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投稿コメント一覧 (25コメント)

  • >>No. 134

    日経読みました❗️今後が楽しみな企業です‼️

  • >>No. 134

    同じノーコードのBASEは少し前にテンバガー達成❗️

    この企業の業務内容から考えても、将来性に期待できるのでは⁉️

  • >>No. 154

    どこの企業に対しても否定的なご意見ばかりですよね。

  • >>No. 1282

    どの銘柄でも、煽っておられますね。
    今度はこちらですか。


    >レーザーテックの成長は鈍化
    >まもなく止まるでしょう
    >半導体終了です
    >とりま明日はストップ安だと思う
    >3連ストップ安は覚悟したほうがいいですね

  • >>No. 813

    この画面、使い回し…

    他銘柄でも、同じ写真

    ヒ マ ジ ン

  • 舞台も徐々に成果を示すのではないでしょうか。

    宮崎駿監督の代表作で、世界的にヒットしたアニメ映画「千と千尋の神隠し」が初めて舞台化される。東宝が25日発表した。八百万(やおよろず)の神々の世界に迷い込む少女・千尋を橋本環奈さん(22)と上白石萌音さん(23)がダブルキャストで演じ、2022年2月から東京、大阪、福岡、札幌、名古屋の各地で順次上演される。

  • GOLDMAN SACHSの空売り残高(5/21)

    6699 ダイヤモンドエレクトリックホールディングス -0.38%

    大手も引き際なんですかね。

  • モルガン・スタンレーMUFGの空売り残高(5/25)

    6613 QDレーザ -0.12%
    6615 ユー・エム・シー・エレクトロニクス -0.08%
    6619 ダブル・スコープ -0.02%
    6659 メディアリンクス -0.01%
    6699 ダイヤモンドエレクトリックホールディングス -0.18%
    6754 アンリツ -0.07%

    モルガンスタンレーも引き際であって欲しいです。

  • 太陽光パネル、公共建築物は原則設置 住宅は義務化せず
    政府が脱炭素に向け素案
    #カーボンゼロ #経済 #環境エネ・素材
    2021/6/3 17:03 (2021/6/4 5:03 更新)

    政府の素案では住宅への太陽光パネルの設置義務化は見送った
    政府は3日、脱炭素社会の実現に向けた住宅・建築物の対策案を示した。国や自治体が公共建築物をつくる場合は原則として太陽光発電設備を設置し、再生可能エネルギーの導入量を増やす。新築住宅は太陽光の設置の義務化は見送ったが、断熱材の活用などの省エネルギー基準を満たすようにする。ビルなどの大規模な建築物は省エネ基準の引き上げも検討し、脱炭素の取り組みを促す。

    国土交通省、経済産業省、環境省による有識者会議で素案を示した。住宅の省エネ義務化などに必要な関連法改正を視野に入れており、実施時期を含め詳細を詰める。


    住宅を含む家庭部門と、オフィスビルなどの部門をあわせた建築物分野の二酸化炭素(CO2)排出量は19年度に3億5200万トンと、国内全体の34%を占める。産業部門(3億8400万トン)に次いで多い。30年度に温暖化ガスを13年度比46%減らし、50年までに実質ゼロにする政府目標を達成するには踏み込んだ対策が欠かせない。

  • 新築戸建て6割に太陽光、30年設置目標 経産省など検討
    カーボンゼロ

    2021年7月27日 20:32

    政府は太陽光発電設備を備えた住宅の普及を目指す
    経済産業省や国土交通省などは2030年までに新築戸建て住宅の約6割に太陽光発電設備を設置する目標を設ける検討に入った。現状は1~2割とみられ、30年度の総発電量の36~38%を再生可能エネルギーでまかなうために大幅に引き上げる。住宅への太陽光設置の義務化は見送るため、どのように推進するかが課題になる。

    河野太郎規制改革相のもとに設けた再生エネに関するタスクフォースで27日、経産省、国交省、環境省の3省が表明した。30年度に温暖化ガスの排出量を13年度比で46%削減する目標の達成に向けて再生エネの普及拡大を促す。

    経産省によると、現状、大手住宅メーカーによる注文戸建ての半分近くで太陽光パネルが設置されている。中小メーカーや建て売りではほとんど設置されていないという。これを30年までに大手の9割で、中小・建て売りの半分程度での設置をめざす。これにより新築の6割程度の水準になるという。

    実現した場合、30年で90億キロワット時程度の発電量になるという機械的な試算も示した。高い断熱性能に太陽光発電などを組み合わせるZEH(ゼロ・エネルギー・ハウス)の普及支援や、再生エネの買い取り制度、事業者や消費者への情報提供などで太陽光の設置を後押しする考え。

