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投稿コメント一覧 (18コメント)

  • アウディe-tronクワトロはLG Chemとサムスン SDI製の95kWh大容量バッテリーを採用し、この正極材は間違いなく田中化研だね。1回の充電で310マイル(500km)以上の航続距離を可能にする。またフロントに1つ、リアに2つのモーターを搭載、瞬間的にパワーを引き出すことができる「オーバーブースト」機能により、最高出力は503psを発揮する。

  • No.160 強く買いたい

    コード番号4100 戸田…

    2017/08/17 22:21

    コード番号4100

    戸田工業。

    本日付けで特許発明。

    【発行国】日本国特許庁(JP)
    【公報種別】特許公報(B2)
    【特許番号】6179709
    【登録日】2017年7月28日
    【発行日】2017年8月16日
    【発明の名称】R−T−B系希土類磁石粉末、R−T−B系希土類磁石粉末の製造方法、及びボンド磁石

    本発明のR−T−B系希土類磁石粉末の製造方法によれば、HDDR処理のHD工程を制御することにより高い角型性を有し、かつ残留磁束密度と保磁力の優れたR−T−B系希土類磁石粉末を得ることができる。

    長期で応援します。頑張って下さい。

  • No.929 強く買いたい

    コード番号4080 田中…

    2017/08/17 21:54

    コード番号4080

    田中化学研究所。

    本日付けで特許発明。

    【発行国】日本国特許庁(JP)
    【公報種別】特許公報(B2)
    【特許番号】6178967
    【登録日】2017年7月28日
    【発行日】2017年8月16日
    【発明の名称】粉体試料の交流インピーダンス測定方法

    本発明は、粉体試料の粒子内抵抗、接触抵抗、界面抵抗を精度よく測定できるので、例えば、リチウムイオン二次電池の正極活物質や負極活物質の抵抗特性評価の分野で、特に利用価値が高い。

    長期で応援します。頑張って下さい。

  • 2017/08/10 02:02

    戸田工業は技術ある集団。

    発行日 2017年8月9日

    特許6176109。

    正極活物質粒子粉末及びその製造方法、並びに非水電解質二次電池

  • No.513 強く買いたい

    田中化研神

    2017/08/08 16:06

    田中化研神

  • 田中化研よくやった。

    私は4年ホルダー!

    10年でも保有する。

  • 戸田工業の正極材の世界シェアは凄い。

  • 2017/08/04 09:21

    戸田工業もEV関連で熱い😊


    トヨタ、マツダに出資 EVを共同開発
    2017/8/4 2:00 [有料会員限定]
    企業
     トヨタ自動車とマツダは資本提携する方向で最終調整に入った。トヨタがマツダに5%前後、マツダもトヨタに出資する案を軸に協議している。電気自動車(EV)の共同開発や米国内で新工場の建設を今後検討する。EVシフト、自動運転など自動車技術が大きな転換点を迎えるなかで、トヨタは全方位での提携で生き残りを図る。


     両社の資本提携で、世界の自動車市場はトヨタ、独フォルクスワーゲン(VW)、米ゼネラル・モーターズ(GM)、仏ルノー・日産自動車連合の4陣営への集約が一段と進む。

     トヨタとマツダが4日にも発表する。両社は資本提携を機にEVの基幹技術の共同開発に取り組む。それぞれの得意分野を持ち寄り、EVの制御技術などを開発する。

     トヨタは2020年までに、マツダは19年にEVを発売する方針を表明している。それぞれが商品化する車種の設計や生産は別個に進める。

  • 株主総会で社長が言っていた。

    EVが売れれば我が社は儲かる。

    この言葉を今も覚えています。

    EV本命銘柄、田中化学研究所。

  • 戸田工業が本日付で日本国特許庁(JP)にて特許。

    【特許番号】6164396

    磁気記録媒体用スピネル型フェリ磁性粒子粉末及び磁気記録媒体

  • 情報ありがとうございます!

    めっちゃ期待できる!

    どストライク銘柄!

    戸田工業!

    10年10倍やでここ!

  • 田中化学研究所の時代が迫っている。

    インド、2030年までにガソリン車の販売を禁止し、電気自動車を推進

    2017年6月

    <インド政府は、「2030年までに、ガソリン車およびディーゼル車の国内販売を禁じ、インドで販売される自動車を電気自動車のみに制限する」との方針を明らかにした>

  • 田中化研の株価が上がる可能性大。

    現代・起亜自動車 EVの販売台数が前年比50%増

    2017/07/06 14:23

    【ソウル聯合ニュース】市場調査会社IHSと自動車業界によると、現代自動車と子会社・起亜自動車の電気自動車(EV)の昨年の世界販売台数は1万2992台で、前年(8561台)に比べ50%増加した。

