石橋ゲル総裁

159円以上でもわずか2時間。
160円以上はほんの数分。
紙一重だったんだよ。。
わしの実力ではなかった。
休んだほうがいいのよ。

ＦＲＢの高金利維持策は転換必要、後手に回るリスク－エラリアン氏
2024年5月18日 bloomberg
当局はインフレでなく実体経済に基づいて転換を迫られることになる
２％インフレ目標は「全く恣意的なもの」、正しい目標なのか疑問

米インフレ抑制には利上げでなく利下げ－ブラックロックのリーダー氏
Carter Johnson
2024年5月17日 bloombeg
中・高所得の米国民は高い「金利から大きな恩恵を受けている」
中・高所得者の消費がサービスインフレを高水準に保っている

米労働省、消費者物価統計を不注意で予定より30分早くウェブ掲載
Laura Curtis、Alexandre Tanzi
2024年5月16日
これまでのところトレーダーが気づいて相場に響いた明確な兆候なし
「手続きや管理体制について本格調査を実施中」－労働省労働統計局
Bloomberg

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漏れてるんじゃないかって投稿多かったよね。。

中国、１～３月に記録的な米国債売り－ドル資産離れ浮き彫り
Masaki Kondo、Iris Ouyang
2024年5月16日 15:00 JST
Bloomberg

中国が１－３月（第１四半期）に売却した米国の国債と連邦政府機関（エージェンシー）債が過去最大規模となった。米中間の貿易摩擦が続く中で、中国のドル資産離れが浮き彫りとなっている。

　　米財務省の最新データを基にブルームバーグが算出した中国当局による１－３月の米国債・エージェンシー債売却は計533億ドル（約８兆2000億円）。中国の保有資産を保管していると見なされることが多いベルギーは１－３月に220億ドルの米国債を手放した。

　世界１、２位の経済大国である米国と中国の関係は緊張をはらんでおり、中国の対米投資に注目が集まっている。

　　バイデン米大統領は、中国からのさまざまな輸入品に対する大幅な関税引き上げを発表。トランプ前大統領は11月の大統領選で当選すれば中国製品に60％以上の関税を課す可能性があると表明している。

　　ブルームバーグ・インテリジェンス（ＢＩ）のアジア外国為替・金利チーフストラテジスト、スティーブン・チウ氏は「米連邦準備制度の利下げサイクルが近づいているにもかかわらず、米国債とエージェンシー債を売っている中国にはドル保有からの分散という明確な意図があるはずだ」と指摘し、米中貿易戦争が再開され、特にトランプ氏が大統領に返り咲けば「中国による米国の証券売りが加速する可能性がある」と述べた。

ドル資産売却で中国の公的準備資産に占める金の割合は４月に4.9％に上昇し、2015年からの中央銀行データで最高となった。

アングル：新型コロナショック、太陽黒点が示唆するブラックスワンか
ロイター
2020年3月9日

（抜粋）
＜太陽活動極小期と金融市場ショックの符合＞
同氏によると、直接的な因果関係やメカニズムは未だ解明されていないものの、過去の世界的な金融市場ショックと太陽活動の極小期はピタリと符合する。極小期は約１１年（実際には９─１３年と幅がある）周期で訪れるが、前回は２００８年で、リーマン・ショックに端を発した世界的金融危機と一致。前々回は１９９６年でアジア通貨危機の、またその前は１９８６年でブラックマンデーの、それぞれ予兆となったと解釈できると言う。
それが欧州研究機関の観測で昨年後半に新たな極小期に差しかかった可能性が高まり、１０年余りにわたり太陽の黒点の増減サイクルに注目してきた白川氏は「ショックイベントがどこからか降ってくる、とんでもない所から弾が飛んでくる可能性を警戒しておく必要がある」と、リスクの源は特定しない形で顧客に警鐘を鳴らした。
これに対し、顧客の反応は分かれた。きょとんとする投資家がいた一方で、ヘッジファンド勢の一部は強い関心を示したという。
（抜粋以上）

太陽フレア、連続発生
日本経済新聞

「黒点投資法」っていうのが昔からある。
太陽の黒点が大きくなったり、そしてフレアが発生したりすると相場が大きく乱れるという投資法である。
はっきり言って眉唾ものの投資法だが、前回の発生時にはコロナ発生があった。
これにより世界経済は大混乱。
今回はどうなるか。。

ブレイナード氏、トランプ政権時代の法人減税を撤回すると表明
Bloomberg

結局は増税しかないアメリカ。

7月大歌舞伎＠歌舞伎座
團十郎チーム　vs　幸四郎一派

大阪松竹もお忘れなく。

国内投資家が国債回帰　金利抑制、｢介入後｣の円安圧力に
日本経済新聞

債券市場で金利の上昇が抑えられることは、長い目で見れば為替市場にも影響を及ぼす。中長期の国内金利の上昇が限定的なら、米国との内外金利差は縮まりにくくなる。つまり、外為市場にとっては円安圧力となりうる。足元では円買い介入とみられる動きで為替相場は円高に振れる場面もあったが、中期的には日本勢の国債回帰がその効果を弱めてしまいかねない。