    経産省はこのほど示したエネルギー基本計画の原案に、総発電量に占める再生エネの割合を19年度の18%から30年度は36~38%に高めると盛った。この水準まで引き上げるための対策はまだ不明瞭な部分が残っており、関係省庁は検討を続けている。住宅での太陽光発電による発電量90億キロワット時は総発電量の1%程度の規模となる。

  • 日本郵船の経常益9000億円 4回目上方修正、22年3月期
    【イブニングスクープ】
    サービス・食品

    2022年1月31日 18:00 [有料会員限定]


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    海運国内最大手、日本郵船の2022年3月期の連結経常利益が9000億円程度と、前期比4.2倍になる見通しであることが分かった。21年11月時点では過去最高の7100億円を見込んでいた。物流の需給は世界で逼迫が長期化している。コンテナ船運賃の市況が高止まりし、業績をさらに押し上げる。

    日本郵船は22年3月期の業績予想を既に3度にわたり上方修正している。期初時点の経常利益の予想額は1400億円だった。今回の修...

  • >>No. 70214

    2022年3月期 EPS成長率 576.64%

    2022年3月25日 会社予想ベース

  • <Reuters>
    商船三井専務:
    コンテナ船の市況は足元引き続き強い、6─7月までは今の状態続く

  • >>No. 143089

    先日、IRへこの件確認しました。

    株主のIRへの意見も決して無視出来ないかと
    思いますので、株主の皆様はIRへ意見すべきかと
    思います。


    >総会で自社株買いの検討するでしょ。
    >
    >じゃないと暴動起きそう。

  • >>No. 626

    米時間外
    マイクロソフト +5.0%
    アルファベット +4.8%
    アマゾン +2.4%
    メタ +2.6%

  • [コペンハーゲン 2日 ロイター] - 海運グループのマースクは2日、世界的なサプライチェーン(供給網)混乱を背景とする貨物運賃上昇で第2・四半期売上高が予想を上回ったことを受けて、2022年利益予想を引き上げた。

    同社はサプライチェーンの混乱が当初の予想より長期化していると指摘した。通期の利払い・税・償却前利益(EBITDA)予想を300億ドルから約370億ドルに、利払い・税引き前利益(EBIT)予想は240億ドルから約310億ドルに上方修正した。予想は第4・四半期に海上コンテナ輸送が徐々に正常化することが前提としている。

    第2・四半期は売上高が217億ドル、EBITDAが103億ドル、EBITは89億ドル。同社がまとめたアナリストの予想は、売上高が197億ドル、EBITDAが82億ドルだった。

    8月3日に第2・四半期決算の詳細を発表する。

  • 川崎汽船はインド鉄鋼大手のJSWスチールと中長期の輸送契約を結び、運航を始めた。JSWグループとの海上輸送の年間取引量は従来比25%増の約1000万トンとなる。大型船を1隻追加し鉄鉱石を運ぶほか、中小型船で鋼材や石炭などを運ぶ。自動車やインフラ向けに鋼材消費が増えるインドで輸送需要を取り込む。

    インド国内で連続で輸送する大型船での契約は初めて。川崎汽は2014年にJSWスチールと中小型船での契約を結び、これまで石炭や鋼材を運んできた。今回、同契約も更改した。

    インドの鋼材需要は経済成長を背景に増加する見込みだ。世界鉄鋼協会によると、22年の鋼材需要は前年比7.5%増と世界全体の伸び率(0.4%)を大きく上回る。川崎汽は現地法人を通じて、運航機能をインドに一部移転したり、インド籍船を保有したりしてきた。

    川崎汽はアジア地域で資源や原料をばら積みで運ぶドライバルク事業や液化天然ガス(LNG)事業の拡大を目指す。シンガポールにアジア地域の船舶管理をする拠点をつくったほか、同地域の営業部門の増員に取り組んでいる。

  • >>No. 198742

    同じ日経新聞記事より。
    ポジショントークとはいえ、偏った煽りはいかがなものかと…

    国内海運大手の一角、川崎汽船は2022年3月期の連結純利益で過去最高益を大幅に更新した。原動力となったコンテナ船事業はなお好調で、23年3月期も3期連続の最高益を更新する見込みだ。コンテナ畑を歩んできた社長の明珍幸一は長い苦境を通じて培った集中と選択の経験を生かし、次なる成長へとカジを切る。

  • >>No. 198759

    そうなんですね。ただ、今回暴落を引き起こした記事が、注目度No.1になった事を受け、味を占めた日経新聞記者が、同じ様な記事を連発している事も念頭に置かなければならないかとは思います。



    日本郵船の市況見通しに関心
    海運株、配当控え上位に
    #注目ニュース番付
    2022/9/9 14:30 夕刊 [有料会員限定]
    金融情報端末QUICKでは1~7日の期間、9月末に中間配当を受け取れる権利が確定する海運株に関する記事がよく読まれた。

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