中東情勢緊迫化を背景に売り優勢の展開【クロージング】

　15日の日経平均は反落。290.75円安の39232.80円（出来高概算16億株）で取引を終えた。中東情勢の緊迫化を受けた前週末の米国株安を背景にリスク回避の売りが先行して始まり、日経平均は取引開始直後に38820.95円まで値を下げ、取引時間中としては5日以来、6営業日ぶりに心理的な節目の39000円を割り込んだ。ただ、売り一巡後は押し目を狙った買いが入ったほか、時間外取引での米株先物がしっかりで推移していることも相場を支えたようだ。また、電力株やガス株などディフェンシブ銘柄に値を上げる銘柄が目立った。

東証プライムの騰落銘柄は、値下がり銘柄数が900を超え、全体の過半数を占めた。セクター別では、電気ガス、海運、非鉄金属、石油石炭など16業種が上昇。一方、医薬品、空運、情報通信、その他製品など17業種が下落した。指数インパクトの大きいところでは、日東電工<6988>、オリンパス<7733>、東京海上<8766>、リクルートHD<6098>、ブリヂストン<5108>がしっかりだった半面、ファーストリテ<9983>、ソフトバンクG<9984>、アドバンテス<6857>、東エレク<8035>、アステラス薬<4503>が軟調だった。

前週末の米国市場は、主要株価指数が下落した。中東を巡る地政学リスクが高まるなか、質への逃避の動きが強まったほか、サンフランシスコ連銀のデイリー総裁が「政策金利を調整する緊急性はない」と述べるなど、米連邦準備制度理事会（FRB）高官から早期の利下げに否定的なコメントが相次いだことも重荷となった。東京市場もこうした流れを引き継ぎ、幅広い銘柄に売りが先行。日経平均の下げ幅は一時700円を超える場面があった。ただし、円相場が1ドル＝153円台後半へと円安に振れており、これが輸出関連株の下げ渋りにもつながり、全般相場を支えていた面もあるようだ。

中東情勢については、イランは攻撃を継続する意志はないと表明しているほか、イスラエルも報復は自制しており、足元では小康状態となっている。ただ、今後、連鎖的な攻撃が行われれば、世界的にリスク回避の動きが強まる懸念は残り、引き続き警戒が必要だろう。また、米国では15日、4月のニューヨーク連銀製造業景気指数や3月の小売売上高の発表が予定されている。インフレ長期化懸念が拭えないなか、市場予想を上回る強い結果となれば、ドル買いが再度加速する可能性もあり、為替の動きにも警戒する必要があろう。


《CS》