ここから本文です

投稿コメント一覧 (165コメント)

  • 400株ですがPTSで逃げました。残念ですがギャンブルに負けました。夢を見させて頂きました。マイナス5万円で済みました。授業料だと思って諦めます。もう丁半博打はしばらくしません。地道に高配当株で稼ぎます。

  • 昨日のPTSで840円で買って、今日のざら場NISAで594円で買いました。トータルマイナス250円、200株なので25,000円のマイナスです。今年は他の銘柄で儲けているので、ギャンブルのつもりで買っています。25日まで楽しめるので、損をしても後悔しません。この掲示板を見るのも楽しみです。

  • PTS上がってきてます。明日は暴落はないですね。8月まで持ち越しですね。

  • 7707 プレシジョン・システム・サイエンスが7月1日から、猿痘のPCR 検査薬販売でPTS でストップ高付けています。シンバイオも猿痘銘柄でPTS 上げています。月曜日が楽しみです。

  • PSS猿痘銘柄、PTSでストップ高です。月曜日、シンバイオも一緒に上昇しそうです

  • 今日の上げはいわゆる狼煙です。数日後にあげる前触れと見ました

  • 皆様もアナリストレポート一読お勧めします

  • レポート読みました。
    パイプラインの事業価値は、トレアキシン®のパイプライン価値(税前)だけで も 552 億円程度、ブリンシドフォビルのパイプライン価値は、造血幹細胞移植後 の播種性 AdV 感染症と腎移植後の BKV 感染症合計で 267~427 億円という試 算値だが、悪性脳腫瘍や多発性硬化症への適応拡大も考えると、その価値は計り知れない

  • その4
    思惑が事実に変わっても必ずしも直ちに売る必要はない
    また、株価上昇の初期段階でうまく買うことができた銘柄について、事実が確認できたからといって必ずしも株価が下落するとは限らない点にも注意が必要です。思惑で株価上昇→事実確認でさらに株価上昇、ということもあるのです。最近ではミクシィ(2121)のように、投資家が思っていた以上に業績の改善がすごかった、というケースです。
    その場合も、株価のトレンドを基準に売買を判断していけば問題ないでしょう。事実確認後、株価が下落に転じれば、トレンドも下降トレンドに転じますのでその段階で利食い売りをします。逆に、事実確認後も株価が堅調な動きだとすれば、格言通りにすぐに売ってしまうのではなく、上昇トレンドが続く限りは保有をすることで、機会損失を防ぐことができます。あまりにも株価が急騰した場合は、下降トレンドへの転換を待たずに持ち株の一部利食いも良いでしょう。
    時には「あきらめ」も必要だが…
    トレンドに従って売買する限り、下降トレンドの銘柄には投資しないのが基本です。でも、下降トレンド真っ只中にある銘柄に好材料が突然出現し、その後ストップ高買い気配の連発で買うに買えなかった、ということも時には生じます。直近ではそれまでの軟調な値動きから突如18日にストップ高になったアスカネット(2438)があります。そんな時は「この銘柄には縁がなかった」と思って潔くあきらめましょう。
    もし、そうしたことを絶対に避けたいというのであれば、株価のトレンドにかかわらず、常に一定数量を保有していることが必要になります。しかし、それでは株価が下落すれば含み損を抱えることになりますから、リスクの高い行動であることは間違いありません。それでも良いからこの銘柄の上昇を取り逃すことだけは絶対に避けたい、というのなら、自身が納得できる最低限の数量は常に持っておくのも1つの戦略ではあります。
    もう1つ、高値掴み覚悟で飛び乗る、という方法もあります。短期的な急上昇後の飛び乗りは損切り価格の設定が難しいこともあり、筆者はあまりお勧めできませんが、どうしても欲しい銘柄であればやむを得ないでしょう。

