外に取り出し、体外で増幅させて、 再び患者様の体内に戻す治療法(CTL 療法)などが行われています。
中内 啓光教授らの研究グループは、平成 25 年に CTL 細胞から iPS 細胞を誘導し、再度 CTL に 戻すことで、若返らせた状態にするとともに、CTL を大量に得ることが出来る新しい技術開発に成功し ました。また、平成 27 年には、この技術を利用して作製したヒトの CTL を用いて、がんのモデルマウス に投与したところ、マウスの体内で効果的に腫瘍を縮小させることが確認されました。さらに、本治療で 起こりうる副作用を抑えるために特定の薬剤を投与することにより、投与した細胞を効率的に消失させる ことも確認したことを発表しております。そのため、本技術を用いた iPS 細胞を用いた CTL 療法は、高い 安全性を担保しながら効果が期待できる全く新しい免疫細胞治療として期待が高まっております。ii
本共同開発基本合意に基づき、新規開発された iPS 細胞を用いた CTL 治療の開発を目指し、共同 研究を進めることとなります。今回、中内 啓光教授が当該技術と当社のこれまでの臨床応用に係る技 術・ノウハウを融合させること、及び当社が保有する商業生産規模の CPF(細胞培養加工施設)を利用 することで、臨床応用までの道のりを加速させることを目指し、本共同開発基本合意に至りました。今後、 臨床用 SOP 構築・整備から臨床研究、商業化までのプロセス開発などを共同で検討を進めてまいりま す。
本共同研究開発を通じて、iPS 細胞の特性を活かして若返らせて再生された CTL を用いるという、こ れまでとは全く異なった免疫細胞治療の開発につながると期待しています。
iPS 細胞を用いた免疫細胞治療の共同開発基本合意書を東京大学と締結