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エアコン掃除やネックリングも増加

東京では最高気温が25度前後の日が続き、15日には26.8度で夏日となった。日本気象協会の予報によると、ゴールデンウイーク（GW）が始まる28日ごろには西日本、東日本で夏日になるところが増えるようだ。

環境省は気温や湿度、日差しの強さから算出する「暑さ指数」が一定の水準に達した場合、「熱中症警戒アラート」を発出して警戒を呼びかけてきた。24日からはその一段上と位置づける熱中症特別警戒アラートの運用を始める。暑さ指数が都道府県の全域で35以上になると予測した場合、前日午後2時に発表する。

ノジマの4月1〜21日までの扇風機の販売数は前年同期比で2割増えた。4月第3週は第2週の2倍になるなど、倍々ゲームで伸びている。「例年より動き出しが早い印象」（同社担当者）といい、GWに向けて大規模なセールを予定する。ビックカメラでは4月のエアコン掃除チケットの販売数が前年同月から3割増えている。

全国のスーパーの販売データを集める日経POS（販売時点情報管理）によると、4月第2週の「日焼け止め剤」、「スポーツ飲料」の1000人あたりの販売金額は前年同期と比べてそれぞれ7%、10%増えた。夏場に売れる商品の代表格だが、4月時点で消費者が買い求め始めており、小売り各社は対応を急いでいる。

ウエルシアホールディングス傘下のウエルシア薬局（東京・千代田）は熱中症対策グッズの展開を例年より1カ月早い3月から始めた。首元を冷やす売れ筋商品「ネックリング」の在庫を2023年の販売実績よりも2割多い水準にしている。

イオンの総合スーパー子会社、イオンリテールは4月末から全国の250の大型店で猛暑対策用品の特設コーナーを設ける。大丸梅田店（大阪市）は4月10日から前年より約1カ月前倒しで日傘などの傘売り場を5割広げた。

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3秒でAIが熱中症判定

メーカーも対応を早める。サントリー食品インターナショナル（サントリーBF）は、店頭で自社の店頭販促（POP）を掲示するなどした売り場づくりを例年より2カ月前倒しする。例年は7〜8月だったが、今年は5月中に「垂直立ち上げ」（同社）をめざす。売り場数は23年比で5割増やし、全国のスーパーなど3000店で展開する。

「日本は亜熱帯化しており、春でも熱中症になるリスクがある」。同社のブランドマーケティング本部課長の井島隆信氏は指摘する。24年3月末には東京都心で3月の最高気温を更新するなど、年々熱中症リスクが高まる時期は早まっている。救急搬送者は毎年数万人を超え、人口動態統計によると1000人規模の死者を出している。

熱中症が注目される中、化粧品大手のポーラ・オルビスホールディングスは、熱中症リスクを人工知能（AI）が判定するサービスを5月から始める。タブレットで顔を撮影すると、蓄積してきた肌データから3秒程度で発症リスクを判定する。建築現場のほか、学校や幼稚園、野外イベントなどで導入してもらう想定だ。

日本コカ・コーラは自販機アプリ「Coke ON（コークオン）」で夏場に発出している「熱中症対策アラート」の運用を1カ月前倒して5月中旬から始める。熱中症リスクが高い地域にニュースなどを表示し、通知を受けたユーザーは飲料を買うとたまるスタンプを通常の2倍獲得できる。

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激しい気温変動が経営のリスクに

東海東京インテリジェンス・ラボの荒木健次シニアアナリストは「（猛暑の時期が早まると）大きなビジネスチャンスが生まれる一方、需要が急増すれば欠品になるし、多く作りすぎて暑くならないと在庫を抱える」と、気温変動の大きさによって企業の在庫リスクが高まると指摘する。

キリンビールは専用アプリを使って生産量を自動予測する仕組みを、サッポロビールは在庫管理のためにAIを使うシステムをそれぞれ導入済みだ。今後、激しい気温変動に対応する動きが広がる可能性がある。

気象庁の5〜7月の3カ月予報では、全国的に気温が高くなる見通しだ。帝京大学医学部付属病院の三宅康史医師は「まだ大丈夫と油断せず、自身の活動予定などを考慮して備えておくことが大切」と話す。消費者も早めの熱中症対策を心がけたい。