検索結果
-
米国厳選優良株ファンド(実績報酬型)
- 米国厳選優良株ファンド(実績報酬型)について話し合うスレッドです。
スレッドのテーマと無関係のコメント、もしくは他にふさわしいスレッドがあるコメントは削除されることがあります。
textreamのビジネス、株式、金融、投資、または証券に関するスレッドに参加する場合は、Yahoo! JAPAN利用規約を再読してください。
Yahoo! JAPANは情報の内容や正確さについて責任を負うことはできません。
その種の情報に基づいて行われた取引や投資決定に対しては、Yahoo! JAPANは何ら責任を負うものではありません。 -
- 1
- 2023/09/15 02:01 更新
-
米国厳選優良株ファンド(実績報酬型)
- 米国厳選優良株ファンド(実績報酬型)について話し合うスレッドです。
スレッドのテーマと無関係のコメント、もしくは他にふさわしいスレッドがあるコメントは削除されることがあります。
textreamのビジネス、株式、金融、投資、または証券に関するスレッドに参加する場合は、Yahoo! JAPAN利用規約を再読してください。
Yahoo! JAPANは情報の内容や正確さについて責任を負うことはできません。
その種の情報に基づいて行われた取引や投資決定に対しては、Yahoo! JAPANは何ら責任を負うものではありません。 -
- 1
- 2023/08/01 02:00 更新
-
【ケンチャナヨ】韓国の青年失業率、24.2% ー韓国中央日報
- 【ケンチャナヨ】韓国の青年失業率、24.2%
現在の失業率は3月基準で4.3%だ。少しずつ悪化しているが他の国に比べ良好な方なため大きな問題はないように見える。だが実際に労働市場で仕事を見つけるのは容易でない。韓国政府の公式失業率が現実をしっかりと反映しているのか疑問を感じる。公式に失業者は「調査対象週間に収入のある仕事をしておらず、4週間仕事を探し積極的に求職活動をした人で、仕事が与えられればすぐに就業可能な人」と定義される。したがって私たちの周辺の実質的失業者とは差がある。 -
- 14
- 2019/06/20 13:40 更新
-
<朝鮮日報>【萬物相】韓国に空気清浄機を売りつける「大気汚染源」中国
- 【萬物相】韓国に空気清浄機を売りつける「大気汚染源」中国
2019/03/23 05:01
朝鮮日報
2006年に鳥インフルエンザのウイルスが中国と東南アジアを経て欧州を襲った。ヨーロッパ人たちは中国を非難した。
中国は全世界のガチョウの90%、アヒルの30%、ニワトリの25%を育てるウイルスの温床であるにもかかわらず、管理どころか完全に手放し状態だったのだ。
当時中国は鳥インフルエンザの治療剤であるタミフルの原料「スターアニス」(トウシキミ)を独占供給していた。スターアニスの実は、豚肉料理である五香醤(しょう)肉(焼き豚)にも使われている。
スイスの製薬会社がこれを原料にタミフルを製造している。これが明らかになると「中国は病原菌をばらまいて、治療薬を売っている」といった皮肉までが浮上した。
最近、韓国では中国製の空気清浄機が飛ぶように売れている。中国から飛んでくる微小粒子状物質(PM)2.5の恐怖のためだ。
https://youtu.be/kLSJOIDwQKo
よくよく見ると、中国が韓国に病を持ち込み、薬も売り込んでいることになる。昨年海外の直販を通じて韓国に持ち込まれた中国製の空気清浄機は29万台に上る。
1年間で11倍にも増えた。今年1月、小型家電のオンライン・ショッピング・モールで最もたくさん売れた空気清浄機は、中国製のシャオミだ。市場シェアが20%を突破した。
シャオミはPM2.5に対応した最先端マスクも開発し、販売している。マスクの内側にPM2.5対応のフィルターを装着し、空気清浄機を回すことで、内外部の空気を循環させる方式だが、値段は2万ウォン(約1900円)台だ。
朝鮮日報/朝鮮日報日本語版 -
- 16
- 2019/06/20 15:05 更新
-
悲報! 【韓国】尋常ではないウォン安、金融不安のトルコに次ぐ2位
- 【韓国】尋常ではないウォン安、金融不安のトルコに次ぐ2位
4月の1ヶ月間、韓国ウォンの価値が主要20カ国(G20)のうち、金融危機説が出回っているトルコに次いで最も大きく下がったことが分かった。