    出典
    足立武志
    知って納得!株式投資で負けないための実践的基礎知識からでした

  • その3
    株価が大きく上昇する前にその銘柄に気づくことが大切
    いくら画期的な新製品の開発という思惑で株価の大きな上昇が期待できるとしても、すでに株価が底値から10倍、20倍と上昇してしまった状態で新規買いするのは、さすがに抵抗がありますし、勇気がいります。何よりも高値掴みの危険性が格段に増します。
    思惑で株価が大きく上昇した銘柄は、下落するときもあっという間に大きく下がります。特に損切りができない個人投資家は、高値掴みは大ケガにつながりかねません。
    ですから、まだ株価が大きく上昇する前の段階で、その銘柄が有する思惑や好材料を知り、できるだけ早く新規買いしておくことが重要です。
    特に、株式市場では「旬なテーマ」を好みます。そのテーマに合致した銘柄の株価は大きく上昇することが多いのです。昨年前半はバイオ関連株やスマホ向けゲーム関連株がテーマとなりましたし、最近はLINE関連、ロボット関連、水素ステーション(燃料電池車)関連の銘柄の株価が急上昇しました。
    またテーマ性のある銘柄は、大天井をつけるまでは、一旦株価の上昇が止まっても時間を置いて再び株価が動意づくことも多々あります。
    したがって、旬のテーマ・材料を有する銘柄の株価の初動にできるだけ早く気づくことが大切です。
    そのために必要なことはつぎのような点です。
    ・テーマ性のある銘柄をあらかじめリストに入れておき日々の株価をチェックする
    ・日々の株価上昇率上位銘柄をチェックし、どのような理由で株価が上昇したのかを確認する(テーマ性のある銘柄は同じ日に大きく買われることが多いため)。
    どれだけ下準備していても、急上昇銘柄を安値圏で買うことは運の要素もそれなりにあります。急騰した銘柄の一部でもうまく乗ることができれば、それで十分としましょう。底値から大きく上昇したところで飛び乗ると、高値掴みになるリスクが格段に高まりますので、あまり欲張らないことが肝要です。

    あくまでも基本はトレンドにのっとった売買
    いくら株価急騰の可能性を秘めている銘柄であっても、あくまでも基本は株価のトレンドにのっとった売買であることを心得ておきましょう。
    例えば、ロボットスーツを開発しているCYBERDYNE(7779)は、前評判も非常に高く、足元の業績は赤字だが今後業績の飛躍的な伸びが期待される、まさに思惑で株価が動く典型的なパターンでした。
    ところが、株価は上場直後に高値をつけた後下落に転じ、高値からの下落率は50%を超えました。将来性抜群と考えて上場直後に新規買いした投資家は、損切りをしなければたちまち大きな含み損を抱えることになってしまったのです。
    しかし、株価が過熱しやすい新規公開直後の飛びつき買いを避け、日々の株価をウォッチしていると、6月に株価が25日移動平均線を下から上に突き抜け、それまでの下降トレンドから上昇トレンドに転じたと思われるタイミングで新規買いすれば、6,000円台で買うことができたのです。上場直後に10,000円前後で買うのと、6,000円台で買うのとでは、すでに買いコストの面で大きく投資成績に差がついていることがお分かりいただけるのではないでしょうか。
    なお、CYBERDYNE株は上場直後の高値を超えましたので、上場直後に新規買いした後保有を続けていれば含み損は解消しましたがこれは結果論に過ぎません。今後同じようなことを繰り返せば、いつかは痛い目にあうことになりますから十分気を付けてください。

  • 続きです
    その2
    事実が判明するまでの期間が長いほど相場は長続きする
    思惑や噂が生じてから、事実が判明するまでに要する期間は、その思惑や噂の中身によりさまざまです。
    比較的期間が短いものとしては、例えば当期業績予想の上方修正が挙げられます。決算発表は四半期決算を含めると3カ月に1度ありますし、決算発表前に企業側が業績予想修正を発表することもありますから、長くて2~3カ月ほどで決着する内容です。
    また、東証1部への指定替えや各種指数(MSCIやJPX日経400など)の構成銘柄新規採用といったものも、発表のスケジュールが決まっていますから、事実が判明するまでにそれほど長い時間はかかりません。
    一方、画期的な新製品・新技術の開発が期待されるが、それが実際世に出回るまでには数年~10年以上かかる、というケースでは、いつまでも思惑で株価が動くことになります。その典型例はバイオ関連株です。各社とも画期的な治療薬の上市を目指して開発を行っていますが、それが成功して世に出回るのはいつなのか、そもそも本当に成功するのかさえはっきりしない状態で、株式市場で日々売買が行われているのです。2013年前半には、足元の業績が大赤字にもかかわらずバイオ関連株が急騰したことは記憶に新しいところです。

    基本的に、噂や思惑の段階で株価が上がり、事実が確認されれば材料出尽くしで上昇が一旦はストップするわけですから、極端な話、いつまでも噂・思惑の状態が続いた方が相場は長続きするといえます。
    思惑の状態が長く続くと株価も乱高下しやすくなる
    しかし、その一方で、こうした株は思惑のみで株価が動くため、株価が乱高下しやすいという特徴があります。
    2013年前半のバイオ関連株は、新薬開発期待を織り込んで大きく上昇したものの、株価が上昇しすぎて自然崩壊してしまいました。その後は銘柄によっては再度上昇しているものもありますが、非常に波の荒い値動きといえます。
    量子電池の開発に注目が集まる日本マイクロニクス(6871)も、IRからわずか3カ月で株価が約20倍に急上昇したと思えば、展示会への試作品発表で一旦の材料出尽くしとなり、高値から2カ月で5分の1にまで急落しました。そしてその後は再び上昇に転じ、直近安値からは3倍以上になりました。
    極めつきは指紋認証システムなどを手掛けるディー・ディーエス(3782)です。2012年の安値から約1年で株価が70倍に急騰したものの、そこから半年で7分の1にまで急落しました。さすがに大天井をつけたと思いきや、そこから驚きの復活をみせ、4カ月で株価は9倍に上昇、直近高値をあっさり抜いてしまいました。しかし、7月15日に業績下方修正(赤字継続)を発表した影響などにより、再び高値から半値以下まで下落しています。
    こうした点を考慮すると、どんなに画期的な新薬・新製品・新技術が期待される銘柄であっても、単に長期保有するだけでは思ったほど利益を得ることはできないことが分かります。株価が大きく買われた状況では保有株の一部を利食いする、株価のトレンドに従って売買する、といった対応が望ましいといえます。
    次回は、思惑で株価が動く銘柄の見つけ方や売買方法などについて、筆者の実践を踏まえてご説明したいと思います。