     世界販売台数が年間200万台を超える完成車メーカー上位12社のうちEV販売3位を記録した。1位はルノー・日産アライアンス(三菱を含む)で7万8000台、2位はフォルクスワーゲン(VW)で1万3000台だった。

     現代と起亜のEVの世界シェアは2015年の2%から昨年は3%に上昇した。

     両社のEV販売台数は今年、2万台に達する見通しだ。世界市場で起亜のクロスオーバー車「ソウル」のEVモデル「ソウルEV」の人気が続いている上、現代のエコカー専用車「アイオニック(IONIQ)」のEVモデル「アイオニックエレクトリック」の販売が今年から本格化したためだ。

     両社は来年、1回の充電で走行できる距離を320キロに増やしたEVを発売し、市場をリードするとの目標を掲げている。

    朝鮮日報/朝鮮日報日本語版

  • もっと買える金があるなら田中を沢山買いたい。

    ボルボ、全車種をEV・ハイブリッドに 19年から
    2017/7/5 13:53
    国際
     【フランクフルト=深尾幸生】スウェーデンの高級車メーカー、ボルボ・カーは5日、2019年以降に発売するすべての車種を電気自動車(EV)やハイブリッド車などの電動車にすると発表した。ホーカン・サムエルソン最高経営責任者(CEO)は声明で「単純な(ガソリンやディーゼルなどの)内燃機関の終わりを意味する」と述べた。自動車大手が進めるEVシフトの先陣を切った格好だ。


    ボルボ・カーのプラグインハイブリッド車(PHV)
     ボルボ・カーは25年までに電動車両を100万台販売する計画。エンジンを搭載しない純粋なEVは19~21年に5車種を発売する。EVに加えて家庭などでも充電が可能なプラグインハイブリッド車(PHV)やバッテリーとモーターを補助に使う「マイルドハイブリッド車」と呼ばれるタイプの車両ですべての品ぞろえを構成することになる。

     ボルボ・カーは6月、傘下の高性能車部門「ポールスター」を新たにEV専用ブランドとして立ち上げると発表。ポールスターのEVも21年までに投入する5車種に含まれる。

     独フォルクスワーゲン(VW)など欧州自動車大手はEVシフトを進める。ディーゼルエンジンなど既存の内燃機関向けの雇用は大きいため、少しずつ移行していく必要がある。一方でEV専業の米テスラは販売を伸ばしており、ボルボ・カーはこうした動きをとらえ、大胆に方向転換をしたとみられる。

  • 早かれ遅かれ、田中化学研究所の時代は来る。

    仏、40年めどガソリン車販売禁止 政府、ディーゼルも
    2017/7/7 10:07
    国際
     【パリ=白石透冴】フランスのユロ・エコロジー相は6日記者会見し、地球温暖化の原因となる二酸化炭素(CO2)の排出を抑えるため、2040年までにガソリン車とディーゼル車の販売を国内でやめる方針を明らかにした。世界の自動車メーカーは既に電気自動車などの開発を急いでいるが、対応の加速を今後迫られる可能性がある。


    自動車メーカーは対応の加速を迫られる=ロイター
     ユロ氏は「厳しい決断だが、これが真の改革だ」と述べた。具体的な行程は明らかにしなかったが、環境負荷の少ない自動車の購入に補助金を出すなどして、世代交代を促すという。「インドも30年までに同じ規制を実施する考えだ」と他国の例を紹介した。

     22年までに石炭由来の発電をやめることや、25年までに現在7割超の原発依存度を引き下げる目標の維持も発表した。達成には原発数基を止める必要があるとされる。

     地球温暖化問題を巡っては、トランプ米政権が対策の国際的枠組み「パリ協定」の離脱を決めている。各国の協定署名に尽力したフランスは自ら高い目標を掲げることで、温暖化対策の分野で世界を主導する狙いもあるとみられる。

  • 日本経済新聞

    日本勢11品目で首位 16年世界シェア調査
    素材・部品に強み、成長市場攻略に後れ

     日本経済新聞社が実施した2016年の世界シェア調査では、対象57品目のうち、11品目で日本企業が首位だった。パナソニックが新たに首位に立ったリチウムイオン電池や炭素繊維といった先端分野での強みが光った。一方、デジタルカメラなど日本勢が首位になったものの市場が縮小に転じている分野もある。将来性のある投資分野を見極める各社の戦略が問われそうだ。

     リチウムイオン電池ではパナソニックが韓国のサムスンSDIをかわして首位になった。米テスラの電気自動車(EV)向けが好調だった。1月にはテスラと共同運営する米ネバダ州の工場で量産を開始した。

     リチウムイオン電池の中核部品のセパレーターも旭化成が首位を守った。約2600億円を投じた米ポリポア・インターナショナルの買収が寄与した。環境意識の高まりなどでEVの需要は伸びる見通しで部材産業にも商機が広がる。

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