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１１月２７日付で、モーニングスターが、「上昇ムード後退、速やかに手仕舞う。МACDで読む。」と配信しています。モーニングスターは、１１月９日付で「底もみから修復への第一歩を踏み出す。МACDで読む」と配信しています。９日の終値が１０３円、２７日の終値１０４円です。９日から現在までほとんど変わらずの値動きです。将来の株価を予測する指標等はいくつもありますが、МACDの指標だけで、「速やかに手仕舞う」という文言が行きすぎではないかと思います。МACＤという不確かな指標でこのような文言で配信するとは、モーニングスターの配信は信用できないですね。現にほとんど同社の配信内容は当たったことがありません。

>>No. 332

今回全損のアンローダーは、５号機です。ということは、他に数台のアンローダーがあるということです。それに原料炭は、かなりの量の在庫があります。どの程度操業に悪影響及ぼすかどうかはわかりませんが、別の場所から輸送するしかないということにはならないと思いますよ。

>>No. 321

今の買い残数が会社の規模から考えて多すぎるのかどうかはわかりませんが、同社の１０数年の過去の買い残数を調べてみて下さい。一千万株以上の時もあり今の買い残数は、長期的感覚から見ればかなり少ないものとなっていることがわかりますよ。ご存知だとは思いますが、同社は制度信用銘柄ではないため、一部のネット証券会社を除いて、信用売りができないので、貸借比率がかなりの倍率になっているのは仕方がないことです。

>>No. 319

このような投稿が出始めると株価は底値近辺ですね。逆に株価が上がって強気の発言が増えるとそろそろ高値の場合が多いですね。配当金から言えば約３％の利子、利益剰余金は資本金の５倍以上と財務状況はかなり良いのにこの株価。原料炭価格が下向気味で利益は減少しているけど赤字ではなく黒字を維持している。不思議なのが今の株価で売りに出る人が居ることです。その人達過去の株価から言ってほとんどの人が利益が出て売っているのではなく損切りされているのでしょうね。今の株価と財務状況、配当等を比較すれば売るタイミングなんでしょうかね？まあ人それぞれだから言っても仕方ないことだけど。

業績の修正を発表したけど、売上が約４０％以上の下げ予想なのに営業利益、経常利益、純利益とも前回予想どおりという普通の会社ではありえない内容でした。普通は売上がそれだけ落ちれば、営業利益等も落ちるのが通常なのにね。会社の説明では、利益の上がらない売上げ部門を取りやめたからとのことでした。逆に言えば今まで利益の上がらない売上比率が高かったということなんですね。決算内容は前期に比べれば売上が大幅に上がり、営業利益、経常利益、純利益とも赤字がかなり減ったという内容でした。しかし、本業の電子書籍部門が健闘しているからではなく、買収等による効果ですね。この会社が本当に立ち直るためには本業で利益が出る体質が長年続き、継続企業としての前提に対する疑義がなくならなければと思います。それから利益剰余金の赤字額がまた増えているけど、この赤字を解消し、将来はかなりプラスとなって配当を出せるようにならなければ本格的株価の上昇はないでしょうね。

>>No. 312

この人どういう意図でこのような投稿されているのかわかりませんね。「小僧つよし。アサヒ衛楽しみ」の投稿ですが他の2銘柄を絡ました俳句調となっていますがコークス工業についての内容全くなくその意図するところはなんなんでしょうかね。他の人も常識的にそう思っておられると思いますけど。

>>No. 290

原料炭安が続いているので収益の改善が見込まれるとのことですが、全く反対で勘違いされているみたいですね。原料炭が安くなると、在庫品の評価も下がり、コークスの販売価格も下がるから収益が下がるという構図なのです。だから収益が上がるためには、原料炭価格が上がらなければならないんですよ。このこと他の人皆理解されていますよ。

>>No. 253

何も不思議なことないですよ。引け後の発表だから投資家にはわからなかったということです。

来年度からは黒字転換すれば配当が出るでしょうと記載されているのでそう簡単なものではないことを説明しましょう。同社の利益剰余金は、現在約八億八千万円の赤字でありいわゆる債務超過の状態です。配当が出せる状況になるためには、この利益剰余金がプラス転換とならなければ配当できません。今後同社が毎期約二億円の純利益を出したとしても五年間は配当は無理ということとなります。

今回の第二四半期決算は、5月の第一四半期決算時の通期予想と変わらない内容でした。継続企業の前提についても前回どおりですが７月からⅠ２月の間の下期については、経常損益が１，３００万円の黒字になると予想されています。その点は来期に期待が持てるかもわかりませんね。５期連続赤字で今期も赤字予想の現状を反映しての今の株価なので久方ぶりの今期の下期は経常損益が黒字予想という点はポジティブな捉え方をする方も多いのではないでしょうか？従って月曜日は騰がるのではないかと思いますよ。

