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投稿コメント一覧 (51コメント)

  • LIFULL <2120>   日興    新規に強気 750円

    ようやく見直しが始まる
    株価も底値近辺だから買う方も安心感がありそうだ

  • GIGAスクール構想における生徒1人1台のPC利用では、ネットワークの安定稼働が必須

    もう国策銘柄ですからソリトン

    安全で簡単な証明書配布の仕組みまでを提供できるNetAttest EPS
    18年連続シェアNo.1
    教育委員会、自治体、公共部門への実績多数

    NetAttest EPSは、電子証明書を使用したネットワーク認証に必要な機能をオールインワンで備え、正しい端末・正しいユーザーのみネットワークに接続できる安全な環境を実現します

    無線LAN
    「PCも、スマートフォンも、未承認端末の不正アクセスを排除」
    マルウェア・標的型攻撃・有害サイトから児童・生徒をガード

    PCに限らず、スマートフォンなどの多様な端末のネットワーク認証が可能です。MACアドレス認証やIEEE802.1X 認証(EAP-TLS)などを利用した認証によって、未承認端末からの不正アクセスを排除します。

    製造業、建築業、サービス業、医療、公共など、安全なネットワーク環境を必要とする様々な業界で利用されています。

    文教分野においては、NetAttest EPSはMACアドレスフィルタリング(MACアドレス認証機能)を有する製品のため、GIGAスクール構想における校内LAN整備で利用できる無線LAN認証装置としてもご利用いただけます。

    ソリトンまだまだこれからです

  • デジタルトランスフォーメーション(DX)とサイバー防衛は、デジタル化推進のいわば“両輪”。ここから先、更に大きな活躍の場が待っていることは間違いありません。

    真っ当な素敵なセリフ
    ソリトンはただでさえ上期経常5倍増益
    通期上方修正も欲しいし増配も欲しいところ
    サイバーセキュリティはこれから一層注目されます
    サイバーセキュリティファンドもいいね

  • ソリトンシステム、レーティング強気、目標株価2,200円(日系中堅)

    日系中堅証券が9月11日、ソリトンシステムズ<3040>のレーティングを強気(A)とした。また、目標株価は2,200円としている。

  • 「OYO LIFE」を運営する OYO TECHNOLOGY&HOSPITALITY JAPAN と業務提携


    スマホひとつで“旅するように暮らす”「OYO LIFE」に物件提供
    東京 23 区の駅近に特化して不動産開発を行う株式会社デュアルタップ(東京都品川区/代表者 臼井貴弘)は、急速な勢いで取り扱い物件数を増やすインドのホスピタリティ会社 OYO(オヨ)とヤフー株式会社の合弁会社として、「OYO LIFE(オヨ ライフ)」を運営する OYOTECHNOLOGY&HOSPITALITY JAPAN 株式会社(東京都千代田区/CEO 勝瀬博則)と物件提供に向けた業務提携を締結いたします。
    デュアルタップは、東京 23 区の駅徒歩 10 分以内に特化して平均入居率 98%以上を誇る資産運用型マンション「XEBEC(ジーベック)」の開発を行っており、東京 23 区内で累計 52 棟 1,756 戸以上の開発実績を有しております。
    本業務提携により、スマートフォンひとつで物件探しから入居が完了でき、自分のライフスタイルに合ったエリアで『旅するように暮らす』を手軽に楽しめる“日本初”の賃貸住宅型ライフスタイル商品である「OYO LIFE」へ物件を提供し、「XEBEC(ジーベック)」のさらなる利便性・収益性の向上を図ります。

    ■提携の概要
    ヤフー株式会社とインドのホスピタリティ会社 OYO(オヨ)の合弁会社として「OYO LIFE」を運営する OYO TECHNOLOGY&HOSPITALITY JAPAN 株式会社と物件提供についての業務提携を締結し、デュアルタップが保有する賃貸物件および開発中の新築マンションが「OYO LIFE」に優先的に供給され、「OYO LIFE」は借り上げ・運用を検討します。「OYO LIFE」はさらなる物件提供に向けて、各社と提携し、高品質かつ手軽さと利便性を兼ね備えた優良不動産の市場への供給を進めます。

