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日本国も充電施設倍増中，脱炭素社会の形成化に甚だしく遅れをとっている日本国，誰だかさんは国連からの貴重な忠告も知らん顔，7月一杯でガソリン税の補助金も

終わり，1L200円超の時代へ突入する．BEVは燃料代金ガソリン車の1／6であるのでBEVがHVよりも売れるかもとか，各種各様の日本国民のご意見あり．でもやっぱり日本国民はHVが良いのかな?だろうね‼️

ガソリンの補助金25.1円が無くなるのは今のところ，6月末まで，以降1Lあたりのガソリン価格は200円超となる予定である．今までのガソリン，電気，ガス代の補助金

額は6.1兆円での高額金である．消費税1年分の1／4である．BEV車はガソリン車の1／6の燃料代価格であるのでBEV化に変遷の兆しが見とうせるそうである．

地球温暖化大問題はいよいよ我々の日常食卓生活に密接に影響を及ばし始めた．それらは食料品の物価高騰である．例えばオレンジ類，鶏肉，大豆から採取する天ぷら油

等，これらの主生産地のブラジルでの年々激しくなる大旱魃と大洪水で大不作に見舞われ，日本国の食料輸入品の60％は海外に頼る．本年ブラジルよりのこれらの輸入

品はゼロに等しい．ブラジルだけでなくスペインでのオリーブオイル主要生産は世界の80％のシエアを持つと言われているが，同じく大旱魃に見舞われて昨年よりも

悪条件大不作により近い内オリーブ油の価格高騰となり200％超の値上がりとなる．この様にいよいよ我々日常生活に多大の影響を開始ている．その他地球温暖化大問題

は今年の我が国の夏には45°C超の猛暑と言うより沸騰的暑さに見舞われるとの事，この様にもはや地球上の一人一人がその気になり[地球温暖化大問題]を意識してその

政策対策等に強い努力をせねばならない．我々投資家達はこれらの問題を間接的に貢献出来る株式等に多大の投資額を行動するのが，これらの諸問題に貢献する．

4/29〜30日イタリアのトリノで主要7カ国(G7)で気候・エネルギー・環境相会合が開かれ，温室効果ガスの削減対策について議論が交わされた．このなかで2023年の

国連気候変動枠組み条約締結約国会議(Cop23)で定めた[2030年までに世界の再生エネルギーの発電量を3倍に引き上げる]との目標に向け，蓄電池などによる電力貯蔵量

を2022年比で6倍以上の1500GW(ギガワット)に増やすことで合意した．国際エネルギー機関(IEA)が4月に公表した特別レポートで，蓄電池が果たす役割の重要性を

強調していることもあり，田中化学研究所株等の銘柄に注目したい．日本国のCO2削減策は7国に比較して極めて不十分であり，BEV比率は1.3%程度であり，7カ国

平均は15％でありこれらの状況を考察するに極めて劣勢である．また再生エネルギー源開発状況も日本国20〜25％程度でであり，G7国平均35〜50％で電力高騰

と嘆いている国なのに我が国は25％程度である．これも劣勢国No1で最低である．情けない．英国は50％超であり海洋風力発電で威力を十分発揮している．これらの政策対策が劣勢の主要原因はなんであるのか?我々日本国民は真剣に[地球温暖化大問題]を熟慮すべき時である．

田中化学研究所株の従業員の皆様が，かっての現代人類に大貢献した偉大なる発明王[ニコラ・テスラ氏]の様な研究開発に人生を賭け研究に没頭して現代人類に貢献して

いる数々の発明等，新型交流発電機の開発・制作，数千km の遠方へ電気を送電する有名な高電圧発生装置[テスラ・コイル]による効率の高い電力輸送，無線操縦，垂直

離陸機等現代社会の人類へ素晴らしい文化的発明を寄贈された．
ニコラ・テスラ氏の様な研究員が続々と生まれれば田中化学研究所の三元系正極材を

さらなる改善して新製品を発明編みだし1充電で5000〜1万kmも走行可能な発明発見製造も可能となり，CATL やBYTおも勝ち抜き世界No1の正極材製造会社となる．

各種各様のご意見があり，素晴らしい内容である．私の意見はかっての発明王[ニコラ・テスラ氏]のことについて歴史的偉大性のある勉強調査模索等を行えば田中化学研究所株価も1万円超の株価達成も可能である．