（市場グループ次長　三田敬大）
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ではなぜ米国債を買わないのか。
これに関しては言及しない。
何かおかしな記事。

「トータルリターンは死んだ」、生みの親グロース氏が債券戦略に宣告
Ye Xie
2024年5月3日 1:12 JST
bloomberg

1980年代の債券市場に革命をもたらした「トータルリターン」戦略。そのパイオニアであるビル・グロース氏自らが、この戦略は「死んだ」と宣言した。

　　パシフィック・インベストメント・マネジメント（ＰＩＭＣＯ）の共同創業者であるグロース氏は当時、利回り収入の安定に注目する同業者と一線を画し、デュレーションやクレジットリスク、ボラティリティー（変動性）をアクティブにコントロールしながらリターンの最大化を目指す「トータル・リターン・ファンド」を創設。利回り収入だけでなく、相場変動に伴う債券の値上がり益も投資家に提供するという考えだった。

　　グロース氏は２日に発表した展望リポートの中で、トータルリターン戦略のコンセプトを作り出した当時と違い、今の利回りはかなり低く、値上がりする余地が小さくなっていると指摘。現在の10年債利回りは約4.6％だが、ピークだった1981年には16％近かった。

10年債利回りは債券強気派の低下期待を裏切り、向こう１年で５％を超えて上昇する可能性が高いと、グロース氏は予測。米政府が市場に国債を溢（あふ）れさせているからだという。米政府は借り入れ中毒になっており、経済の活況を維持するために国債の発行残高を年間で純額２兆ドル増やさざるを得なくなっていると、同氏は指摘した。

　　「利回り低下を主張する人々は、国債の容赦ない供給増加と果てしない価格下落に立ち向かわなくてはならない」とグロース氏。「トータルリターンは死んだ。債券ファンドを買ってはならない」と、2019年に資産運用から退いた同氏は述べた。

5月団菊祭　本日初日
昼の部　ほぼ満席

最新版：出演者さらに追加。

ドル160円伝説はありまあす💖
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ドル160円伝説はあります！！

全ての玉を利食いしました。

10年に及ぶ長い旅でした。

それでも、Sは明日の深夜からだと思ってます。

おそらく161近くまでもう一度行く。

そこから下落が始まるでしょう。

ドル160円伝説はありまあす💖

皆ちゃま。。。

全て利食いしました。

来年には円高日本株高の環境になるよ。

介入がどうとか言ってないで

しっかりと準備しとけよ。

短期的、目先の話で長期の流れを間違えたらあかん。

ドル160円伝説

トランプ氏の顧問、脱ドル化目指す国々へのペナルティー検討－関係者
Saleha Mohsin、Jennifer Jacobs、Nancy Cook
2024年4月26日 7:15 JST

トランプ前米大統領の経済顧問らは、他の国々がドルから別の通貨へシフトするのを積極的に阻止する方法を検討している。事情に詳しい複数の関係者が明らかにした。主要新興国の間ではドルへのエクスポージャーを減らす動きが見られ始めており、これに対抗する取り組みだという。

　　ドル以外の通貨で二国間貿易を行う積極的な方法を見つけようとする同盟国や敵対国に対するペナルティーも検討されており、輸出規制や為替操作の疑いの追及、関税などが選択肢に含まれると、関係者らは匿名を条件に語った。

Bloomberg

自民・木原氏「政権交代おかしくない」

自民党の木原誠二幹事長代理は25日、都内での党会合で、派閥の政治資金パーティー裏金事件の影響を念頭に「今、自民党は非常に厳しい状況だ。政権交代が起きてもおかしくない」と述べ、党勢が低迷する現状に危機感を表明した。木原氏は岸田文雄首相の側近として知られる。

米国では大統領が代わるたびに政策方針に変動があることに触れ「仮に政権交代が起こったとしても、日本の政治システムは、霞が関もしっかりしているし、非常に安定している」と語った。
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ほんとか？

♡ドル60円神話♡

2024年5月2日から発動。

2029年1月「までに」
60円に到達する。

→2029年1月までロングしない。
→2029円1月までSで基本大丈夫。
→60円以下はSしてはならない。
→60円以上はSで基本は大丈夫。

<<<<<<<<<<<<<<<<<<応用編>>>>>>>>>>>>>>>>>

2027年までに
80円到達の場合→ロング
120円以上は追わない（半値戻し）。
120円からの60円でS。