  • 【アナリスト予想】LIFULL、19年9月期経常予想。対前週0.8%上昇。

    LIFULL<2120>の経常利益予想コンセンサスは、前週値の4,079百万円から0.8%上昇し、4,113百万円となった。因みにレーティングコンセンサスは4.3で変わらずのまま。

    発表日 証券会社 レーティング 目標株価 株価との乖離率

    2019/05/17 三菱UFJMS Buy継続 950 → 1,100 +87.07%

    2019/05/14 ジェフリーズ Buy継続 970 → 980 +66.67%

  • LIFULL (2120) 「ジェフリーズ」の目標株価/レーティングを更新しました。

    LIFULL (2120) 
    株価(終値)580円 (2019/03/29 15:00)
    目標株価(12ヵ月平均値)873円

    2019/03/29 ジェフリーズ Buy継続 目標株価1,050 → 970 株価との乖離率+67.24%


  • 国土強靭化


    「気候変動に伴う災害リスクへの防災・減災対策、再生可能エネルギーの利活用検討、海洋と海洋資源の保全や陸上生態系保護のための環境・生態系調査、インフラ施設の老朽化対策などの分野で業務拡大を図っていきたい」と力を込める。

    「特に再生可能エネルギーは、太陽光、風力だけでなく、バイオマス、海洋エネルギーにも取り組んでいく」と意欲を示す。

    ハウスダストやカビなどアレルギーの元になる物質を検査する『お部屋の健康診断』といったB to C事業もいままで以上に積極的に展開していく考えだ。

    環境分野は「官公庁だけでなく、民間にも積極的な営業展開を図る」と強調する。社会基盤整備分野は「いままで培ったノウハウを業務に結びつけていく。国土強靭化については、洪水予測やCCTVカメラを活用した水位計測、土石流氾濫解析などの技術開発にも力を入れている」とし、中小河川の緊急治水対策プロジェクトにも積極的に取り組んでいく。

    老朽化したインフラの維持管理の対応は「インフラ構造研究センターを中心に技術開発を一層進めていく」と語る。センサーによる橋梁の異常検知モニタリングシステムを全国で12橋に設置し、業務に結び付けた。「今後、大きく展開していくことになる」とさらなる拡大を見据えている。


  • 【業績速報】エスクローAJ、中間経常220百万。事前予想を上回る

    【業績予想/決算速報】エスクロー・エージェント・ジャパン<6093

    >が10月5日に発表した2019年2月期中間決算の経常損益は220百万円、事前の会社側の予想値203百万円を8.4%上回る水準だった。また同日発表された業績予想によると通期の経常損益は前回予想を据え置き、14.2%増益の828百万円を予想、IFISコンセンサスを3.5%上回る水準となっている。

  •  来年9月に開幕するラグビーW杯だが、東京オリンピック開催を前にしてホテル株をはじめ民泊、カプセルホテル関連株など宿泊施設に絡む銘柄を刺激しそうな気配が漂う。ラグビーW杯まで1年を切ったいま、そろそろ注目場面がやってきそうな気配だ。

     グループの株式会社アルメックスがand factoryと民泊/簡易宿所事業者向け 宿泊管理システムを共同開発のUSEN-NEXT HOLDINGS

  •  来年9月に開幕するラグビーW杯だが、東京オリンピック開催を前にしてホテル株をはじめ民泊、カプセルホテル関連株など宿泊施設に絡む銘柄を刺激しそうな気配が漂う。ラグビーW杯まで1年を切ったいま、そろそろ注目場面がやってきそうな気配だ。

     子会社ジャービスが「スマートホテル」の企画・開発・運営を本格稼働させたリミックスポイント!

  •  来年9月に開幕するラグビーW杯だが、東京オリンピック開催を前にしてホテル株をはじめ民泊、カプセルホテル関連株など宿泊施設に絡む銘柄を刺激しそうな気配が漂う。ラグビーW杯まで1年を切ったいま、そろそろ注目場面がやってきそうな気配だ。

     カプセル型客室設備「まゆ玉」の企画・開発を手掛けるTBグループ!


