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3秒でAIが熱中症判定

メーカーも対応を早める。サントリー食品インターナショナル（サントリーBF）は、店頭で自社の店頭販促（POP）を掲示するなどした売り場づくりを例年より2カ月前倒しする。例年は7〜8月だったが、今年は5月中に「垂直立ち上げ」（同社）をめざす。売り場数は23年比で5割増やし、全国のスーパーなど3000店で展開する。

「日本は亜熱帯化しており、春でも熱中症になるリスクがある」。同社のブランドマーケティング本部課長の井島隆信氏は指摘する。24年3月末には東京都心で3月の最高気温を更新するなど、年々熱中症リスクが高まる時期は早まっている。救急搬送者は毎年数万人を超え、人口動態統計によると1000人規模の死者を出している。

熱中症が注目される中、化粧品大手のポーラ・オルビスホールディングスは、熱中症リスクを人工知能（AI）が判定するサービスを5月から始める。タブレットで顔を撮影すると、蓄積してきた肌データから3秒程度で発症リスクを判定する。建築現場のほか、学校や幼稚園、野外イベントなどで導入してもらう想定だ。

日本コカ・コーラは自販機アプリ「Coke ON（コークオン）」で夏場に発出している「熱中症対策アラート」の運用を1カ月前倒して5月中旬から始める。熱中症リスクが高い地域にニュースなどを表示し、通知を受けたユーザーは飲料を買うとたまるスタンプを通常の2倍獲得できる。