第Ⅰ四半期の今回の決算における第２四半期決算、及び通期決算の売上高、営業利益、経常利益、純利益など全てが５月１５日の通期決算で予想された数字と同一でした。良くも悪くもない決算だったと思います。通期の純利益予想は、前期よりも増益予想のままです。

>>No. 165

教えていただいてありがとうございました。参考になりました。

>>No. 162

今日日経買い忘れました。良かったらどういう内容か教えていただきませんか？

心配な事が起こりましたね。三菱マテリアルが強制連行による中国側被害者交渉団と和解し損害賠償に応じるとの新聞記事報道です。日本政府は一貫して解決済みとの立場ですが、同社は和解に応じることとなったんですね。日本コークス工業も旧三井鉱山時代の戦中に強制連行し、就業させたとのことで、損害賠償を提起されています。この三菱マテリアルの件が今後のモデルケースになるかもわからないとの報道がなされています。三菱マテリアルがなぜ和解に応じたのかわかりませんが、和解しなければ今後の中国における事業に支障が生じると判断したのかもわかりません。日本コークス工業は、中国本土に進出もしていないし、取引等もなく何の利権もないと思うので、日本政府の解決済みとの立場と同じく和解に応じない姿勢を続けて行って欲しいですね。

>>No. 151

それらに加えて、●PBR０、８前後●BPS１４５前後●理論株価東洋経済１６４円、株テク１９４円●永年黒字決算●コークス製造工場（北九州市若松区響町）近辺に他社が火力発電所を建築申請中等です。

この会社今期が山場の崖っぷち状況だから以前の株価から数十分の一の株価となっているけど無能力者の前社長から新経営陣に代わって今いろんな施策やっているのでその施策が功を奏することとなれば、長年低位な株価であった反動からかなりの暴騰もありえるとは株主の私も期待はしてるけど反面不安もかなりあるのが現実です。

その分析会社本当におかしいですね。財務健全性が８と良好との判定ですね。上場会社すべてを評価しているから詳細な分析する余裕なく適当に評価しているんでしょう。フォーサイドの財務諸表詳細に見たらすぐわかりますよ。土地、建物その他優良資産一切なし。利益剰余金は大幅な超赤字。今年の運用資金は転換社債発行等で得た現金のみ。今の１０年新発国債の金利が約０、５パセントなのにその１０倍の金利「年間三千万円の金利支払い」で第三者企業に割り当てたのはどの銀行も貸してくれないので、超金利でやっと運用資金を手に入れたまさに財務状況は崖っぷちの状況が現実ですよ。だから一年以内に破綻する恐れがある状況にある場合は、経営者は、継続企業として疑義があり、その対応等について決算書に記さなければならないというルールにより同社が発表しているのです。五期連続赤字で現金が底を付き銀行等が融資してくれない会社に対し、財務健全性が８とはあきれ果てる分析会社ですね。

あなたに指摘されて過ちに気づき反省の気持ちを伝えました。今もその気持ちに変わりありませんよ。しかし、おかしい事実ではない投稿は別にしてもう投稿はおかしいというのはどうですかね。あの投稿から翌日ではなくあなたもわかるとおり３日後でしょう。

東洋経済の記者が「株券を印刷して資金を集め、短期間で資金を失いこれはもはや経営と言えない」との記事内容が日経新聞に掲載されました。当時の○嶋社長は株主総会で東洋経済を告訴する等の発言をしましたが、その後なされませんでした。五期連続で赤字を出し、手持ち現金等は底をつき、今期は転換社債を発行する等で運転資金を確保しましたが、今期も最終赤字見込みです。確かに今期は大幅な売り上げ増と赤字幅の縮小が見込まれていますが、本業の電子書籍等が健闘しているからではなく、買収等の結果による売り上げ増と広告料の削減や人員整理による赤字幅の減少であり、電子書籍部門が長期の低迷から脱したという状況ではありません。いろんな施策を打ち出していますが、今後売り上げを伸ばしていくか現時点わかりませんね。会社自体も「継続企業として疑義ある状況から脱するためにその対策を実施していくが、経済状況の変化等から施策が成功するかどうかわからず、依然として継続企業としての疑義が存在する状況である」と決算書に記しています。心配なのが来期の運転資金どうするのでしょうかね。現時点の株価は、五期連続赤字の最低限の会社実態を反映した株価かどうかわかりませんが、今後に施策が成功の兆しが見えれば、大幅株価上昇もありうるでしょうし、継続企業として疑義ある状況が継続しているという点もあり、博打株としての現時点の位置付けでしょう。

勉強不足で私が間違っていました。東証が認定するのではなく「上場企業の経営者は、自分の会社が一年以内に破綻するリスクが極めて高いと判断したら決算書の継続企業の前提に関する注記で倒産リスクの中身と対応策を明記しなければならない」というルールにより同社自体が決算書で説明しているものです。勘違いしてすみませんでした。