  • 株は「思惑」の段階で大きく上がる
    株価は常に将来を見据えて動くものです。そのことを如実に表した有名な相場格言に「株は思惑で買って事実で売れ」というものがあります(「噂で買って事実で売れ」と表現されることもあります)。
    画期的な新製品が開発されるようだとか、爆発的なセールスが期待できそうだ、業績が劇的に変化しそうだ、といった思惑や噂が存在する銘柄は、その先行きに強い期待感が抱かれます。
    するとその銘柄は将来業績が飛躍的に良くなりそうだと投資家から判断されることになり、株価は大きく上昇していくのです。

    思惑が事実に変わってからの新規買いでは遅い
    しかし、実際に思惑や噂が真実となり、好業績が明らかになると、その後の株価は逆に下落していくことがよくあります。(もちろん、思惑通りにならないことが明らかになったときも株価は急落します。)
    繰り返しになりますが、株価というものは将来を織り込んで動くものです。噂や思惑の段階で、その将来を織り込んで株価はどんどん上昇していきます。そして、事実が確認できた頃には、好業績は株価上昇によりすっかり織り込まれているため、逆に材料出尽くしとして株価が下がってしまうのです。
    噂や思惑が真実となり、実際に業績が良くなったことが確認できてからその銘柄を買っていてはもう遅いのです。そのタイミングでの新規買いは高値掴みになってしまう危険性もあります。
    そうでなくとも、思惑の段階で安く買い仕込むのと、そこから株価が5倍、10倍になった後に事実を確認した上で買うのとでは、投資成果がまるで違ってきます。高い将来性が見込まれる銘柄ならば、時には足元の業績が赤字のうちから買い仕込みをしないと大きな利益を得ることは難しいのです。

  • 株探、本日の話題株
    シンバイオ製薬 <4582>  780円  +86 円 (+12.4%) 一時ストップ高   本日終値
     シンバイオ製薬<4582>が急反発。欧州や米国などで天然痘に似た症状の感染症「サル痘」の患者が相次いで報告されているが、19日のNHKニュースでは「治療法はないが、1980年に根絶された天然痘に対するワクチンが、サル痘にも高い予防効果があるとされている」と報道。これを受けて、思惑的な買いが入ったようだ。同社は19年9月、米キメリックス<CMRX>から抗ウイルス薬ブリンシドフォビル(BCV)に関して、天然痘の予防・治療を除くすべての適応症を対象とした全世界での独占的開発・製造・販売権を取得。その後、BCVはFDA(米国食品医薬品局)から天然痘治療薬として成人、新生児を含む小児の患者を対象にした錠剤・経口懸濁液の承認を取得している。

  • みん株のニュースです
    シンバイオ製薬 <4582> が急反発している。欧州や米国などで天然痘に似た症状の感染症「サル痘」の患者が相次いで報告されているが、19日のNHKニュースでは「治療法はないが、1980年に根絶された天然痘に対するワクチンが、サル痘にも高い予防効果があるとされている」と報道。これを受けて、思惑的な買いが入っているようだ。
     同社は19年9月、米キメリックス <CMRX> から抗ウイルス薬ブリンシドフォビル(BCV)に関して、天然痘の予防・治療を除くすべての適応症を対象とした全世界での独占的開発・製造・販売権を取得。その後、BCVはFDA(米国食品医薬品局)から天然痘治療薬として成人、新生児を含む小児の患者を対象にした錠剤・経口懸濁液の承認を取得している。

  • 朝日新聞の記事です
    英国を中心に子どもが重い急性肝炎を発症したという報告が4月に入って相次ぎ、世界保健機関(WHO)が警戒を強めている。欧州疾病予防管理センター(ECDC)は19日、アイルランドやスペインなどの欧州各国のほか、米アラバマ州でも疑い報告が寄せられたと発表。各国で原因究明に向けた調査が進んでいる。

