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投稿コメント一覧 (397コメント)

  • 株価診断結果 Abalance
    05/17
    割安
    4,742円
    現在株価との差
    +2,594.0円
    【結論】Abalanceの株価診断結果
    この銘柄は、AI株価診断において過去比較で割安と判断され、また相対比較でも割安と判断されます。結果、現在の株価は「割安」と結論付けました。

    但し、この銘柄の株価が「4,742円」を超えると割高圏内に入ります。

  • エーバランス<3856>の理論株価と上昇余地

    〇エーバランス<3856>
    理論株価:11,383円
    株価:2342
    上昇余地:386%
    株価水準:割安
    更新日:2024/05/15

    ○上昇上限データ
    上限株価:21,636円
    上昇上限:823.8%
    上昇上限とは割高水準までの上昇余地

  • ◆【最高益予想】をさらに上乗せした銘柄(サプライズ順)
    Abalance <3856> [東証S] 今期経常を30%上方修正・最高益予想を上乗せ!

  • 自社株取得期間は5月16日から2025年3月31日。取得した全株式を25年4月に消却。
    いいね〜

  • 赤字ではなく増配である。
    皆の衆!
    買いに向かうのだ。

  • 英国のボウイ・エネルギー安全保障・ネットゼロ相は29日、主要7カ国(G7)のエネルギー担当閣僚が2030─35年までに石炭火力発電所を停止することで合意したと明らかにした。2019年8月撮影(2024年 ロイター/Philippe Wojazer/Pool)
    [トリノ 29日 ロイター] - 英国のボウイ・エネルギー安全保障・ネットゼロ相は29日、主要7カ国(G7)のエネルギー担当閣僚が2030─35年までに石炭火力発電所を停止することで合意したと明らかにした。
    イタリア・トリノで29─30日に開催のG7気候・エネルギー・環境相会合で正式に決定する。この合意は、昨年の国連気候変動枠組み条約第28回締約国会議(COP28)で示されていた化石燃料からの移行に向けた方向性での重要な一歩となる。
    イタリアのクラスCNBCがXに投稿した動画で、ボウイ氏は「歴史的な合意だ」と語った。
    ある情報筋が先にロイターに語ったところによると、G7諸国(イタリア、米国、英国、フランス、ドイツ、カナダ、日本)の外交官らは閣僚会合が始まる前の28日遅くまで議論した。

  • M&Aキャピ<6080>の理論株価と上昇余地

    〇M&Aキャピ<6080>
    理論株価:4468
    株価:2152
    上昇余地:107.6%
    株価水準:割安
    更新日:2024/04/26

  • バイデン大統領としては、11月の大統領選挙に向け、実績をアピールするとともに、気候変動への関心が高い若年層の支持を拡大したい考えです。
    11月までの短期間で、選挙対策の実績をアピールするには、細かな制限を与えると実効性が問われて、若年層から反発が予想されますので、現行制度で進めると思います。
    民主党は支持率低下に歯止めをかける特効薬と考えていると思われます。

  • 2024/04/23 16:15

    ニデック <6594> は23日、2024年4~9月期の連結営業利益が前年同期比13.6%減の1000億円になる見込みだと発表した。

    株主は野村のレーティングでハメられ、空前の円安にもかかわらず上期は営業利益二桁減益!
    買える理由が見当たらない。

  • バイデン米政権、低所得層向け住宅用太陽光発電に70億ドル助成へ

    4月22日、バイデン米大統領は、南部バージニア州の森林公園で演説し、環境保護の意識を高める記念日「アースデイ」を祝って全米の低所得層の約100万世帯に電力供給する住宅用太陽光発電プロジェクトに計70億ドル(日本円で1兆円)の助成金を支出すると発表した。

    同プロジェクトは、バイデン政権の看板政策を盛り込んだ「インフレ抑制法」(IRA)の一つ。ホワイトハウスによると、20万人の雇用創出に加え、低所得世帯は年間約400ドルの節約効果が見込める。
    住宅用太陽光発電は低所得層には手が届きにくいと長い間考えられてきた。初期費用が高い上、低所得層は借家や集合住宅に住む傾向があるためだ。
    また、バイデン氏はこの日の演説で、若者が気候変動対策の関連産業に就業できるよう支援する公的プログラムについて、参加受け付けを行っていることも強調した。
    いずれも11月5日の大統領選で再選を狙うバイデン氏が、政権の実績をアピールすることで気候変動に比較的関心が高い若者層から堅い支持を獲得するのが目的だ。

    これは朗報だな。

  • ニデックのチャートは高値圏の十字足!
    買いに向かう猛者はドンキホーテのように勇敢です。
    さて、新たなサプライズ発表が有るのか!

