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2024/02/27 掲載 ⭕グーグルもすでに導入、脱炭素に「💥期待しか⤴️ない」地熱🌋発電⚡の💥ヤバさ✨🧟!!とは 連載:カーボンニュートラル最前線 共有する ⭕カーボンニュートラルの実現に不可欠な再生可能エネルギー。風力や太陽光といった発電手法の陰に隠れがちだが、実は💥脱炭素の…………💥「切り札」になる可能性を秘めているのが、⭕地熱発電だ。近年、新技術の登場により、従来型の地熱発電における課題が⭕解消✨🤗されて、カーボンニュートラルの「ベースロード」として機能できる💥機運が高まっ⤴️ている。カーボンニュートラルにおいて地熱発電が果たし得る役割を、最新動向とともに解説する。 執筆:日本総研 リサーチ・コンサルティング部門 プリンシパル 段野 孝一郎 地熱発電が持つ可能性を解説する (photo/Shutterstock.com) <目次> ⭕ポテンシャル「高すぎ⤴️」の地熱発電 活用における「4つの課題」 ⭕グーグルも活用する「次世代地熱」技術とは ⭕地熱発電が「ベースロード」に💥最適なワケ ポテンシャル「💥高すぎ⤴️」の地熱発電 まずは、地熱発電の仕組みについて簡単に確認しておこう。地熱発電とは、地下に存在するマグマによって高温に熱せられた「地熱流体」と呼ばれる蒸気と熱水の混合体を、井戸(生産井)を通じて取り出し、セパレーター(気水分離器)によって蒸気だけを取り出した後、その蒸気によってタービンを駆動させ、発電機を介して電気エネルギーとして取り出す仕組みである。 セパレーターによって蒸気と熱水を分離した後、熱水は生産井とは別の井戸(還元井)を介して地中に戻される。熱水が高温の場合は、セパレーターで分離した熱水をフラッシャー(減圧器)に導入して低圧の蒸気を取り出し、高圧蒸気と低圧蒸気の両方でタービンを回すことにより、出力を増加させることが可能だ。蒸気投入が一系列の場合はシングルフラッシュ方式、二系列の場合はダブルフラッシュ方式と呼ばれている。 地熱発電の仕組み (出典:日本地熱協会HPをもとに編集部作成) 活用における「4つの課題」 カーボンニュートラルの必要性が叫ばれている昨今、注目度が高まる地熱発電だが、実はカーボンニュートラルの必要性が広く認識されるよりもはるかに昔から活用が図られてきた。その理由の1つは、その膨大な賦存量(理論上存在するエネルギー量)にある。 NEDOの公表によると、日本では、地表から2km以内に存在する地熱発電の賦存量は約2370万kWと見積もられている。さらに、地表2km~3kmまでを含めると2900万kW程度、5km以浅の場合にはさらなる賦存量(一説によると10000万kW超)が見込まれるとされている(原子力発電所1基はおよそ100万kW)。 このことから、今後カーボンニュートラルを実現していくうえで、🌋地熱発電⚡技術のポテンシャルは💥極めて大きい⤴️と言えるのだ。 しかし、導入可能量に対する既存導入量は極めて限定的だ。地表から2km以内の地熱資源に限ったとしても、賦存量2370万kWに対しての既存の地熱発電導入容量は、僅か52万kWに留まっている。 この理由は主に次の4点にある。 日本の場合、地熱資源の多くが国定公園の直下などに存在しており、開発に制限があること 地下に高温が存在する場所は多いが、従来型の地熱発電を導入する場合、地熱流体として取り出せる場所でなければならないこと 地下の地熱流体を直接利用する場合、温泉事業者などの地熱資源の先行利用者との利害調整が必要になり、開発が容易には進まないこと 資源探査をして有望地域を特定したとしても、井戸の掘削費用は開発費用全体の約3割に上るほか、開発の初期段階における掘削成功率は3割程度と低く、総合的に見てほかの再生可能エネルギー技術に比べても開発リスクが相応に高いこと こうした原因があるため、地熱資源をさらに活用していくためには、地熱流体を取り出すのではなく地熱そのものを利用する、先行利用者への影響を最小限に留める、掘削成功確率を高める(あるいは掘削費用を低減する)、といった工夫が必要になるのである。【次ページ】……⭕グーグルも活用する「次世代地熱」技術とは
野村不動産とIHIは3月21日…
2024/05/21 09:49
野村不動産とIHIは3月21日、現在建設を進めている大規模物流施設「Landport 横浜杉田」において、物流業界での労働力不足の解消と更なる物流効率化の実現を目指し、立体自動倉庫の「シェアリングサービス」および自動化機器の「レンタルサービス」導入を決定したと発表した。 2024年問題に直面する物流業界では、ドライバーなど労働力不足が進む一方で、EC拡大により業務荷物量は増加傾向にある。そのような中、物流業務支援のための自動化機器の導入を検討する企業は増加しているが、自動化機器の購入費用の負担が大きいことや導入までに時間がかかること等から導入実現には現状多くの課題が残っている。そうした課題の解決に向けて、この施設では立体自動倉庫の「シェアリングサービス」および自動化機器の「レンタルサービス」による、柔軟な物流業務提案を行い、更なる物流効率化の実現を目指す。 1.立体自動倉庫のシェアリングサービスでは、施設の3・4階の一部に設けた約12mの吹き抜け空間に、最大4020 パレット(荷姿:幅 1.2m×奥行1.2m×高さ 1.6m)の保管が可能な「立体自動倉庫」を設置する。立体自動倉庫はIHI物流産業システム(ILM)が提供するもので、保管容量の効率化および入出庫から保管までの工程を自動化することができる。 さらに、この施設では、立体自動倉庫を複数の入居テナントが共同利用できる「シェアリングサービス」を提供する。荷量に応じて任意の期間でパレット単位の予約ができ、柔軟な入出庫・保管が可能となる。各テナントが共通のシステム上で、空き情報の確認や事前予約、実績の照会などが可能な仕組み。なお、立体自動倉庫専用の非常用発電機の設置を想定しており、停電時においても約8時間の電力供給を行い物流業務が滞ることを防ぐ。 シェアリングサービスのメリットでは、1)導入費用・時間の削減として、「自動化設備導入の初期費用や固定費がかからず、新たな投資財源の確保が可能になる」、「従量課金制のため、使いたいときに必要な分だけを利用することが可能になる」、「自社で購入する場合と比べ、導入にむけたリードタイムが短縮可能になる」。 2)固定賃借面積の合理化では、「季節波動により発生する荷量の変動部分についてシェアリングを活用することで、固定賃借面積の削減に繋がる」としている。