  •  来年9月に開幕するラグビーW杯だが、東京オリンピック開催を前にしてホテル株をはじめ民泊、カプセルホテル関連株など宿泊施設に絡む銘柄を刺激しそうな気配が漂う。ラグビーW杯まで1年を切ったいま、そろそろ注目場面がやってきそうな気配だ。

     カプセルホテル運営会社を買収したビーロット!

  • メルマガの「まぐまぐ」、エボラブルアジアが買収

     旅行サービスのエボラブルアジアは9月12日、メールマガジン事業で最大手のまぐまぐを子会社化すると発表した。大株主で投資ファンドのニューホライズンキャピタルから、11億4900万円で85.7%の株式を取得する。

     まぐまぐが運営するメルマガやニュースサイト「MAG2NEWS」「MONEY VOICE」が持つ大規模な読者基盤を活用し、エボラブルアジアが注力する格安航空券予約サイト「AirTrip」のプロモーションを展開する予定。

     エボラブルアジアの旅行商材とまぐまぐのメディア運営ノウハウを組み合わせた、新たな旅行特化型メディアの設立も検討中という。

     エボラブルアジアはまぐまぐを子会社化することで、2017年9月期の連結決算は売上高が61億4700万円、営業利益が10億100万円、純利益が5億9400万円に拡大すると予想している。

     また、まぐまぐもエボラブルアジアのシステム開発力を生かして事業成長するとし、17年9月期は売上高5億6800万円・営業利益1億6000万円、18年9月期は売上高6億3600万円・営業利益1億9900万円と大幅な成長を見込んでいる。将来の株式公開も視野に入れているという。


  • ■メルマガ首位を買収 エボラブルアジア 利用750万人傘下に

    航空券予約で首位のエボラブルアジア <6191> は、国内最大のメールマガジンを運営するまぐまぐを買収する方針を固めたとの記事に注目です。まぐまぐの約750万人のメルマガ購読者に旅行情報を配信するなどして新規顧客を呼び込むそうです。意外な一手だと思いますが、約750万人の顧客に、旅行情報を配信できるのは、大きな集客策となりそうです。

  • ●1435 インベスターズクラウド

     アパート経営プラットフォーム『TATERU』をWeb展開。常時130件超の土地情報保有。17年12月期第2四半期の連結業績は、売上高は264.54億円(前年同期比83.5%増)、営業利益は41.0億(同41.0%増)、経常利益は18.66億円(同36.5%増)、純利益は12.14億円(同40.7%増)となった。

     17年2月には、人工知能(AI)を活用したチャットボット「TATERU Bot AI(タテルボットエーアイ)」のサービス提供開始、17年6月より成約した物件において、IoT機器「TATERU kit」の販売を開始。新規の会員増加数は、月間平均1,300件以上の水準で推移し、毎月の成約数は増加傾向にある。

     また、IoT事業においては、前述のIoT機器「TATERU kit」をはじめとするIoT機器「賃貸住宅キット」の提供やIoTソリューションによるスマートな内見システム「mireru(ミレル)」の実証実験を開始。

     不動産投資型クラウドファンディング「TATERU FUNDING」事業は、17年1月に第3号ファンド、17年5月に第4号ファンドの運用を開始。

     17年12月通期の連結業績では売上高は548.40億円(前期比44.6%増)、営業利益は54.60億円(同43.4%増)、経常利益は54.00億円(同42.0%増)、純利益は35.30億円(同49.9%増)を見込む。又、17年12月期末配当は20円を予定。(普通配当15円、記念配当5円)年間配当では40円となり前期比で20円増配となる。

     子会社が開発したIoTサービスを17年6月からの標準搭載で、一段の単価上昇と粗利増が見込まれる。このほか、スマホを活用した民泊システムやクラウドファンディング事業の新しいファンドの認可取得など、来期以降に大きな成果が期待される事業の拡大に向けた取り組みも推進している。