     最初に症例を確認した英国の健康安全保障庁によると、今年1月1日~4月12日に英国全体で74人の小児の急性肝炎の報告があった。多くで黄疸(おうだん)や下痢、腹痛などの胃腸症状がみられ、6人が肝臓移植を受けていた。死亡例は報告されていないという。

     同庁は、胃腸炎やプール熱(咽頭(いんとう)結膜熱)などを起こすアデノウイルスの関与が考えられるとし、新型コロナウイルスや他の感染症、環境的な背景も含めて調査を進めている。74人はいずれも新型コロナウイルスのワクチン接種を受けておらず、ワクチンとの関連は否定されている。飲食物や生活習慣にも共通点は見られなかったという。

     ECDCは、英国からの報告に続き、デンマーク、アイルランド、オランダ、スペインでも症例報告があったほか、米アラバマ州の1~6歳の子どもにもアデノウイルスの陽性反応を示した急性肝炎の報告が9例あると発表。これまでの調査から、何らかの感染が原因になっている可能性が高いとみている。

  • アデノウィルスのニュースが出ていました。
    原因不明の小児肝炎、欧米で広がる 死亡例なし 政府が情報収集
    4/20(水) 23:33配信 毎日新聞
     英国で今年1月以降、原因不明の子どもの急性肝炎の症例報告が相次いでいる。19日までに米国を含め5カ国でも確認された。日本政府は、症例報告が目立つ英国などからの情報収集に努めている。
     欧州疾病予防管理センター(ECDC)などによると、これまでに英国、米国のほかデンマーク、アイルランド、オランダ、スペインで症例が確認された。英保健当局によると8日までに74人の急性肝炎の症例報告があり、ほとんどが10歳未満。うち6人は肝臓移植を受けた。今のところ、死亡例はない。症状は黄だんや肝機能の数値の異常のほか、一部の症例では腹痛、下痢、嘔吐(おうと)などが報告された。ほどんどのケースで発熱はなかった。
     英保健当局によると、患者から従来の肝炎ウイルス(A~E型)は確認されていない。調査中の症例の原因の一つとして、アデノウイルスの可能性が指摘されているが、新型コロナウイルスや他のウイルス、環境上の要因などを含めて引き続き調べている。米国で報告された9人はアデノウイルス検査も陽性だった。
     松野博一官房長官は20日の記者会見で「(国内での発生症例の)報告は受けていない」と述べ、今後も情報収集を続ける考えを示した。

  • 日経電子版の記事です
    米アマゾン・ドット・コムは三菱商事と組み、450カ所以上の太陽光発電所網を国内でつくる。三菱商事が開発を主導し、大量の電力を必要とするデータセンターなどに10年間にわたり供給する。再生可能エネルギーの調達で事業者との直接契約は日本で珍しく、アマゾンは電力会社を通さず長期で安定調達できる。巨大IT(情報技術)企業の取り組みが再生エネ普及を後押しする。
    締結した契約形態は「コーポレートPPA(パワー・パーチェス・アグリーメント=電力購入契約)」と呼ばれる。通常の市場経由で電力を調達せず、市況に左右されにくい。電力料金は一般価格より割高とみられるが、社会全体で再生エネ供給量の増加につながるため、環境に配慮した経営姿勢を消費者やデータセンターの顧客などにアピールできる。
    太陽光発電大手のウエストホールディングス(HD)が開発を受託し、首都圏と東北地方で450カ所以上に太陽光発電設備を新設する。発電した電気を三菱商事が集約し、電力小売り子会社を通じてアマゾンのデータセンターや物流拠点、オフィスなどに供給する。大手電力の送電網を使う。
    実際に設備投資をするのは土地の持ち主で、ウエストHDに設置費用を払い、アマゾンへの10年間の売電料金でその投資費用を回収する。三菱商事は電気を集約する全体の仕組みづくりを担い、売電料金の一部を手数料などとして徴収する。
    合計の発電容量は2.2万キロワットで、一般家庭の約5600世帯の使用量に相当する。発電設備は2023年までに順次稼働する。セブン&アイ・ホールディングスがNTT系のエネルギー会社とコーポレートPPAを結び、コンビニエンスストア40店の電力を再生エネに切り替えた。日本では再エネ電力を企業に直接売るより、固定買い取り制度(FIT)を活用して電力会社に売るのが主流だ。自然エネルギー財団によるとPPA契約自体は約20件と少ない。アマゾンの案件が現状で日本で最大規模となる。
    アマゾンは2025年までに企業活動に使用する電力の100%を再生エネ由来とする方針だ。大量の電力を安定調達する手段としてコーポレートPPAを世界で活用している。日本政府も送電コストの減免を検討するなどして、PPAの普及を促す。

本文はここまでです このページの先頭へ