米ドル高で各国通貨が相対的に通貨安を見せているが、その中でも取り分け、ウォン安が大幅に進んだのは、韓国経済の低迷に対する懸念のためだという解釈が出てくる。 -
- 14
- 2019/07/25 22:18 更新
-
悲報! 残酷! 森友学園が300万円の詐欺被害、韓国人の男を起訴
- 森友学園が300万円の詐欺被害、韓国人の男を起訴
2019年03月23日14:28
民事再生手続き中の学校法人「森友学園」(大阪市淀川区)の理事長にうその投資話を持ちかけ、その手数料名目で現金300万円をだまし取ったとして、大阪地検が住所不定の会社役員、朴聡容疑者(37)=韓国籍=を詐欺罪で起訴していたことが、捜査関係者への取材で明らかになった。
被告は投資グループの代表を名乗り、学園の経営難につけ込んで理事長に近づいたという。起訴内容は2017年10~11月、学園の籠池町浪(ちなみ)理事長に「5億円を投資し、(経営の)立て直しを手伝いたい」などとうそを言い、計300万円を自分の口座に振り込ませて詐取したとされる。大阪地裁で22日開かれた初公判で、朴被告は「間違いない」と起訴内容を認めた。
https://youtu.be/N1Tu7aYiq0s
学園は大阪府豊中市の国有地を購入して小学校の開校を計画していたが、購入額が大幅に値引きされたことなどが発覚して国会などで問題化。17年3月に開校を断念し、翌月に民事再生法の適用を申請した。負債総額は約30億円に上る。
町浪理事長は、国の補助金などを詐取したとして詐欺罪などで公判中の前理事長、籠池泰典被告(66)の長女。 5億円の投資がないことを不審に思った町浪理事長が同年11月、府警淀川署に相談。同署が昨年12月に逮捕していた。
https://mainichi.jp/articles/20190322/k00/00m/040/293000c -
- 15
- 2019/06/19 19:01 更新
-
<朝鮮日報> 米朝の仲裁者どころか見物人になりかねない韓国政府
- 【コラム】米朝の仲裁者どころか見物人になりかねない韓国政府
朝鮮日報
記事入力 : 2019/03/31 05:07
米朝首脳会談決裂を巡る「真実ゲーム」
ハノイで行われた2回目の米朝首脳会談が決裂してから数週間が過ぎたが、今なお明らかになっていない疑問が一つ残っている。
決裂当日の2月28日、韓国大統領府は午前中に南北経済協力を念頭に置いたと思われる国家安保室第1次長と第2次長の交代人事を発表し、午後には金宜謙(キム・ウィギョム)報道官が「南北対話が再び本格化するだろう」と非常に前向きな見通しを示した。
文在寅(ムン・ジェイン)大統領がスタッフたちと米朝首脳による合意文書の署名を視聴する予定も公表されていた。
ところが金報道官が会見を終えてからわずか十数分後、ホワイトハウスは交渉の決裂を正式に発表した。その後「韓国大統領府はハノイでの交渉決裂を全く予測できなかったのか」などの指摘が相次いだのは言うまでもない。
文大統領に米朝首脳会談の進行状況を報告していたのは外交部(省に相当)の康京和(カン・ギョンファ)長官だ。康長官は今月18日、国会外交統一委員会での業務報告の際、米朝首脳会談決裂と関連して「合意が実現しない可能性があるとの話は(事前に)聞いて知っていた。
https://youtu.be/xLzTzfaL2Sk
それが分かった時点で直ちに(大統領府に)報告した」と証言した。しかしそれを知った時点がいつなのかについては「米国との関係があるので正確に明かすことはできない」として説明を避けた。
これに先立ち金報道官も「決裂を予測していたのか」との質問に「全ての可能性について報告を受けていた」と述べるにとどめた。
報告をしたという外交部と受けたという大統領府がどちらもはっきり説明しないので、交渉決裂の可能性がいつどのような形で報告されたのか正確には分からない。考えられる可能性は二つある。一つは外交部が決裂の可能性について正しい報告ができなかったということ。
もう一つは大統領府が外交部の報告を無視し、米朝首脳会談の先行きを勝手に楽観視したということだ。もしどちらも違うとすれば、2月28日に終日右往左往していた大統領府の動きについて説明がつかない。
朝鮮日報/朝鮮日報日本語版 -
- 17
- 2019/06/10 15:04 更新
-
家内安全、商売繁盛、神様に株式(株)・投資信託買い情報(○○を買ってはいかがでしょうか?)と提案するなら?