  • 事業の拡大に向けた取り組みに期待


    1435 インベスターズクラウド

     「シェアリングエコノミー」と言う言葉を最近聞かれるようになっています。シェアリングエコノミー協会のホームページに寄りますと、2014年度の国内シェアリングエコノミー市場規模(サービス提供事業者の売上高ベース)は、前年度比134.7%の232億7600万円だそうで、その勢いは益々加速しているそうです。

     たとえば、誰も住んでおらず活用されることのない空き家は総住宅数の約15%、約1000万戸にのぼり、自動車の利用率は5%程度で年に20日程度しか利用されていないというデータがあるそうです。これらは氷山の一角で、日本には眠ってしまっている様々な遊休資産があります。

     それらをシェアすることで生まれる経済全体が、シェアリングエコノミーだと言っています。みずほ証券でもこの「シェアリングエコノミー」についてレポートを出しており、シェアリングエコノミーに絡んだビジネスの市場はすでにグローバル規模で拡大しているのですが、その先駆けといわれているのが2008年に米国で開始された米エアピーアンドピーによる民泊仲介だと言われています。

     現在、同社は世界191カ国・地域でサービスを提供し、登録物件数は300万件を超えています。また、米ウーバーテクノロジーズ等が手掛けるライドシェア仲介サービスも世界で利用者を増やしています。(ただ、ウーバーは直近の決算大赤字を出しており、経営戦略の見直しを余儀なくされています)

     日本においては、シェアリングエコノミーにかかわる市場の潜在規模は大きいものの、規制緩和が進んでおらず、欧米等に比べてビジネス展開するための環境整備が遅れているとされてきました。ただ、今年6月には、これまで一部の国家戦略特区等で認めてきた民泊を全国で解禁する「住宅宿泊事業法」(民泊法)が成立。ここに来て、日本でもシェアリングエコノミー推進に向けた環境づくりに進展がみられ始めています。

  • IoT民泊システム「TRIP POD」の構築を推進 OTAやサイトコントローラーと連動したスマートチェックイン機を開発 スマートチェックインセンター 2017年10月オープン

    インベスターズクラウドの子会社でiVacationは、IoT民泊システム「TRIP POD」の構築を推進するため、OTAやサイトコントローラーと連動したスマートチェックイン機を開発いたしました。このスマートチェックイン機を活用したスマートチェックインセンターの第一弾を2017年10月福岡県福岡市にオープンいたしますのでお知らせします。

    ◯ IoT民泊システム「TRIP POD」 スマートチェックインセンターのオープン
    iVacationでは、民泊及び民泊投資用物件の企画や民泊運用のためのシステム開発・提供を行っており、安全かつ効率的に民泊を運営するため、IoT民泊システム「TRIP POD」の構築を推進いたします。IoT民泊システム「TRIP POD」は、テクノロジーを活用した民泊運用効率のためのシステムで、予約や宿泊者対応など民泊運営業務の全てをIoT視点で再構築し、インバウンドに対応、また、運営の効率化とコストダウンに貢献するものです。iVacationは、「TRIP POD」構築の一環として、OTAやサイトコントローラーと連動したスマートチェックイン機を開発し、スマートチェックインセンターをオープンいたします。第一弾は、民泊に関する条例緩和に積極的な福岡県福岡市よりオープンし、民泊利用者や運営者にとってより簡単で快適なIoT民泊システムの提供を行います。今後は福岡市だけでなく、主要都市エリアへの拡大を進めてまいります。

    ◯ IoTを活用したスマートチェックインセンター
    チェックインセンターでは、各OTAサイトやサイトコントローラーと連動したチェックインカウンターで、自動チェックイン・アウトができます。スマートチェックインサービスは、日本語/ 英語/中国語[繁・簡]/韓国語に対応しており、予約完了時に発行したQRコードまたはパスポートをスキャンさせるだけで、予約情報を呼び出し、スムーズなチェックインが可能になります。宿泊費の支払いやカードキーの発行など、通常フロントで行われる業務もスマートチェックインカウンターで行うことができるので、フロントの自動化を実現可能です。



  • 不動産投資型クラウドファンディング「TATERU FUNDING」が1口1万円から投資可能に!誰でも手軽に不動産投資ができるサービスを提供


    インベスターズクラウド

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