    十字線は、ローソク足で相場を判断する方にとっては重要なシグナルとされています。 高値圏で出れば下落相場、安値圏で出れば上昇相場と、相場の転換点と判断されています。 この状態では売りと買いが拮抗している状態で相場が転換期を迎えたと判断する方が多いようです。

  • 中国での電気自動車(EV)関連事業の不振で構造改革費用を再び計上するリスクは怖いので一旦離れます。

  • 上海株はプラスに転換!
    売り仕掛けは一旦終了でしょう。
    後場は資生堂もプラス引けと思われます。

  • 2024年11月に予定される大統領選挙がエネルギー政策全般にどのような影響をもたらすかについて解説。
    バイデン氏とトランプ氏では政策の方向は真逆であり、トランプ氏に政権が代わった場合の影響の大きさを明らかにした。
    他方で、再生可能エネルギーの価格競争力の強さやクリーンエネルギーへの消費者の志向を考えると、トランプ氏が政権に復帰した場合でも化石燃料への回帰には限度があるとの見方もある。すでに自由化され、急速にクリーン化が進む電力システムでは、脱炭素化の流れにあらがうことは難しい。

  • ニューヨーク・タイムズ紙とシエナ大学は4月13日、米国大統領選挙に関する世論調査結果を発表した。それによれば、もし今日大統領選挙が行われた場合、誰に投票するかという問いに対して、トランプ氏が46%、バイデン氏が45%となった。
    トランプ氏、バイデン氏のいずれが有益かという問いに対しては、トランプ氏が35%、バイデン氏が26%、どちらでもないが30%と意見が分かれた。

  • 2024/04/17 16:47

    日本政府観光局(JNTO)は17日、3月の訪日客数が308万1600人だったと発表した。新型コロナウイルス流行前の2019年3月を11.6%上回った。統計をとり始めた1964年以降、300万人を突破したのは初めて。単月で過去最高だった19年7月(299万1189人)を超えた。

    23年3月比では69.5%増だった。3月はイースター休暇や桜の開花シーズンを迎え日本を訪れる外国人が多かった。国・地域別で見るとトップは韓国の66万3100人でコロナ禍前の19年3月比で13.2%増だった。台湾が同20.4%増の48万4400人と続いた。3位の中国は45万2400人で同34.6%減だった。

    主要23カ国・地域のうち韓国やシンガポール、インド、オーストラリアなど17カ国・地域からの訪日客数は3月として過去最も多かった。

    観光庁が同日公表した24年1〜3月期の旅行消費額(速報値)は1兆7505億円だった。四半期ベースで過去最高となった。円安や物価上昇などの影響で伸びた。1人当たりの旅行支出は19年同期比41.6%増の20万8760円だった。

    3月の訪日客数が新記録の308万人
    帝国ホテルはガッポリ儲かっているだろう。
    ここまで売られる理由がわからん!

  • エーバランスの適正株価
    Abalance株式会社
    理論株価(PBR基準) 2,766 円 (3.03 倍)
    上値目途 3,645 円 (4.00 倍)
    吐きそうな方が多いようなので、これ見て元気だして下さい。

  • 上海株は上昇中!
    売られすぎは拾う。

  • 資生堂は、20年以上独自に研究を進めてきた肌老化を促進する悪玉因子セルピンb3の遺伝子発現量が高い時、肌の組織構造の強化などに関わる遺伝子であるCCN2の発現が有意に低くなることを明らかにした。また、CCN2は毛細血管に存在する細胞ペリサイトに働きかけ、美肌を維持する上で重要なコラーゲンの主要構成成分やヒアルロン酸の前駆体を増加させることを発見し、CCN2が「美肌遺伝子」であることを突き止めた。

    野村グループも大量保有しているので、さすがに売られすぎ!

  • 1~3月のM&A、過去最多の1144件=企業、収益力向上狙い事業見直し―レコフ
    04/02 17:45 配信
    時事通信
    企業の合併・買収(M&A)調査を手掛けるレコフデータ(東京)によると、今年1~3月に日本企業が関わったM&Aは1144件となり、調査開始の1985年以降で最多となった。

    ひょっとするとM&A企業の決算発表で大陽線の火柱が期待出来るかもしれない!

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