- 買って得をする株式(株)・投資信託を書いてください。七福神、恵比寿、大黒天、福禄寿、毘沙門天、布袋、寿老人、弁財天に提案したい(買ってほしい)銘柄・株式(株)・投資信託を書いてほしいです(書き込んでほしいです)。
-
- 9
- 2023/04/11 08:46 更新
-
<朝鮮日報> 責任転嫁ばかりの韓国与党「浦項地震も保守政権のせい」
- 責任転嫁ばかりの韓国与党「浦項地震も保守政権のせい」
2019/03/23 10:00
朝鮮日報
2017年の浦項地震は、付近にある地熱発電所が地中に注入した大量の水のせいで起きたとする調査結果が出たことを受け、韓国与党からは過去の保守政権のせいだと責任をなすりつける発言が相次いでいる。
しかし、韓国政府の地熱エネルギー活用政策は盧武鉉(ノ・ムヒョン)政権時代の2003年から始まったもの。
文在寅(ムン・ジェイン)政権になって地震の危険性調査が行われたが、「問題なし」という結論が出て、地下への水の注入作業は続けられた。
このため、韓国政府・与党は事態の収拾よりも責任転嫁にばかりいそしんでいる、という批判が起きている。
与党「共に民主党」(民主党)の洪永杓(ホン・ヨンピョ)院内代表は21日、党の会議で「浦項地震の問題になった地熱発電事業は李明博(イ・ミョンバク)政権時代の2010年から始まっており、事業のプロセスも徹底して調査すべき」と語った。
https://youtu.be/mN06NuBpd_Q
与党は22日に浦項地震対策特別委を立ち上げ、地熱発電事業の決定プロセスや背景を調査すると決めたという。
産業通商資源部(省に相当、以下同じ)も同日、「浦項地熱発電事業は2010年から推進された。03年の事業は暖房用として活用するためのもの」とコメントした。政府・与党は、今回の研究報告書が出るまでは地熱発電との関連性を否定してきた。
民主党所属の金富謙(キム・ブギョム)行政安全相は、地熱発電所が地震の原因だという分析について「常識的ではない」と言っていた。
一方で、政府・与党は何か責任問題が起きるたび「過去の保守政権のせいにしている」という指摘もある。
最近、文在寅(ムン・ジェイン)政権の脱原発政策で大気中の粒子状物質の濃度が悪化した、という指摘がなされた際には「李明博政権時代のディーゼル車規制緩和と朴槿恵(パク・クンへ)政権の石炭火力発電所の新規大量許可の影響」と主張した。
全洙竜(チョン・スヨン)記者 , キム・ドンハ記者
朝鮮日報/朝鮮日報日本語版 -
- 4
- 2019/03/23 21:27 更新
-
悲報! 在留外国人が過去最多の273万人 不法残留者も5年連続増加
- 在留外国人が過去最多の273万人 不法残留者も5年連続増加
2019年03月23日10:56
法務省は22日、2018年末時点での在留外国人数が前年比6.6%増の273万1093人となり、過去最多を更新したと発表した。今年1月1日現在の不法残留者数は同11.5%増の7万4167人で5年連続の増加。いずれも技能実習拡大の流れを背景にしたベトナム人の増え方が押し上げ要因となった。
政府は企業の人手不足に対応し、外国人就労の拡大を図るため、4月に新たな在留資格「特定技能」を創設する。これにより、在留外国人数はさらに増えると予想される。
https://youtu.be/7NWO0kJU-r4
在留外国人は就労、留学など中長期在留者と在日韓国・朝鮮人ら特別永住者の合計で、増加は6年連続。国別では最多の中国が76万4720人と全体の3割近くを占め、韓国(44万9634人)、ベトナム(33万835人)、フィリピン(27万1289人)、ブラジル(20万1865人)と続いた。ベトナムの増加率(26.1%)は上位10カ国・地域で唯一2割を超えた。
不法残留者は韓国が前年比0.9%減の1万2766人でトップ。ベトナムは2番手の1万1131人で、同64.7%の大幅増だった。以下、中国(1万119人、7.8%増)、タイ(7480人、10.5%増)、フィリピン(5417人、9.8%増)の順。
https://www.jiji.com/jc/article?k=2019032200950 -
- 15
- 2019/06/20 13:43 更新